20代でマネジャーに“抜擢”も……あえて「プレイヤーに戻った」 サイボウズ若手の選択
「マネジャーになって視座が上がった」「メンバー時代には分からなかったことに気付けた」──そう語るのは、とある若手社員だ。 しかし彼は1年7カ月でマネジャー職を辞すことを決め、現在ではいちプレイヤーとして会社の主力製品のプロモーションを担当している。良い経験ができていると感じていたマネジャーを辞めプレイヤーに戻ったのはなぜなのか。マネジャーになったことに“後悔”はあったのだろうか。 新卒5年目でマネジャー職に抜擢され、今ではチームメンバーとして現場でオペレーションを担当しているサイボウズ マーケティング本部 kintoneプロモーショングループの吉原寿樹さんに話を聞いた。 決して「ガツガツ」していなかったが異例の抜擢 吉原さんが新卒でサイボウズに入社したのは2017年のこと。1～2年目は「サイボウズ Office」製品のプロモーションに関係した製品展示会、事例取材、メルマガ配信やSNS運用な
「裸の王様だった」 サイバーエージェント新卒社長は挫折から何を学んだのか
「ゆるい職場から早期に退職する」という若手社員の就労観が一時期話題になった。働き方改革の影響で働きやすさは改善されたものの、今度はゆるさが目立つようになり、成長環境を求めて転職するという動きだ。 厳しすぎてもダメ、ゆるすぎてもダメという、若手育成のバランスが問われる時代の羅針盤となる企業の一つが、サイバーエージェントだ。 同社は藤田晋氏が24歳で起業し、一代で会社を大きくしたことから、「若手に仕事を任せる文化」が根付いている。失敗を失敗と捉えず、大きな決断経験を積ませることが成長につながるという考えだ。 2020年に新卒入社した鈴木雄登さん（DXダイレクトビジネスセンター DXコンサルティング本部 マネージャー）は、まさにサイバーエージェントの文化を体現するような経験を積んでいる。 新卒1年目に子会社の代表取締役に就任。その後、別の子会社による吸収合併を経験し、現在は本社でインターネット広
GMO「新卒年収710万円」1期生のAI研究者が語る未来 「技術の進歩は、予想を超える」
【視聴】無料 【視聴方法】こちらより事前登録 【概要】元・東京大学松尾研究室、今井翔太氏が登壇。 生成AIは人類史上最大級の技術革命である。ただし現状、生成AI技術のあまりの発展の速さは、むしろ企業での活用を妨げている感すらある。AI研究者の視点から語る、生成AI×デジタル戦略の未来とは――。 将来有望な新入社員に、高額な初任給を――。人手不足が進む中、高額な初任給で優秀な人材を確保しようとする動きが波及している。 「新卒年収710万プログラム」が話題となったGMOインターネットグループもそのうちの一社だ。より自由で新しい事業やサービスを生み出していくため、高度な技術や知識、能力を持つ人材を募集。このプログラムで採用試験を突破し入社したメンバーには、2年間年収710万円を保証している。 現在、同社でデータサイエンティストとして活躍する杜博見さんは、2023年にこのプログラムの1期生として入
上場企業27社が「早期・希望退職」を募集 3年ぶりに1万人超えの可能性
コニカミノルタは2400人、資生堂は1500人 国内外の早期・希望退職募集に対する特別損失の計上額が判明した上場企業は、コニカミノルタの200億円、資生堂の180億円、TOPPANホールディングスの61億円が上位を占めた。 コニカミノルタは国内外で2400人、資生堂は国内で1500人の早期・希望退職募集を実施した。 産業別では「製造業」が16社（59.2％）と突出し、オムロンやソニーグループ、コニカミノルタなど電気機器が情報・通信業と並び各6社で最多だった。円安の恩恵があるうちに不採算事業を閉鎖するなど、構造改革を進める製造業が目立つ。 上場廃止した東芝など、集計対象外の大手企業も増えているほか、2024年は対象年齢に制限を設けない募集も増えてきた。 調査は、希望・早期退職募集の具体的な内容を確認できた上場企業を対象に集計。 関連記事 新卒の早期退職、背景に「10年で180度変わった価値観
Linuxのスワップ処理を最適化するためのヒント
スワップはどれくらいにすべきか Linuxシステムはスワップ空間がなくても動作し、十分なメモリがあれば問題は起こらない。しかし、物理メモリを使い果たしてしまうと何もできなくなってクラッシュしてしまう。よって、スワップ空間は用意しておくことが望ましい。なんといっても、ディスク領域はメモリよりも安価だ。 ここで問題になるのが、そのサイズである。以前のUNIX系OS（Sun OSやUltrix）では、物理メモリの2～3倍のスワップ領域が必要だった。最近実装されたもの（Linuxなど）ではそこまでスワップを必要としないが、それくらいのサイズに設定することは可能だ。だいたいの目安は次のようになる。 一般的なデスクトップマシンの場合はシステムメモリの2倍に当たるスワップ領域を確保する。これで多数のアプリケーションを実行しても（その多くはアイドル状態にあって容易にスワップ処理が行えるので）アクティブなア
AWSが「Docker Desktop」代替となり得る「Finch」をオープンソースで公開 ローカルマシンに仮想環境・ビルドツールなど一式を導入
この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「AWS、Docker Desktop代替となり得る「Finch」をオープンソースで公開。ローカルマシンに仮想環境とコンテナランタイム、ビルドツールなど一式を導入」（2022年11月24日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 米Amazon Web Servicesは、ローカルマシン上にLinuxコンテナのランタイム、ビルドツール、コマンドラインツールなど一式を簡単にインストールし、コンテナを用いた開発環境を開始できるソフトウェア「Finch」をオープンソースで公開しました。 現時点ではIntelプロセッサもしくはAppleシリコン搭載のMacにのみ対応しますが、今後WindowsやLinuxにも対応する予定です。 コンテナ環境の構築を簡単にするFinch ローカルマシンにコンテナを用いた開発
中高年社員を確実に待ち受ける“絶望への落とし穴”とは 調査で解明
若い時は社内でエース社員として活躍していたのに、中高年になると途端にやる気が落ちてしまう。若手社員から「バブル入社の先輩は使えない」などと陰で言われたり、逆に自分はまだまだ活躍していると思っていたのに突如、役職から外されたり……。 日本の企業社会で近年、特に40～50代の中高年社員の仕事への意欲やパフォーマンスが低下しているのではないか、という議論が活発になっている。2018年には一部メディアで「さよなら、おっさん」などと題したキャンペーンが話題にもなった。「バブル世代やかつての団塊世代は簡単に入社できたため、社内でくすぶっている人が多い」といった紋切り型の言説も横行している。 こうした「中高年社員がちゃんと働いていない」といった議論は、世代間で主張が対立したり、どうしても自分の周辺の印象論で偏見を持ちがちだ。法政大学大学院政策創造研究科の石山恒貴教授とパーソル総合研究所（東京都港区）は、
東芝メモリ、社名を「キオクシア」に変更 「上場企業への第一歩を踏み出す」
半導体メーカーの東芝メモリホールディングスは7月18日、10月1日付で社名を「キオクシアホールディングス」に変更すると発表した。同社は昨年6月、東芝が米Bain Capitalなど日米韓企業連合に過半数の株式を売却し、東芝の連結子会社ではなくなっていた。東芝メモリHDのステイシー・スミス会長は「将来、上場企業になるための第一歩を踏み出す」と述べた。 新社名のキオクシア（Kioxia）は、日本語の「記憶」（kioku）とギリシャ語の「価値」（axia）を組み合わせた。同社は「フラッシュメモリ・SSD事業のリーディング企業として、新しい価値を創造し世界を変えていく存在を目指す」としている。 東芝は東芝メモリを売却後に再出資し、現在も約40％の株式を保有している。だが東芝メモリは今回、社名から「東芝」を消し、名実ともに新たなスタートを切る。 関連記事 東芝メモリ、約2兆円で売却完了 東芝は、半導
ソニー、6100万画素のフルサイズミラーレス「α7R IV」発表 連写合成で2億4000万画素の写真も撮影可
ソニーは7月16日（米国時間）、フルサイズのミラーレス一眼カメラ「α7R IV」を発表した。約6100万画素のイメージセンサーを搭載する。米国での価格は3500ドルで、9月に発売する。日本への投入は未定。 α7R IVは、ソニーが2017年11月に発売した「α7R III」の後継機種。「III」は約4240万画素だったが、「IV」はさらに高画素化し約6100万画素を実現。イメージセンサーはソニー製の裏面照射型CMOSセンサー「Exmor R」。ニコン「D850」やキヤノン「5Ds R」、パナソニック「S1R」など他社の高画素機を抜き、フルサイズ機では最高画素数となる。画素数が多いため、APS-Cサイズにクロップしても約2620万画素の写真を撮影できる。
「脆弱性は見つからなかった」 セブン・ペイ緊急会見の“甘すぎる認識”
モバイル決済サービス「7pay」で不正ログイン被害が相次いだ問題で、セブン＆アイ・ホールディングスは7月4日、緊急会見を開いた。被害額は全額補償するという。運営元のセブン・ペイ小林強社長は「詳細については調査中。いろいろな角度から精査しないといけない」と語ったが、全体を通してセブン＆アイ側の“認識の甘さ”が垣間見えた会見だった。 残高チャージ、新規登録を停止 決済機能はそのまま 7payは、1日のリリース当初から登録者が殺到し、アクセスしづらい状況に。3日ごろには、不正利用の報告がTwitterなどで相次いだ。ログインIDとパスワードを入手した第三者がアカウントを乗っ取り、残高チャージやセブン-イレブン店頭での支払いができる状態だった。 同社の試算によると、不正アクセスの被害者は約900人、被害額の合計は約5500万円に上る（4日午前6時時点、店頭決済額を想定）。登録者数は150万人強だっ
画像認識で皿をカウント、スマホで事前注文・決済――客も驚く「スシロー」新型店舗の全容
画像認識で皿をカウント、スマホで事前注文・決済――客も驚く「スシロー」新型店舗の全容（1/2 ページ） 回転すしチェーン「スシロー」を運営するあきんどスシローは6月26日に、多様なテクノロジーを導入した新型店舗を兵庫県伊丹市にオープンした。従来型の店舗をリニューアルし、バーコードを活用した予約受付システムや、画像認識で皿を数える会計システムなどを導入。公式アプリなどで注文・決済を事前に完了させ、店舗のロッカーで商品を受け取れるサービスも採用しており、「来店した顧客からは驚く声が出ている」という。 従業員の負担を解消しつつ、顧客の利便性を高める狙い。当初は1店舗（伊丹荒牧店）のみだが、効果を踏まえて拡大を検討する。 本記事では、受付・会計・テークアウトといった一連のサービスが、どのような仕組みなのかを順に紹介していく。 アプリとバーコードで自動受付 店舗の入口には、自動受付に対応したモニター
ラーメン屋・幸楽苑、店長の「シフト作成」をクラウド活用で自動化へ 「バイト入れる？」と聞く手間省く
店長を本業に専念させ、コミュニケーションも円滑に 幸楽苑HDの新井田昇社長は「店長は1日当たり1～2時間をシフト作成に充てている。これをできる限りゼロに近づけ、調理やマネジメントなどの本業に専念できるようにしたい。従業員の働き方を改革することで、サービスの質を上げていく」と説明。 「アルバイトの中には、コミュニケーションが苦手な人がいるかもしれない。今後は電話や対面ではなくアプリでシフトを提出・調整できるため、店長との人間関係も円滑になると考えている」と期待を込めた。 人手不足解消にも期待 beepシフトは、Amazon Web Services（AWS）ベースのSaaS型サービスで、ベンチャー企業のbeepnow systems（大阪府西区）が開発・提供している。 同社のアレックス・サイCEO（最高経営責任者）は「シフト作成を自動化すると、短時間のみ働ける人をシフトに組み込みやすくなる。
近畿大、全教員が「Slack」利用へ “お堅い”やりとりなくす
近畿大学は7月9日、Slack Japanが提供する法人向けコラボレーションツール「Slack」を全教員向けに導入する計画を発表した。まずは建築学部（33人）、薬学部・薬学総合研究所（62人）の教員が利用を始め、他学部にも順次展開する。卒業式や入学式などを準備・運営する際の打ち合わせで活用するという。 近畿大の教員はこれまで、電話の他、メールや教職員向けポータルサイトの伝言機能を連絡手段として使っていた。だが、返事が遅れる場合が多かった他、「○○様～」と書き始めるなど「堅いやりとりが多かった」（同大総務部、以下同）という。 Slackの導入によってこうした課題を解消し、コミュニケーションを円滑にする狙い。同大のキャンパスは大阪府東大阪市、奈良県奈良市、和歌山県紀の川市などに点在しているため、拠点や学部をまたいだ連絡をスムーズにする目的もある。
「この虫の名は？」すぐ解決 20万匹の害虫画像を学習した、駆除を支える「クラウド×AI」がスゴい
「この虫の名は？」すぐ解決 20万匹の害虫画像を学習した、駆除を支える「クラウド×AI」がスゴい（1/3 ページ） 「ショウジョウバエが5匹、ユスリカが30匹」──。害虫駆除業者は、害虫の発生経路などを突き止めるため、虫を捕まえて目視で数える作業を日々行っている。この負担を軽減するため、AI・IoT・クラウドの技術を駆使し、害虫の撮影や分類を自動で行うシステムを、害虫駆除用品の専門商社が外部ベンダーと協力して開発。2018年から提供している。分類の精度は職人を超えるという。 「害虫をカメラで撮影し、画像をクラウド上のストレージに転送した上で、AIで解析する仕組みです。AIは約20万匹の害虫の画像と名前を教師データとして学習しているため、約95％の精度で名前を判別できます」 そう話すのは、害虫モニタリングシステム「Pest Vision」を企画した、専門商社「環境機器」経営企画部 副部長の亀
Google、「Googleアシスタント」への音声入力の一部を人間が聞いていることを認める Amazonに続き
Googleアシスタントはウェイクワード（「OK Google」や「ねえ、Google」など）をきっかけに音声の録音を開始するが、テレビの音声などでウェイクワードと誤認識することがあり、ユーザーが知らないうちに録音していることもある（Google HomeやGoogle Home Miniの場合、録音中はLEDが点灯して分かるようになっている）。 録音設定を無効にすることもできるし、録音データは1件単位で削除することも可能だ。 Googleは公式ブログで、「より多くの言語での音声技術の開発を目的とする取り組みの一環として、特定言語のニュアンスやアクセントを理解している世界中の言語の専門家と提携している。これらの言語専門家はわれわれが言語をより良く理解するために少量のクエリー（すべての音声データの約0.2％）をレビューし、テキスト化している。こうしたプロセスは、Googleアシスタントのよう
LINEに画像を送ると、AIが3秒で文字起こし 「企業や役所の働き方変える」 長崎のベンチャーが開発
紙の書類をスマートフォンのカメラで撮影し、「LINE」で画像を送ると、約3秒でテキスト化して返信する――。こんなAIアプリを、長崎県西海市のベンチャー企業「西海クリエイティブカンパニー」が7月3日からLINE上で公開している。ユーザーがOCR（光学文字認識）ソフトなどを用意しなくても、書類や帳票を簡単にデータ化できる点が特徴だ。 記者が試しに名刺を撮影して公式アカウントに送ったところ、すぐに氏名や企業名、所属部署、オフィスの住所、電話番号、メールアドレスなどを正確にテキスト化して返信してくれた。 このアプリの名前は「文字起こし ばりぐっどくん」。LINE上で友だち申請すると、誰でも利用できる。同社の本業はデザインやWebメディアの運営だが、西海市内の企業・役所から紙文書のスキャンやデータ入力作業を減らし、地域全体の業務効率を高める狙いで開発したという。 だが、リリースすると他の地域からも利
地方自治体を襲う「死神リューク」 ランサムウェア身代金支払いで被害増大の連鎖
地方自治体を襲う「死神リューク」 ランサムウェア身代金支払いで被害増大の連鎖：この頃、セキュリティ界隈で コンピュータのデータを暗号化して人質に取り、身代金を要求するランサムウェア。米国で今、感染被害に遭って多額の支払いを余儀なくされる地方自治体が相次いでいる。 報道によると、米フロリダ州のリビエラビーチ（人口3万5000人）はランサムウェア感染で市のコンピュータシステムが全面的にダウン、警察や消防は、かかってきた通報電話の内容を書類に手書きで記録する対応を強いられた。 3週間たっても復旧のメドはたたず、市議会は、ビットコインで60万ドル（6500万円）相当の身代金を支払うことを決議した。 続いて同州レイクシティやキー・ビスケーンでも、同様の感染被害が続発した。レイクシティは46万ドル（約5000万円）相当の身代金を支払い、IT責任者が免職処分になったという。 フロリダ州で被害に遭ったのは
記事を要約するAI、富士通が試験公開 言葉の表現を変えて54文字以内に
富士通は7月8日、AI（人工知能）を使って新聞などの記事本文を要約するシステムを開発し、企業向けにWebサイト上で試験公開したと発表した。要約したい文章を入力すると、180文字以内と54文字以内の2通りで要約文を作れる。 AIを使った自動記事要約システム。開発したのは、入力した記事全文から重要度の高い文章を抽出して文体を変えずに180字以内の要約を作る「重要文抽出システム」と、重要な文章を抽出した上で、言葉の表現を変えて54文字以内の要約を作る「生成型要約機能」の2つ。 重要文抽出システムは、従来のシステムに比べて人手と同等の精度で要約文章を作れるようになったという。生成型要約機能は、約8万件の記事と要約のデータから単語の削除、語順の変更、言い換えを学習したAIが、文中の単語や接続詞などをつなぎ合わせて要約文を作る。 同社は、新聞記事を人力で要約して他のメディアに配信する新聞社やオウンドメ
善人でさえ救われる。悪人ならなおさらだ――『歎異抄』から企業理念を考える
善人でさえ救われる。悪人ならなおさらだ――『歎異抄』から企業理念を考える：MBA僧侶が説く仏教と経営（1/3 ページ） 松本紹圭（まつもと・しょうけい） 1979年北海道生まれ。浄土真宗本願寺派光明寺僧侶。蓮花寺佛教研究所研究員。米日財団リーダーシッププログラムDelegate。東京大学文学部哲学科卒業。超宗派仏教徒のWebサイト「彼岸寺」を設立し、お寺の音楽会「誰そ彼」や、お寺カフェ「神谷町オープンテラス」を運営。2010年、南インドのIndian School of BusinessでMBA取得。現在は東京光明寺に活動の拠点を置く。2012年、若手住職向けにお寺の経営を指南する「未来の住職塾」を開講。著書に『おぼうさん、はじめました。』（ダイヤモンド社）、『「こころの静寂」を手に入れる37の方法』（すばる舎）、『東大卒僧侶の「お坊さん革命」』（講談社プラスアルファ新書）、『お坊さんが教
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