ドラクエやったことないので、一番面白いドラクエを教えてくださいちなみにわたしは31歳です
【追記】韓国はラオスのダムの事故を日本のせいにしているのか、哲学的ゾンビ・ワンダーランド - ネットロアをめぐる冒険
【8/5追記】 正確性を期すために、以下を追記しました。 A．zakzakの記事（７/３１）以降の「日本のせいだ」コメントの情報。 B．zakzakの記事以前のコメント１件。 C．zakzakの記事が参考にしたかもしれない元ネタ。 「世論操作」というほどのネット上の書き込みはないだろうし、あったとしてもかなり失敗しているという、本記事の主意は変わってはいません。 リクエストがありましたので、以下の記事を今日は調査します。 www.zakzak.co.jp ラオスのダム決壊の事故についての韓国対応の話を、色々な「関係筋」から聞き書きした内容です。気になったのは以下の箇所。 そんななか、とんでもない情報を日韓両政府筋から入手した。 「突然、韓国のネット上で『工事で使った設計図は日本のものだ』『決壊した部分は日本の業者が工事した』という情報が流され、『すべて日本が悪い』という世論操作が始まってい
アフリカの紛争がなくならない原因は？元NGO職員がわかりやすく解説します - 原貫太の国際協力ブログ
「なぜアフリカの紛争はなくならないのだろう？」 「なぜアフリカでは違う民族同士で争うのだろう？」 こんな疑問にお答えします。 フリーランス国際協力師の原貫太です。NGO職員として、アフリカの紛争で傷ついた難民の支援活動に携わっていました。 内戦で故郷を追われた難民の子供たちと筆者 アフリカは54の国から成る大陸ですが、現在も紛争に苦しんでいる国も少なくありません。例えば南スーダンやコンゴ民主共和国の東部、中央アフリカ共和国などでは現在も紛争が続いています。 なぜアフリカでは紛争がなくならないのか？その原因は、決してアフリカの中だけにあるのではありません。 アフリカ支援の仕事に携わる僕が、アフリカで紛争が無くならない原因を詳しく解説します。 アフリカの紛争がなくならない原因は？ 奴隷貿易は「アフリカ人同士の争い」の始まりだった 植民地支配が生み出した民族対立 武器ビジネスがアフリカの紛争を引
「あおり運転されたらすぐ通報」→実際どうする？運転中にあおられた体験談も集まる
Yahoo!ニュース @YahooNewsTopics 【あおり運転 もし遭遇したら】「あおり運転」に代表される危険運転行為は、道交法違反。自分が遭遇した場合は落ち着いてすみやかに距離を取り、安全な場所に停車するなどして警察へ通報を。 yahoo.jp/dQvDWR 2017-10-12 14:58:21 ベストカー @bestcarmagazine 『ベストカー』の公式twitterです。 ベストカーは、毎月10日／26日発売。ベストカーWebは毎日更新中。 フリー編集者＆アルバイトスタッフ募集中 bestcarweb.jp ベストカー @bestcarmagazine あくまで基本的な内容に留めておりますが、大事な話なので一連のツイートを本サイトにて記事化しました。認知度向上を願っております。クルマを大切に思っている人ほど「ボディ等を蹴られたら嫌だな」と外に出てしまうんですよね。いのち
日本が核兵器禁止条約に参加しない・反対する理由についてわかりやすく解説。核のない世界実現のために本当にすべきこと。 - 桜咲き誇れ
8月6日。8月9日。 72年前、広島・長崎に核爆弾が落とされた日です。 9日長崎では、安倍総理も参加した慰霊が行われました。 広島、長崎の核爆弾の惨禍を二度と繰り返してはならない。 毎年8月を迎えるたびに黙祷しながら強く思います。 そんななか、9日長崎市長が安倍総理に対して核兵器禁止条約を批准するべく要求したことが話題となりました。 日本人は、須く二度と核の惨禍を繰り返してはならない、核爆弾を世界から無くしたいという思いで一致していると思います。 それなのに日本政府はなぜ参加しないのだと疑問に思う方もいらっしゃるでしょう。 そこで今回は、日本がなぜ核禁止条約に参加しないか、核のない世界実現のためにすべきことなどについてわかりやすく見ていきたいと思います。 核をめぐる条約 NPT体制 核禁止条約 日本が核兵器禁止条約に参加しない理由 核の傘 現実的ではない 溝を深めかねない 禁止は厳しいが着
在日韓国人らをネット中傷・排斥、控えよ…首相 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
安倍首相は７日の参院予算委員会の集中審議で、国内で在日韓国人・朝鮮人らをインターネットで中傷したり、排斥するデモを行ったりする動きがあることについて、「一部の国、民族を排除しようという言動があることは極めて残念だ」と非難し、控えるよう呼びかけた。 首相は「日本の国旗がある国で焼かれようとも、我々はその国の国旗を焼くべきではないし、その国のリーダーの写真を辱めるべきではない。それが私たちの誇りではないか」と強調。首相の会員制交流サイト「フェイスブック」にも同様の書き込みがあるため、「エスカレーションを止めるコメントをしたい」と沈静化に努める考えを示した。 首相はまた、日本の防災技術について、「東日本大震災の経験と教訓を踏まえ、海外展開して各国の防災技術の向上に貢献することは、震災で海外から多大な支援をいただいた我が国の責務だ」と述べ、積極的に輸出する意向を示した。
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山本 一郎
なぜネット上にはデマや陰謀論がはびこり、科学の知見は消えていくのか：研究結果
リベンジポルノはよくないですね。旅に出ます - はてな村定点観測所
