脱炭素時代の世界のエネルギー源として、太陽光発電が独走する勢いを見せている。改訂されたIEA（国際エネルギー機関）のネットゼロシナリオでは、太陽光発電の供給割合が大きく引き上げられて風力を抜くトップとなり、2050年に41％を占めるとされた。それどころか「電源構成の半分以上が太陽光になる」という予測も現れている。 こうした推計の背景にあるのは、中国の太陽光メーカーの驚異的な設備投資による価格低下であり、その傾向は今後も続くとみられる。文字通りの「太陽光革命」が世界の常識を変えつつあるが、日本は蚊帳の外に置かれているように見える。 IEAが2021年5月に公表したネットゼロ・エミッションシナリオ（以下、NZEシナリオ）である「Net Zero by 2050」が、世界に驚きを持って迎えられたことは記憶に新しい。この初版のNZEシナリオは、風力・太陽光を中心とする再生可能エネルギーが「2050

国際再生可能エネルギー機関（IRENA）が7月13日に発表した報告書「Renewable Power Generation Costs in 2021（2021年の再生可能エネルギー発電コスト）」によると、2021年に導入された再生可能エネルギー257GWのうち約3分の2にあたる163GWの発電コストが、G20諸国の世界で最も安価な石炭火力発電を下回ったことが分かった。 2021年の再エネ発電コストは、サプライチェーンの停滞や汎用製品の値上がりという逆風にもかかわらず、2020年と比較して太陽光発電が13％、陸上風力発電は15％、洋上風力発電は13％コストダウンした。2021年に導入された再エネは、現在の化石燃料価格の高騰を考慮に入れると、2022年の世界のエネルギー生産コストを約550億米ドル節約できると分析している。 また、OECD非加盟国で2021年に導入された109GWの再エネは、