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ブックレビュー
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ロバート・ベラー博士講演会・シンポジウム開催のご案内 日本聖公会ウィリアムズ主教記念基金および立教大学社会学部は、『徳川時代の宗教』、『心の習慣』、『人類進化における宗教』などの業績で知られる宗教社会学者ロバート・N・ベラー博士(Robert N. Bellah, カリフォルニア大学バークレー校名誉教授)を招聘し、講演会とシンポジウムを開催します。いずれも同時通訳付き、入場無料で、シンポジウムのみ事前申し込みが必要です(※募集定員あり、9月1日よりこのページにて受付を開始いたします)。多数のみなさまのご参加をお待ちしております。 ロバート・N・ベラー博士略歴 【スケジュール】 第1回講演 日時
大学教育開発・支援センターは、立教大学における教育の改革と改善を支援し、その充実と高度化に資することを目的としています。大学院および各学部等で行われる教育改善の援助役をつとめ、導入教育、FD活動・授業評価など、全学的な教育改革・カリキュラム改善の情報センターとして機能しています。 大学教育開発・支援センターは、TL(ティーチング・アンド・ラーニング)部会、教学IR(インスティテューショナル・リサーチ)部会の2つの部会で構成されています。 TL部会は、全学を対象としたFDや、学生の学修支援に関わる業務を担っており、授業改善のためのワークショップやシンポジウムの企画・運営、学修支援のための冊子作成などを行っています。教学IR部会は、授業評価アンケートや教学データ集計、学生調査など、教育や学びの成果測定に関わる業務を担っています。 大学教育開発・支援センターでは、レポートの書き方やプレゼンテーシ
個人向けポータル「MyLibrary」では 利用状況照会、貸出延長手続き、文献複写 レファレンス申込み、SDI/アラートサービスなどを ご利用いただけます。
立教大学の歴史は、米国聖公会の宣教師チャニング・ムーア・ウィリアムズが1874年に創立した「立教学校」から始まります。キリスト教が厳しく弾圧されていた時代に聖書と英学を教える私塾を開くのは、計り知れない苦闘があったことでしょう。それでもウィリアムズは教え伝えること自体が自分の使命だと確信し、需要のない中でも教育を行う道を選択しました。145年以上を経た現在においても、その姿勢は失われていません。立教大学は世間のニーズに応える形で教育を展開するのではなく、「普遍的真理を探究し、この世界や社会のために働く者を生み育てる」というミッションのもと、人類が築き上げてきた知の体系とそれらを社会に還元していく力をもつ人を育む場として存在しているのです。 本学の教育方針の基軸であるリベラルアーツは、単なる教養教育などではありません。人類が長い歴史の中で探究してきたいまだ到達し得ない理想——それを追い続ける
立教大学アメリカ研究所は立教大学における最初の研究所として1939年に設立され、翌1940年から実質的な活動を始めました。アメリカ研究の機関としても、日本で最初の研究所です。設立以来、当研究所は定期刊行物の発行、研究会や講演会の開催、さらに図書の収集・公開を通して日本におけるアメリカ研究を支援しています。所員は立教大学に所属する教員によって構成されており、アメリカ及び日米関係を変貌する国際社会の中で総合的に捉え、研究者だけでなく一般の方々にも届く声で伝えるよう、積極的にイベントの開催や紀要『立教アメリカン・スタディーズ』の発行に取り組んでいます。 Founded in 1939, the institute is the oldest one in Japan devoted to American Studies. Since then it has continued to promo
本センターは2010年4月に、国内外の多種多様な市民活動の記録を収集・保管・公開するアーカイブズとして設立されました。センターの設立目的は「国内外における多様な市民の社会活動に関する資料を収集整理、保存、公開し、それに基づく実証研究を通じて、持続可能な共生社会の実現に資すること」(センター規則第2条)としています。 所蔵資料には1960年代・70年代を中心とした市民活動の一次資料やミニコミ類に加えて、海外の市民活動資料や市民活動と深く関わった鶴見良行氏・宇井純氏の研究資料などがあります。これらの資料の多くは埼玉大学共生社会教育研究センターから引き継いだものですが、現在もミニコミの継続受け入れなどを続けています。 本センターはこれまで営々と積み重ねられてきた市民活動の成果を後世へと伝える「時間を繋ぐ」役割を担います。これとともに、所蔵資料の活用を通して、現在展開されている様々な市民活動を支え
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あなたは今、何に興味を持っていますか? それを考えることから、学部・学科選びははじまります。まずは気になるキーワードから学部・学科を探してみてください。そして、その学びの特色やおもしろさにふれてみてください。心がワクワクしてきたら、それがあなたの「自分にあった学び」かもしれません。
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田中治彦(立教大学) 2007年1月 政府が成人年齢の18歳引き下げの検討を始めたという報道が年末にあり、2007年の成人式ではそのことが話題となりました。マスコミ2社から私のところにインタビューの申込みがありました。インタビュー自体は3〜40分に及んだのですが、実際の放送は数分であり、私の意とするところを十分伝えきれませんでした。そこでインタビューの全体を掲載して今後の議論に供したいと思います。 Q1.なぜ「18歳成人」が議論されるようになったのですか? それには二つの流れがあります。ひとつは一連の少年事件を受けて、少年に対する刑罰を強化しようという「厳罰化」の動きです。現行の少年法では20歳未満を「少年」としているので、これを18歳に引き下げることを主張しています。 もう一つは、選挙権を18歳に引下げて、若者層の政治参加を促すという動きです。少年法改正は若者の義務を強調し、
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