昨年末にインスタ用にと思って、Leicaのレンズが付いているHuawei Mate 20 Proにスマホを変えたのですが(今、こんな世の中の状況でHuawei買うかってツッコミは一旦置いといてください)、真面目にTypeＣケーブルを繋いで充電していました。 iPhoneXに比べてちょっと不便だなと思っていたのですが、ざくっと検索してみたらどうもQi充電できそうです。 なので、これまでiPhoneを置いていた台に置いてみたら、サクッと充電できました。なんだ1ヶ月も気づきませんでした。まあ、そんなもんですね。 ちょっと平らなタイプだと見づらいので、斜めのタイプの充電器を買い直そうかと思います。古いものはそのままiPhoneXに戻してあげます。

世の中には迷惑な人がたくさんいるよね。 と思って数えてみたら、11種類くらい思いつきました。 名付けて「迷惑な人イレブン」 １．ちょっとしたことでキレて無茶な反撃をしてくる人 駐車違反を注意されたという理由で高速道路で幅寄せしてくるドライバーとか、試験がウザいというだけの理由で学校に放火する生徒、満員電車で肩が当たったとかいって殴りかかってくる人ね。 余裕なさすぎだしバランス悪すぎでしょ。 ２．他人の命を利用することで、自暴自棄状態から脱しようとする人 「誰でもいいから殺したかった」「死刑になりたかった」「注目されたかった」などの理由で刃物を振り回したり、車で人混みに突っ込む人。 自分の「モヤモヤ」や「人生の閉塞感」を解消する手段として他人を殺すなんてマジ迷惑。 ★★★ このあたりまでは 「そりゃそうでしょ」 って感じですが、他にも迷惑な人はたくさんいます。たとえば、 ３．ゼロリスク信奉の

榊正宗@BlenderQuiz @megamarsun ちょっと重い話になりますが、アニメ業界がどうやったらよくなるかリプでアイデア下さいませんか。いま、倒産予備軍も増えてまして、現場は恐ろしく疲弊しています。「現場を知らない癖に…」とか言ったりしませんので、一般の人からのアイデア知りたいです。お気軽にどうぞ～。返事のリプします。 2019-01-03 09:25:34

＜文／ユウキロック＞ 「『M−1グランプリ』の優勝者はどのように決められているのか？」。皆さんご存知だと思うが、いろいろなものを省いて、簡単に単純にざっくりと書いてみる。 「『M−1グランプリ』の優勝者は7人の人間が決めている。たったの7人。だから、この7人にウケさえすればいいのだ。逆にこの7人にスベったら、決して優勝することはできない」 ただ、考えてみれば7人にスベっただけなのだ。大勢の観客にウケているのなら問題ない。だから出場者は、たかだか7人にスベったぐらい、別に気にしなくていい……と簡単に切って捨てることができるはずがない。それが「M-1グランプリ」なのだ。 なぜなら優勝した直後から仕事のオファーが殺到する。テレビ番組は、「お披露目」として一通り呼ばれる。その中で結果を残せば、二巡目が始まり、レギュラー番組でも決まれば、「テレビスター」の仲間入り。「地位」と「名誉」、そして「大金」

「○○ペイ」という名前の決済サービスが、続々と登場している日本。特にここ最近は、QRコードやバーコードを使ったサービスが増えている。カンムの八巻渉氏は、よく言われている「キャッシュレス決済の課題」に誤りがあると指摘する。 「○○ペイ」という名前の決済サービスが、続々と登場している日本。特にここ最近は、QRコードやバーコードを使ったサービスが増えている。日本政府は、2025年までにキャッシュレス決済比率を40％にまで上げることを目指しているが、果たして日本のキャッシュレス化は順調に進むのか。 スマホアプリからVisaプリペイドカードを発行できる「バンドルカード」を提供するカンムのCEO、八巻渉氏が、10月25日のメディア向け勉強会でキャッシュレスの問題点を語った。 コード決済が増えている理由 現在、日本でQRコード決済が増えている理由は「中国でAlipayやWeChat Payがはやったこと

Netflix 日英同時字幕で英語学習ができるChrome拡張機能を公開しました。 Netflixの日本語と英語字幕を同時に表示。 3秒巻き戻し機能。 英単語をクリックして意味を表示。 ひとつのセリフをリピート再生。 再生速度の変… https://t.co/dcVOPjoYh9

多くの人が利用するSNS等では、問題提起だけでなく小さな事柄から意見が分かれて議論に発展することが珍しくありませんが、ネット上では罵倒や嘲笑などが混じる発言が多いのが事実です。そこで、それら議論には不必要な言葉「贅言（ぜいげん）」を消去する方法を、国語辞典編さん者の飯間浩明（@IIMA_Hiroaki）さんが提案しています。 議論において、論理的な「こうだから、こうなる」といったことば以外は「贅言（ぜいげん＝無駄なことば）」なので、冷静な議論をするためにはお互いの発言からその「贅言を消去する」という手続きが有効だと説明。例として、 「反対だ」とか馬鹿なことほざいてんじゃねえよ という発言なら、罵倒語の「馬鹿なこと」を全消去し、「ほざく」から贅言要素を消去して「言う」に変換することで、 「反対だ」と言わないでください と解釈が可能に。こうすることで、「『反対と言うな』ということですね。反対す

ZOZOの田端信太郎さんがツイッター上で発言した「過労死は自己責任」という主張が炎上していますね。 自殺だから一義的に自己責任なのは当たり前でしょうが。上司が屋上から物理的に突き落としたりしたのですか？　そんなに追い込まれても、会社なんて辞めて生活保護受ければいいわけです。あなた達、弁護士は訴訟になったほうが儲かるけどね。 https://t.co/2VXPMALFp1 — 田端 信太郎＠「ブランド人になれ！」7月発売 (@tabbata) June 2, 2018 上司が屋上から突き落としたり、鎖でつないで仕事をさせているわけではないのだから、そんな会社を辞めなかった本人にも責任はあるだろうという主張です。 賛否両論があり炎上していますが、ブラック企業なんか逃げてしまえば良いという主張は誤りでも何でもなく、過労死を少しでも減らすためにも非常に重要なことです。ブラック企業からは逃げろという

昨年3月に発売された『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド』は今もなお遊ばれ続けるタイトルだ。発売当初から、スピードランに限らず、仕掛けを解かずに祠をクリアしたり、トロッコで空を飛んだりといった、本作の自由度の高さを証明するチャレンジが生まれていた。今年に入ってからも、ボウスピンなるテクニックやぶっ飛びグリッチが発見され、まだまだ研究や遊び方の余地があることが再確認されている。そんな中、また新たに奇妙なチャレンジに挑むプレイヤーが現れたのだ。なお、以下の文には『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド』のラストボスに関するネタバレが含まれているので、注意して読み進めてほしい。 1100メートル先から狙う プレイヤーの名はゆきのさん。挑んだチャレンジは「始まりの台地から魔獣ガノンを狙撃する」というものだ。魔獣ガノンといえば、リンクの前に立ちはだかるラストボスの第二形態。通常ではハイラル平

ちょっと長文になりますが、海外SF小説の話をさせてください。 しんざきは数ある小説ジャンルの中でもSFを偏愛しておりまして、特にちょっと昔の海外SF小説が好きです。 作家で言うと、大好きなのがレイ・ブラッドベリ、オースン・スコット・カード、R・A・ラファティの3人でして、この3人の作品については(少なくとも邦訳されているものは)あらかた読んでいる筈です。いわゆる作家読みです。 ただ、そういう「大好きな作家」という枠組みとは別に、純粋に自分が面白いと思うSF小説を5作選べと言われれば、最低2冊が割込みで入ってきます。 一冊は、J・P・ホーガンの「星を継ぐもの」。私はこの作品を、およそ「古典SF小説」という枠組みの中では一、二を争う大傑作だと思っていまして、ちょうど去年の今ごろ、「星を継ぐもの」の紹介を書かせていただきました。この記事です。 SF小説「星を継ぐもの」が紛れもない史上最高傑作であ

横浜市の水産加工会社で働いていたベトナム人男性技能実習生（27）が、男性の受け入れ窓口となった監理団体「房総振興協同組合」（千葉県鴨川市）に有給休暇を取りたいと伝えたところ、房総組合職員が2月、事前通告もなく男性宅に押し掛け、ベトナムに強制帰国させていたことが関係者への取材で分かった。 契約書では勤務開始から半年経過すれば10日間、年次有給休暇が取得できるとなっており、男性は昨年3月から勤務していた。本来、実習生を保護すべき監理団体側が労働者の基本的権利を無視した格好だ。

評論家の西部邁さんが、ことし１月に東京 大田区の多摩川で自殺した際に手助けをしたとして、警視庁は西部さんが出演していた番組の担当者で「ＴＯＫＹＯ ＭＸ」テレビの子会社のディレクターら２人を逮捕しました。

あらためていうが情報公開に反対する意見を表明するのは非常に難しい。昨日の記事のコメント http://b.hatena.ne.jp/entry/kawango.hatenablog.com/entry/2018/04/04/143826 から引用してみる。 takuver4 気持ちは分かるが、それはオープンな場で言っちゃ駄目な内容な気がする。 こういう空気はまず実際にあるということを指摘したい。他のコメントをみても、脊髄反射的にとにかくありえないと否定するひとが非常に多い。 反論というよりは、罵詈雑言のたぐいがいちばん多いのはネットの常としても、それをのぞいて、一番多くみられたのは、情報公開のコストがかかるのは民主主義のコストで受け入れるべきだというものだ。 いくつか抜き出してみる。 cript これは民主主義国家の普通に必要経費。しかもケチっちゃいけないところ。 BigHopeClasi

みんなあまり分かっていないけど、日本は情報公開制度を早くやめないと、国が滅ぶ。プロより知識のないくせに揚げ足とりすることしか考えてない人たちに情報公開なんてしちゃダメだ。

時間外労働に上限規制を設ける一方、高収入の一部専門職を労働時間の規制から外す制度の導入などを盛り込んだ、働き方改革関連法案について、自民党の総務会で法案審査が行われましたが、中小企業への配慮を求める意見が出され、了承は見送られました。 ３日、自民党の総務会で法案の審査が行われ、一部の出席者が「時間外労働に上限規制を設けることは、人手不足の中小企業にとっては脅威であり、配慮が足りない」として、法案の対象から中小企業を外すよう強く主張しました。 これを受けて総務会は、法案を３日了承するのは見送り、改めて議論することになりました。 このあと、竹下総務会長は記者会見で「働き方改革そのものに反対だという意見はなく、必ず議論を収束させなければならない。今週中に法案を国会に提出するには、今週６日に閣議決定することが必要になるので、その前のどこかで総務会ができるかどうかも含めて検討したい」と述べました。

3月19日に日本銀行を退任した岩田規久男前副総裁が編集者となっている『昭和恐慌の研究』（東洋経済新報社）は、戦前の昭和恐慌の教訓を基に2013年から黒田東彦総裁が率いる日銀執行部が実施しているリフレーション政策を論じた名著だ。投資戦略策定に欠かせない筆者の愛読書の1つである。 同書では、1920年代の低成長とデフレ、その後の昭和恐慌到来後に誕生した高橋是清大蔵大臣が金融財政政策強化によって恐慌を克服した経緯が詳しく書かれている。以下、同著を参考に、昭和恐慌から日本経済が抜け出した当時の経済情勢を振り返ってみる。現在の日本経済、政治動向の先行きを考える参考になると考えるからである。 大胆な金融緩和で昭和恐慌を救った高橋是清蔵相 第1次世界大戦のブーム期（1915～1919年）の日本の経済成長率は7.3％だった。ただ、1920年代の経済成長率は1.9％に低下、インフレ率はマイナス1.6％となり

香港を訪れている自民党の岸田政務調査会長は、アジア各国の投資家らを前に講演し、大規模な金融緩和策をいつまでも続けることは難しいとして、金融政策を正常化させる「出口戦略」の検討を始めるべきだという考えを示しました。 また岸田氏は「財政再建と経済再生は両方とも大事だが、今の日本の状況を考えると、もう少し財政再建について真剣に取り組む必要がある」と述べ、財政再建の取り組みを加速させる必要があるという認識を示しました。 そして岸田氏は、来年には新しい天皇の即位や参議院選挙、消費税率の１０％への引き上げなどが予定されており、政治、経済の安定が重要だとしたうえで、ことし秋の自民党総裁選挙について、「誰をリーダーにし、どんな体制を作って来年を迎えるのかを考える大変貴重な機会だ」と述べました。

現役ラーメン屋店長。今日は40日ぶりの1日休みだ死ね。 マジで冗談ではなく、政府は朝まで開店してるラーメン屋に制限をかけてくれ。もう限界だ。 飲食はきついとよく言われている。その現今日は２４時間営業、３６５日開店だろう。 ファミレスなどは２４時間営業を取りやめる店も出てきているが、ラーメン屋はなぜか「締めのラーメン」需要で朝まで開店している店が多い 朝まで開店しているという事は、店長にとって不夜城と化していると思って欲しい。 ラーメン屋は朝の仕込みが必要だから、24時間営業は難しい。けど締めのラーメン需要を取ろうと、朝方ギリギリまで開店している。 シフトで上手く回せればいいが、この人手不足の昨今、回るわけがない。 外国人留学生を頼っているが、バイトなので長時間労働を強いる訳にはいかない。 おのずとしわ寄せは店長にくる。 ラーメン屋の店長の働き方は異常だ。 ベトナム人ですら「店長が死ぬ」と上

ネット通販最大手の米アマゾンの日本法人「アマゾンジャパン合同会社」（東京都）が、取引先に対して不当な「協力金」を負担させた疑いがあるとして、公正取引委員会は１５日、同社に独占禁止法違反（優越的地位の乱用）容疑で立ち入り検査をした。 アマゾンは日用品や食品などをメーカーから仕入れ、ネットを通じて自ら販売している。関係者によると、同社は遅くとも数カ月前から、納入元のメーカーに対し、アマゾン側が値引きして売った商品の販売額の一定割合を「協力金」として支払わせていた疑いがある。値引き分を補塡（ほてん）する目的があったとみられる。 独禁法は、優位な立場を利用して不利益な取引を受け入れさせることを禁じている。メーカー側は協力金を断れば、「サイトでの商品広告が不利に扱われる」「ブランド力のあるアマゾンに出品できなくなれば、消費者の目につかなくなる」などとして、支払いに応じていたとされる。 関係者によると