「10回以上現地取材した」という立派な肩書きのジャーナリスト様が次々とアフガニスタンの緊迫感のある写真を投稿してるのだが、画像検索かけると他人の投稿をパクってるだけなんだが。誰が撮影したかソースを明記しておらず、悪質極まりない。最… https://t.co/IWhHqZA3Fm
小島先生のブログがホットエントリに上がっていたことで、ひろゆきがフランス人サッカー選手の人種発言問題に関してTwitterやYoutubeで触れていたことを知った。 ひろゆきはフランス語ができるのか? ひろゆきはputainという言葉は、強調の意味でフランス人もよく使っていると言うのだが、本当に聞いたことがあるのか? というのは、小島先生の記事中、このような部分があったからだ。 渦中の動画に出て来るフランス語の問題の単語は、フランス語のメディアの一致した報道によると「putain」です。カタカナ転写は、F爺には「ピュタン」以外に考えられません。「ピュータン」と長音にする理由は全くありません。 https://fjii.blog.fc2.com/blog-entry-3034.html putainはカタカナ表記すれば、「ピュタン」。フランス語では最後の文節にアクセントを置くので「ピュターン
オリンピックに参加するために来日したウガンダの選手団の1人が新型コロナの検査で「陽性」と確認された問題。政府の水際対策に「ザル」などと批判の声があがっています。 19日、成田空港に到着し、1人が検疫で陽性と確認された東アフリカ・ウガンダの選手団。本人は現在隔離されていますが、ともに来日した選手ら8人をめぐり、 驚くような事実が明らかになりました。 「入国当日の検疫所において、濃厚接触者であるとかないとかという判断はなされていないというふうにお聞きしております」(内閣官房オリパラ事務局担当者) 「それは法的にする必要がないのか」(野党) 「そうですね」(厚生労働省検疫担当者) 21日の国会での会合。政府側は、8人の選手らが濃厚接触者かの判定を受けないまま入国し、事前合宿地の大阪・泉佐野市へ移動したと明らかにしたのです。内閣官房のオリパラ事務局は、入国した後で濃厚接触の有無を判断する仕組みだと
菅首相は9日、代表3社のみのグループインタビューを行った。5日に続いて2度目。今回はインタビューの申し込み順から、朝日、毎日、時事通信が選ばれた。 当日の朝に開催が決まり、本紙(日刊ゲンダイ)も急いで「日本雑誌協会」を通じて、傍聴希望を申請。前回の落選社が優先され、応募も少なかったようで、あみだくじの結果、本紙は当選した。 開始30分前に官邸北門の受付で「総理会見に来ました」と切り出すと、「グループインタビューですね」。あくまで会見にあらずの返事だ。 別室で傍聴できる定員は40人。雑誌、外国メディア、フリーなどのメディア向けの10席は埋まったが、内閣記者会の常駐社の30席は10席ほどが空いていた。 ■「1問目で異常な“会見”についてただすべき」 空席が出るのは傍聴して理解できた。「傍聴部屋の撮影は禁止」「ニュースの配信は終了後」と規制だらけ。映像はなく、天井の2つのスピーカーから菅の声が流
約1兆3500億円が投じられている「Go Toトラベル」キャンペーンは、7月22日に東京都発着を除外する形で35%割引という形で(一人1泊あたりの最大割引金額は1万4000円)スタートし、10月1日からは東京都発着が除外が解除され全国全てで利用できるようになった。35%割引に加えて15%分の地域共通クーポン(一人1泊あたり最大6000円)の配布も開始され、当初政府が発表していた完全な形でスタートした。来年1月31日宿泊分までがGo Toトラベルの割引を受けられる予定になっている。 東京除外解除と地域共通クーポン配布開始で予約は上昇中 特に10月1日から全国全てでGo Toが利用できるようになり、地域共通クーポンの配布が開始され、ようやく本格的にGo Toが利用できるようになったことで東京都民の利用も大きく増えた。近場に旅行する「マイクロツーリズム」も引き続き堅調であることに加えて、飛行機や
2020年7月22日(水) 配信 旅行者が安心してツアーに参加できるように「新型コロナ診断見舞金」を創設 全国旅行業協会(ANTA、二階俊博会長)は7月22日(水)からスタートする「Go Toトラベルキャンペーン」へ旅行者が安心して参加できるように、「新型コロナ診断見舞金」を創設した。 旅行災害補償制度を同CP期間中に限り改定し、会員会社が催行する国内旅行が対象となる。 旅行者や添乗員がツアー参加中、または旅行終了後30日以内に新型コロナウイルスに感染した場合、対象者1人に付き10万円、1旅行上限100万円が、会員会社に見舞金として支払われる。 催行する旅行会社が感染拡大防止対策を講じていることや、旅行者も検温などの体調チェックに協力し「新しい旅のエチケット」を実施していることなどが条件。感染ルートが当該旅行以外と明確に認定された場合は、支払われない。 旅行需要の回復が望まれるなか、「万一
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