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ブックレビュー
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CCCマーケティングはTポイントを軸として、データベース・マーケティングを中心に行っている企業。昨今、リアルのTカードからデジタルへとシフトしていく中、DMPの活用は大きなテーマとなってきている。CCCマーケティングではどのようにデータ活用を行い、提携企業に提供しているのか、その取り組みと最新事例について語った。 2020年2月、トレジャーデータが主催する、デジタルイノベーションをテーマに最先端の情報を発信するイベント「PLAZMA 2020 KANDA」が開催された。CCCマーケティングの小林氏より「オフラインデータ活用最前線」をテーマに講演を行った。 これまでTカードの累計発行枚数は2億数千万枚、そのうち1年間に利用されているT会員は2019年12月末現在で7,017万人を誇る。日本の総人口のうち55.5%がT会員であり、そのうち20~40代は7割以上が利用しているという。 Tポイント
18歳の人口は年々減少。しかし大学の入学者数は増加 大学アプリを紹介する前に、現状を取り巻く背景について整理したいと思います。 文部科学省の調査によると、平成29年度、18歳の人口は120万人。一番多かった平成4年の205万人と比較して58%減少しており、グラフを見ても人口は年々減少の一途をたどっています。また減少する流れは今後も続いていくと予想されています。 大学の入学者数を見ると、平成4年の入学者数は54万人と、進学率は26%という割合でしたが、平成29年の入学者数は63万人と、進学率は53%と約2倍に増加しています。短大や専門学校を希望する人が減少したことで、大学の入学者数を後押ししている背景が見えてきます。 続いて、各高等教育機関の学校数の推移を見ると、大学の数は平成4年が523校、平成28年が777校と、24年間で1.5倍にまで増加しています。 首都圏にある大学や有名大学について
日本全国で1,500店舗を超えるコーヒーチェーン「スターバックス」のデジタルを活用した顧客体験の取り組み。デジタル領域におけるこれまでの取り組みを振り返り、サービスを通してどのようなスターバックス体験を提供したのか。 さらに2019年6月に開始した「モバイルオーダー&ペイ」にも触れ、店舗とお客様とのコミュニケーションを深めるため、社内でどのような対応を行ったのか解説された。 2020年1月、UBMジャパンが主催する、「新たな顧客と市場の創造」をテーマに展示会とセミナープログラムで構成される国内最大級のイベント「マーケティング・テクノロジーフェア東京2020」が開催された。スターバックス コーヒー ジャパンの清水氏が、「スターバックスが提供するシームレスな“感動体験”~デジタルの力で新たなステージへ~」と題して講演を行った。 スターバックス コーヒー ジャパンは1996年、東京・銀座に日本1
NTTドコモの吉澤社長は自社イベントの基調講演に登壇。NTTドコモがこれまでどのような取り組みを行ってきたのか振り返りながら、2020年春にスタートする「5G」の取り組みについて解説。なぜ、スタートする以前から5Gに取り組んでいたのか、5Gを活用した未来はどのような世界になるのか語った。 2020年1月、NTTドコモの取り組みを多彩なプログラムで提供する「DOCOMO Open House 2020」が開催された。NTTドコモ 代表取締役社長の吉澤氏より「5G、より豊かな未来の到来」と題して基調講演を行った。 これまでドコモがどのような取り組みを行ったのか概要について振り返った。movaやFOMAなど通信サービスの姿、次にiモードやd払いなどプラットフォームの姿、dマガジンやdTVなどdマーケットで提供するサービスの姿。現在の段階はパートナーとの「共創」が重要であると語る。 「5Gというニ
2019年2月、レジレス、完全キャッシュレスの国産スマートストア「Developers.IO CAFE」が秋葉原にオープンした。今回は、どのような方法でスマートストアを構築し、オープンした結果どのような教訓を得たのか、具体例をもとに語られた。 本記事は、クラスメソッドが主催する「Developers.IO 2019 東京」より、クラスメソッドの横田氏の講演「Developers.IO CAFEのこれまでとこれから ~顧客体験へのフォーカスから考える技術選択~」の模様をお届けする。 クラスメソッドは、AWSクラウドをはじめ、ビッグデータ、モバイル、IoT、音声認識の技術を活用した企業向け支援を行っている。クラスメソッドには「やってみる」というカルチャーがあり、Developers.IO CAFE はそのカルチャーを体現している。 最近の流れとして日本の事業会社は、IT化、デジタル化に向けてが
Pontaサービスについて ロイヤリティ マーケティングが運営する共通ポイントサービス「Ponta」は、現在128社、185ブランド、約22万店舗が加盟しており、有名なところではコンビニエンスストア、食品スーパー、ドラッグストアなどが加盟している(記事中の全ての数字は当時のもの)。 Pontaはリアル店舗が加盟しているイメージが強いのだが、オンラインサービスにも対応しており、人々のライフステージや消費行動などあらゆるタッチポイントで対応している。Pontaの会員数は現在 約9,200万人。全国くまなく網羅しているが、年代別で見ると、やや若年やシニア層が多い。 ファクトデータを用いてクライアントに実現できるものは大きく3つあるという。1つは、見込み客を見つける力。2つめは、その見込み客にメッセージを届ける力。最後は、届けたあと きちんとコンバージョンしたのか追跡する力である。 Pontaのリ
2019年11月、インプレスが主催するeコマース&マーケティング今と未来を語りつくすイベント「ネットショップ担当者フォーラム2019秋」が開催された。サツドラホールディングスの富山氏より「サツドラの挑戦――北海道からアジアへ、ドラッグストアビジネスから地域コネクティッドビジネスへ」というテーマで講演された。 ドラッグストアの再編に危機感 同社が運営する「サツドラ」は、北海道を中心に約200店舗を展開するドラッグチェーン。富山氏は2007年、サツドラの前身である「サッポロドラッグストアー」に入社した。当時は北海道で100店舗以上展開しており、北海道では知られた存在ではあったが、これ以上出店しても成長は厳しいだろうと感じていた。 というのも、当時のアメリカはドラッグストア大手3社が寡占化している状態であり、いつか日本のドラッグストアも再編が始まり、アメリカのような状態に向かっていくだろうと感じ
NTTドコモは1月23日から24日まで、「DOCOMO Open House 2020」を開催する。このイベントは、5G、AI、IoTなどの最新技術を活用したさまざまなソリューションを展示、またパートナー企業による幅広い取り組みを披露するイベントである。 5G、AI、IoTなど270を超える展示 「5G」「AI」「IoT」「デバイス・UI&UX」「デジタルマーケティング」など、10のカテゴリに分けて、270を超える最新の研究開発やビジネスソリューション、サービスを紹介。 ドコモの研究開発分野やビジネスですぐに活用できるソリューションに加え、今回は新たに「ドコモが創る未来の暮らし」を実体感できるコンセプトゾーンを新設する。一部展示では、5Gプレサービスを実際に活用し、5Gサービスを体験できるエリアも提供する。 この中から、いくつか展示物をピックアップする。 人と機械の融和に向けて【卓球ロボッ
サンドイッチをメインにしたファストフードチェーン「サブウェイ」の顧客体験価値について、さまざまな取り組みを行っている。例えば、サブウェイのターゲットに向けて新商品や商品プランを投入。その他、1年前から重点的にTwitterを中心としたデジタル戦略を開始。どのような取り組みを行っているのか具体的に解説された。 2019年11月、NTTドコモが主催する「商業施設や店舗で顧客体験を高めるための位置情報活用セミナー」が開催された。サブウェイの角田氏より「“体験重視”で改革を図る新たな店舗展開とブランドストーリーの伝え方」というテーマで講演された。 サブウェイは1965年、アメリカのコネチカット州でフレッド・デルーカ氏が大学へ行く資金調達のために始めたサンドイッチ屋から始まる。デルーカ氏はサンドイッチ屋のノウハウを持っておらず、どんな商品を作ったらいいのか分からなかったことから、お客様に自分の食べた
強いインフルエンサーの条件とは ゆうこす )最初は「強いインフルエンサー」について議論したいと思います。最近インスタグラムでいいね機能がなくなって、代理店さんから何を基準にインフルエンサーを選んだらいいのか聞かれます。はたして、いいね数が商品の購買と直結しているのかというと、そうでもない気がしていて、どこを見て判断したらいいのかすごく気になるところです。 和田さん。)私が思うのは、信頼度でしかないと思っています。信頼がないと、その人が紹介している情報が商品購入につながらないですし、そこが一番重要なところです。 厳選した情報を届けられる人ってすごく大事だと思っています。今までは拡散できることが強みだったと思うのですが、今はたくさんある情報の中から信頼している人が厳選した情報を受け取りたいというのがニーズになっていると思います。例えばゆうこすさんも、たくさんのPR案件を依頼されると思うのですが
スクリーンショットの変遷 ママリでは、新規獲得のCVRを上げることを目的としており、その方法としてスクリーンショットの変更を行っている。変更スパンでは3週間に1回程度、マーケチームで仮説を立て、社内のデザイナーに依頼する。複数回のフィードバックののち公開している。 まずは2015年、ママリの立ち上がり時期のスクリーンショットを紹介。初期のスクリーンショットでは、人物写真に焦点を当て、利用者や体験談・口コミ数を訴求している。 人物写真を「ママ」から「赤ちゃん」に変更 そこから人物写真が「ママ」から「赤ちゃん」に変更する。1~2枚目にアプリ画面を配置。広告で妊活を前面に出すと獲得率が良かったという背景があり、この時期は妊活訴求を前面に打ち出していた。 お悩み回答率の高さ、クーポンを訴求 次は2017年のスクリーンショット。1~2枚目でお悩み回答率の高さを前面に掲載。2017年、お得なクーポンが
デジタルトランスフォーメーションでよく起こること ここ数年、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」もしくは「デジタル変革」という言葉が至るところで耳にするようになり、社会的な関心事となっている。よくあるパターンとしては、デジタルに消極的だった企業の社長が突然、「うちもデジタルを推進しよう」と言い出し、デジタル担当者が就任。組織も新設して、支援企業からデジタル提案をたくさん受けるようになる。 その結果、起こることと言えば、例えば、ペーパーレス化が進んでいくが、同時にPDFファイルが増えていく。また、とりあえずAIでデータ分析しようと取り組んでみるが、以前から分かりきっていたことがAI分析でも分かったり、分析結果をどうして活かして良いか分からないことが、AI分析で出てきて終わる。他にも、シリコンバレーのツアーに出かけたり、無意味にインスタグラムを開設したりと、果たしてこれがデジタルトラン
ASO実務担当者5名をお招きしてトークセッションを開催。アプリの新規ユーザー獲得において押さえるポイントについて質問が寄せられた。ASOの情報収集の方法、どんなASOを使っているか、ABテストの方法は、成果の追い方などの質問が寄せられ、担当者は丁寧に回答した。 本記事は、Reproが主催する「aCrew for User Acquisition ~GYAO,ママリ,finbeeのASO施策~」より、5人をお招きしトークセッションが行われた。モデレーターはRepro伊藤氏が務めた。「アプリの新規ユーザー獲得において抑えるべきポイントと各社の実例」をテーマに、各社の取り組みについて意見を交わした。 ―― ASOはどのように情報収集していますか? 趙:私は今までずっとSEOをやっていまして、ASOのノウハウはありませんでした。ASOの情報を検索してもなかなか見つからない状態でしたが、SEOをやっ
国内最大級の無料動画アプリ「GYAO!」のASO事例。GYAOでは広告のほかにASOも行っており、それぞれKPIを設定して効果を追っているという。ASOにおけるKPIの考え方や現状を把握し、ユーザー行動を意識した勝ちパターンの発見方法など、GYAOで実際に行っている方法論を余すところなく披露した。 本記事は、Reproが主催する「aCrew for User Acquisition ~GYAO,ママリ,finbeeのASO施策~」より、GYAO 宮下氏の講演「GYAO! ASOチーム体制とPDCAの回し方」の模様をお届けする。 GYAO!は、ヤフーとGYAOが運営する国内最大級の無料動画サービス。2019年9月時点で、最新のアプリストアランキングでは、AppStoreで最高9位、GooglePlayで最高6位を記録した。 GYAOのASOチームは現在5人が所属。広告領域は3名が担当し、クリ
いつの間にか貯金できる自動貯金アプリ「finbee」のASO事例。半年間および1年間で、どのようにキーワードを最適化し、タイトルやサブタイトルを調整し、スクリーンショットのABテストを行ったのか、具体例を交えながら解説した。 本記事は、Reproが主催する「aCrew for User Acquisition ~GYAO,ママリ,finbeeのASO施策~」より、ネストエッグ 富宇賀氏の講演「自動貯金アプリ『finbee』のアプリストア対策について」の模様をお届けする。 finbeeは、日本初の銀行口座と連動した自動貯金サービス。貯金目的と達成日を設定し、毎日の生活に合わせて貯金する金額を決めるだけで、自分の口座に自動貯金されていくというもの。 finbeeのチームは「プロダクトグロース」と「マーケティング」の2つに分かれており、富宇賀氏はその両方を見ている。プロダクトグロースでは3名体制
クーポンのクリック数を上げるための工夫 では具体的にどのようなクーポンを配信しているのだろうか。今回は「牛角」を例に紹介。牛角の場合、子供から家族、高齢者まで3世代が利用するブランドで、お客様にわかりやすく、目で見てすぐにお得を感じられるクーポンを制作。価格面においても390円や半額などお客様に飽きられず、お得を感じてもらえるキャンペーンを展開している。 お客様もずっとタイムライン上に滞在しているわけではない。そのためクーポンのクリック数を上げるための工夫をされているという。1つは、メッセージ画像の内容はシンプルにすること。2つ目は、お昼休憩の時間帯(12時台)をメインで配信することである。 配信時間について宮野氏は、「私どもも通知が埋もれない時間帯、通知が開かれやすい時間帯はどこなのか検証を行っている。現在のところ、店舗の予約電話はお昼の12時台が最も多く、次に多いのは夕方の17時以降。
スマートフォン決済サービス「PayPay」は10月5日で1周年を迎える。サービス開始当時のキャッシュレス市場を振り返りながら、なぜ「100億円あげちゃうキャンペーン」が誕生したのか、もたらされた成果はどのようなものか、順を追って解説された。 本記事は、宣伝会議が主催する「AdverTimes Days 2019(秋)」より、PayPay 藤井氏の講演「最後発の革命児『PayPay』のプロモーション戦略について」の模様をお届けする。 LINE Payが2014年12月サービスを開始。その後、楽天ペイは2016年10月開始、d払いは2018年4月開始と大手3社の決済サービスが開始するなか、PayPayは2018年10月にサービスを開始した。 後発スタートとなったが藤井氏は「PayPayは今まで積み上げてきた成功事例、失敗事例をフル活用できるのは非常に恵まれたポジションである。これを日本市場に投
JR東日本の駅ナカ飲食店、セルフ決済端末「O:der Kiosk」を導入。レジ無人化の「未来型店舗」へ進化する狙いとは ジェイアール東日本フードビジネスは2019年9月4日、R・ベッカーズ池袋東口店に、Showcase Gigが提供する次世代セルフ注文決済端末「O:der Kiosk(オーダーキオスク)」を初めて導入した。同店舗ではこれまで、モバイルオーダーサービス「O:der」を導入しており、今回の端末導入により事前注文とセルフ注文の2つに対応した「未来型店舗」に進化するという。 これまでO:derでは、お客様が来店前、事前注文・事前決済を行い商品を受け取ることができた。今後はさらにO:der Kioskで、店内の専用端末から事前注文・事前決済ができるようになる。事前注文を行うことで、店舗側には会計業務が軽減できることからレジ人員を削減できる。 O:der KioskはSuicaなどの交
ヘルスケアプラットフォームアプリ「FiNC」とレシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」を運営する責任者が登壇。サービスを始めたきっかけや改善例、広告やマネタイズについて活発に意見を交わした。 (写真右より)株式会社FiNC Technologies 代表取締役 CTO 南野 充則氏 / 株式会社エブリー 代表取締役 社長 CEO 吉田 大成氏 / LINE株式会社 LINE Ads Platform for Publishers事業本部 事業本部長 兼 ファイブ株式会社 代表取締役社長 菅野 圭介氏 本記事は、LINEが主催する「LINE Ads Platform for Publishers」のローンチイベントより、「FiNC」を運営するFiNC Technologiesの南野氏と「DELISH KITCHEN」を運営するエブリーの吉田氏をお招きし、トークセッションが開催された
「アンダーアーマー」「いわきFC」などの事業を展開 株式会社ドームは、「スポーツを通じて社会を豊かにする」をミッションとして事業展開を行っている。現在はスポーツプロダクト事業「アンダーアーマー」のほか、スポーツメディカル事業「ドームスポーツメディカル」、ニュートリション事業「DNS」、アスリートのパフォーマンスディレクション事業「ドームアスリートハウス」を展開している。 サッカークラブ「いわきFC」も展開しており、ドームが提供している商材を活用して、世界基準のクラブを作ることを目標に活動を行っているという。 ITを導入できなかった課題 アンダーアーマーも2005年当初は知名度が低かったものの、現在では爆発的に成長しており、当時の売上は前年度比 数10%増で拡大していた。しかし現在ではその成長も踊り場にあると感じているという。 ITコストに対しては、さまざまなシステムを導入した結果、運用コス
「結果にコミットする。®」でおなじみのRIZAPより、マーケティングオートメーションを活用したUX戦略の事例。実際、お客様がRIZAPのカウンセリングに来られると、「ささみとブロッコリーしか食べられないんでしょ」「サバ缶しか食べられないんでしょ」と質問されることがあるそうだ。 そういったお客様とのギャップを埋めるために今回、マーケティングオートメーションを導入。RIZAPメソッドをお客様に正しく提供し、お客様の効果と満足度の向上を追求している。今回、マーケティングオートメーションを導入した背景、コンテンツの作り方、その効果について具体例を交えながら語った。 本記事は、アドビシステムズが主催する「Adobe Symposium 2019」より、RIZAPの澤本氏の講演「RIZAPってブロッコリーとささみしか食べれないんでしょ?? 必要としている人に、正しい情報を届ける。 ~RIZAP・良質な
Always Data-driven まず、砂金氏はLINEにおける考え方について紹介した。LINEは、人と人、人と情報、サービス、コンテンツがシームレスに繋がり、「LINE」を入り口として生活の全てが完結する世界「CLOSING THE DISTANCE」の実現を目指しており、そのミッションを実現する価値基準を「WOW」という言葉で表現している。 WOWとは、「ユーザーを感動させる初めての体験」であり、「思わず友だちに教えたくなるような驚き」を意味している。市場をリードし、世界のパラダイムを変えるNO.1サービスには必ずWOWがある。つまり、WOWを追求するからこそNO.1になれるのであり、NO.1を目指し続けるからこそ、WOWが生まれるということだ。 WOW=NO.1を目指すため、LINEでは「LINE STYLE」という、LINEらしいやり方・考え方を11項目のガイドラインにまとめて
モバイルはこれからの時代に欠かせないもの いま我々を取り巻く環境は、劇的に変化している。例えば商品を購入するためには店頭へと足を運び、そこから商品を選択。レジへと並んでお金で支払い、その後商品を家まで持ち帰る。これが当たり前の行動だった。 そういったことが、新しいデジタルサービスの登場で大きく変わった。スマートフォン、スマートウォッチ、AIスピーカーなどの登場で、これからの時代は生活者の周りにサービスが取り囲み、サービスのほうが生活者に寄り添っている形となっている。つまり生活者を中心に、サービスが再構築されている。 そういった環境において、「モバイルはこれからの時代に欠かせないもの」となっている。しかしこの言葉は、昔と今とでは、だいぶ意味合いが変化しているという。以前は、店舗、ウェブ、モバイルのチャンネルが各々存在しており、モバイルも見過ごすことができない、だからそれぞれ有効に使っていく必
ライフスタイルストア「PLAZA」のアプリリニューアル事例。2013年に会員証をメインとした公式アプリをリリース、昨年11月にアプリをリニューアルされた。今回リニューアルされた目的は何か、社内の体制はどのように行っているか、リニューアルしてどのような変化があったのか事例を交えながら語った。 本記事は、Repro、ロケーションバリュー、FROSK、モンスター・ラボの4社共催で開催された「アプリの虎 Vol.4 ~有名企業のアプリ活用最前線~」より、スタイリングライフ・ホールディングス プラザスタイルカンパニーの佐々木氏から「ライフスタイルストア『PLAZA』がアプリをリニューアルした背景と運営のコツ」というテーマで講演を行った。 ライフスタイルストア「PLAZA」は1966年、ソニー創業者である盛田 昭夫氏が、アメリカンスタイルのドラッグストアを作りたいとの発案から 東京・銀座のソニービルに
24時間365日放送するテレビショッピング通販サービス「QVCジャパン」が提供する公式アプリの導入事例。ECシフトが加速した2016年、公式アプリのプッシュ通知をリリース。しかし、すぐに大きな開発はできないことから、社内リソースを活用してセッション数を増加し、売上に貢献するために動き出した。担当者が行った3つの施策とは? (画像左から)株式会社QVCジャパン eコマース&カスタマーマーケティング マーケティングプランナー 平瀬 真子氏 / アシスタントマーケティングプランナー 奥原 真理子氏 本記事は、Repro、ロケーションバリュー、FROSK、モンスター・ラボの4社共催で開催された「アプリの虎 Vol.4 ~有名企業のアプリ活用最前線~」より、QVCジャパンの奥原氏、平瀬氏から「~バージョンアップだけに頼らない~『マーケの力でアプリは育つ』」というテーマで講演を行った。 アプリ担当者を
ファンケルといえば、無添加化粧品や健康食品を製造・販売するメーカーである。今回は、「FANCLお買い物アプリ」の導入事例。Amazon、楽天、ヤフーなどで購入する人が多いなか、ECアプリを導入した狙いは何か。またアプリを運用していると「毎日アプリを起動してもらったほうがいいのではないか」と社内で言われることも多いが、ECアプリの本質とは何か解説された。 本記事は、Repro、ロケーションバリュー、FROSK、モンスター・ラボの4社共催で開催された「アプリの虎 Vol.4 ~有名企業のアプリ活用最前線~」より、ファンケルの萩山氏から「通販チャネルでのECアプリの役割と成果」というテーマで講演を行った。 ファンケルは1981年に創業。全体の売上高は1,224億円(2018年度)そのうち58%は化粧品関連事業、36%は栄養補助食品関連事業、6%がその他関連事業という構成となっている。チャネル別で
サッカー元日本代表MF本田 圭佑氏が、今回 実業家として講演に参加。どうしてサッカー選手を続けながらビジネスを起こそうと思ったのか、きっかけとなる出来事や 今後挑戦するブロックチェーンファンドの構想についても語った。また、日本人は意識が低く危機感や使命感が足りないと語る。そのためにはどうしたらいいのか具体例を交えて説明した。 本記事は、5月29日開催された Advertising Week Asia 2019(AWAsia)より、本田 圭佑氏から「Global Keynote Series: 本田圭佑」というテーマで講演を行った。 本田氏の活動は現在、サッカーとしての面だけではなくKSK Angel Fundというグループとして活動も行っている。そのグループミッションは、「世界中の誰もが、夢を追いかけられる世界をグループとして作ること」。グループが誕生した背景は、2008年までさかのぼる。
4月17日、CXプラットフォーム「KARTE」を運営するプレイドが主催する「CX DIVE 2019」で、放送作家の鈴木おさむ氏とスマイルズの遠山正道氏より「変わる世界、うねりとしてのCX」というテーマの対談が行われた。 スープ専門店が始まったきっかけ 鈴木:世の中でヒットするものって、ありそうだけどないものだと思っています。それは全くないものより、これ何でなかったのだろうというものが結構ヒットしているなと思っていて、でもそこを見つけるのが難しいのですが、スープ専門店も今までなかったですよね。 遠山:個人的な考えかもしれませんが、ヒットさせようという感じはありませんでした。当時私は商社に勤めるサラリーマンでした。とあるきっかけによって個展をやり、それがきっかけで、自ら何かを生み出して、世の中に提案することをやりたいという想いが強くなりました。 食やリテールなど手触り感のある仕事をしてみたい
EC化率の増加で見えてきた課題 ストライプインターナショナルでは、「ライフスタイル&テクノロジー」を事業領域とし、従来のファッション領域においても事業成長のために、テクノロジーを活用している。直近ではEC事業の成長に加え、リアル店舗のデジタル化によりエンゲージメントを高める取り組みを行っている。 店舗展開を主軸にした企業がEC事業をはじめる際、「EC化率」(全体売上のうちEC売上の割合)を上げることをKPIにしていることが多い。それは「成長率」の観点でリアル店舗とECを比較した場合、リアル店舗よりもECの方が成長率は高く、ECの売り上げを伸ばしていくことがやがて会社全体の売上増へと繋がるからである。 しかし、EC化率のアップを目的に運営していると、今度は収益面や顧客満足度に課題が見えてきた。なぜなら、EC化率を上げるために、クーポンなど使ってECでの値引き率を高めたり、キャンペーンの数を増
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