亀は湯の児温泉のシンボル。大きな海亀が傷ついた体を癒しにきたという伝説がある 「あの日のことは忘れんですよ」 そう語るのは、16年ほど前に旅館の経営に区切りをつけ、いまは熊本市内に住む梅村健児さん（70）と里美さん（64）夫妻だ。 「いま思うとですよ。当時、若かった選手の方たちが、プロレスを何とか良くしようとしてね。あんなことが起きたんじゃないかなと思ってます」（里美さん） 選手や関係者によって語り尽くされた感のある旅館破壊事件。だが、「破壊」された旅館側の証言が紹介されたことは、これまでただの一度もない。 いったいあの日、何があったのか――虚飾のない真実が、いま、初めて語られようとしている。（全3回の1回目。#2を読む） 事件発生当時「松の家旅館」の若主人だった梅村健児さんと妻の里美さん ◆◆◆ 件の「旅館破壊事件」とは？ 元旅館経営者の回想を紹介する前に、昭和のプロレスファンの間では有

平井氏が保有していたのは、IT関連企業「豆蔵ホールディングス」（東京都新宿区）の株式8400株。同社は、荻原紀男社長（63）が1999年に創業した会社が前身で、2004年に東証マザーズ、2013年に東証一部への上場を果たした。 最近では、豆蔵ホールディングスのグループ会社「ネクストスケープ」（東京都新宿区）が、内閣官房IT総合戦略室が開発を担う東京五輪向けアプリを再委託先として6.6億円で受注。同アプリの受発注を巡っては、平井氏がIT総合戦略室の幹部らに「NECを干す」などと指示し、その後、NECが実際に契約から外れたことも物議を醸している。 一方で、豆蔵ホールディングスは2013年から2017年にかけて毎年60万円、計300万円を平井氏が代表を務める自民党香川県第1選挙区支部に献金していた。 香川県第1選挙区支部の政治資金収支報告書 平井氏によれば、2006年6月に豆蔵ホールディングス株

キメラゴン　インフルエンサーを目指したりとSNSの発信力を高めたい社会人向けのコンサルティングや、SNSマーケティングの手法をテキストでまとめた教材の販売で稼いでます。 1月あたりの収入が1100万を超えたのは中学3年生の冬で当時の内訳は有料noteの販売が1000万円で大半を占めて、残りの100万は中学生向けの講演料など。中3の夏にnoteの有料販売をはじめて、初月が5万、そこから10万、15万、350万、1100万と伸びました。2カ月目に僕のことがハーバー・ビジネス・オンラインで取り上げられ、Yahoo！ニュースに転載されてバズってnoteに人が流入し、それがまた話題になって……というサイクルになって1000万円を超えました。 現在の平均は月に200～300万ぐらい。今はnoteの販売はしていませんが、個人コンサルで200万稼ぐ月もあれば、教材を売る額が多い月もあるので、収入の内訳は月

東京都内にまん延防止等重点措置が適用されている最中、政治資金パーティーに参加していたことが批判を浴びた日本医師会の中川俊男会長（69）。その中川氏が理事長を務める病院の職員5人が「週刊文春」の取材に応じ、「不十分な感染対策の結果、クラスターの発生を招いた」と告発した。 1988年、中川氏が36歳の時に開業した「新さっぽろ脳神経外科病院」（北海道札幌市）。日本初の脳ドックを導入したことで知られ、現在は急性期病院として、病床135床、職員約240名を擁している。来夏にはJR新札幌駅近くに、約30億円を投資して新築したビルに病院を移転する予定だ。

NTTグループは、今年1月14日、IT総合戦略室が開発を担う五輪アプリをNTTの100％子会社・NTTコミュニケーションズを中心とした5社のコンソーシアムが約73億円で受注している。そのうち、NTTコミュニケーションズの契約額は約46億円。その後、事業費が削減され、NECについては契約が解除されたものの、NTTコミュニケーションズは引き続き23億円分の受注を確保している。 NTT関係者が明かす。 「実はここ数年、NTTは平井氏との距離を縮めています」 内部資料によれば、平井氏はデジタル相就任後の昨年10月2日と12月4日、2度にわたり、NTTの澤田純社長から接待を受けていた。 場所は、港区・麻布十番にある「KNOX」。NTT幹部が総務官僚らを接待していた、同社の“迎賓館”と呼ばれる会員制レストランだ。 NTTの迎賓館「KNOX」 「KNOXでは和食かフレンチか選択でき、澤田氏は相手の希望が

K-POPシーンの人種差別 K-POP全般に存在する深刻な人種差別は、海外ファンの間でよく知られている事実だ。黒人のルックスや韓国で働く東南アジア出身の労働者の話し方が「コメディのモチーフ」となってきたことを見ても、韓国社会が文化の多様性にいかに鈍感であるか分かるだろう。 このような社会の雰囲気は、K-POPシーンにもそのまま表れている。「ブレードヘア」のように、黒人の外見的な特性のみを真似する傾向が幅を利かせ、抑圧された環境に声を上げるヒップホップ精神は、韓国では高価な時計や車、女性をひけらかすことに変容してしまった。黒人英語を芸のネタにしてテレビで見せるアイドルも多い。マイノリティ・カルチャーの特性を社会的・文化的な意味を理解しないまま利用するK-POPシーンを、海外のファンは非難する。時にはひどい発言をすることもある。とあるK-POPグループのメンバーがファンを対象にしたライブ配信で

9月に発足予定のデジタル庁。その舵取りを担うのが、担当大臣の平井氏だ。そうした中、4月7日に内閣官房IT総合戦略室でデジタル庁設置に関するオンライン会議が行われた。平井氏のほか、同室の向井治紀室長代理ら幹部2人が同席し、数十人の関係者がオンラインで視聴していたという。 会議の模様を収録した音声データには、以下のようなやり取りが記録されている。 平井「デジタル庁の入退室管理と、アクセスのね。それはさ、もう新しいシステムを実験的に入れてくれてもいい。松尾先生に言って一緒にやっちゃってもいいよ」 幹部「あっ」 平井「彼が抱えているベンチャー。ベンチャーでもないな、ACES（エーシーズ）。そこの顔認証、はっきり言ってNECより全然いい部分がある。だから聞いて。もうどこから撮ったっていけるし、速い。アルゴリズムがとっても優秀」 平井氏が絶賛するACES（同社のHPより） そして、この直後に朝日新聞が

「安心な大会を実現する」と言うだけ そもそも「五輪への懸念」が急拡大したのは4月半ば、大阪・兵庫で新型コロナによる医療逼迫が深刻化した頃だ。不安をかきたてたのは、例えば、流行地域の国の選手からワクチン接種が進んでいない地域の選手へと感染するリスク。開幕の盛り上がりで街に人の流れが生じ、大阪のような感染爆発が東京で再現されるリスク。そして一般医療、コロナ対応、さらに五輪への対応を迫られ医療が逼迫するリスクなどである。 懸念が国民の間に広がり、朝日新聞が5月中旬に行った世論調査で「中止」「再延期」の合計が83%、5月下旬の日経新聞の調査でも同じく合計が62%に上った。 3度目の緊急事態宣言の発出に追い込まれた菅首相は、記者団から「緊急事態宣言下でも五輪を開催できると考えるか」と問われたが、「当面は宣言の解除を」と言うのみで、都合の悪いシナリオには言及しなかった。 かつて郵政民営化を掲げて「殺さ

父親は「おとなしい子だったので信じられない」 中国で逮捕された主犯の王亮（犯行時21、以下同）には、共犯の楊寧（23）の逮捕に至る情報提供の協力があったとして無期懲役の判決が下された。また楊には死刑判決が下され、05年7月に刑が執行されている。一方、日本で逮捕された魏巍（ギギ＝中国読みはウェイウェイ、23）にも死刑判決が下され、19年12月に刑が執行された。 この事件を取材していた私は、03年8月に逮捕された魏が、犯行への関与を自供した直後の9月16日、中国・河南省にある魏の実家に通訳を介して電話を入れ、息子の逮捕を知らずにいた父親に事件のことを伝えている。 「まさか……。おとなしい子だったので信じられない……。息子から最後に電話を受けたのはもう何カ月も前です。ただ、日本にいる息子の友だちの母親から、うちの子が8月中旬に中国に帰ってくるかもしれないと連絡を受けていました。それなのに帰ってく

では東京五輪の開催理念ってそもそもなんだろう。東日本大震災からの「復興五輪」？ だとしたら最初に言ったのは誰なのだろう。 というわけで過去の記事を調べてみました。 石原慎太郎が東京五輪をやりたかった理由 2019年3月13日の毎日新聞（大阪朝刊）に「復興五輪の実像」という記事が見つかった。 「復興五輪」は元をたどると2011年6月17日、東京都の石原慎太郎知事の所信表明演説に行き着く。 この日、「大震災から立ち直った9年後の日本の姿を披歴すれば、世界中から寄せられた友情や励ましへの返礼となるに違いない」と五輪招致への意欲を示した。 驚くのはここからだ。 8年経って毎日新聞が取材すると石原は「俺が言い出したんじゃない」と否定。「俺は五輪を復興に結びつけたいとは思わなかった。役人のレトリック（巧みな言い回し）だろ」と。 石原慎太郎元都知事　©文藝春秋 じゃあ石原慎太郎がもう一度東京五輪をやりた

大阪で新規感染者数が1000人を超えるなど、感染が再び拡大している新型コロナウイルス。厚労省感染症対策アドバイザリーボードのメンバーで京都大学大学院医学研究科の西浦博教授が、今夏に予定されている東京五輪については、コロナ対策を優先し、「1年再延期」を検討するべきと「週刊文春」の取材に語った。

◆ ポンタは話を盛るからね（笑） 山下達郎（以下、山下）「すごいですよね。村上ポンタを文藝春秋が扱うなんて（笑）。追悼記事が先日の文春オンラインに載ってたけど」 ――そもそもはポンタさんの語り下ろし自伝（「自暴自伝」）が、文藝春秋から出ていたといういきさつがありまして。 村上“ポンタ”秀一の自伝本「自暴自伝」（2003年、文藝春秋刊）。真保みゆきいわく、「全十回、数十時間におよぶインタヴューを再構成していく作業には、やったことはないが“砂金採り”というのは、こういうものかもしれないなあ。そう思わせるものがあった」（同書・構成者後記より） 山下「それはいつ頃？」 ――2003年です。 山下「じゃあ、一番体調が悪かった時期かな。少しは良くなってたのかしら」 ――取材中、缶チューハイは飲まれてました。10回ほどインタヴューしたんですが、語りのすべてが事実だったのかどうか、判然としないところもあっ

腹を蹴る、給食にゴミを入れる 阿部氏がいじめ相談を受け始めたばかりの、2010年ごろの話だ。関東エリアに住む小学生の息子ケイタ（10歳・仮名）の母親から、事務所に電話が入った。最初の電話は被害者の母親からかかってくることが多いが、「なんだか最近元気がない」、「いじめられているようで心配だ」という漠然としたものがほとんど。この時もそうだった。 「どこで何をされているか、まずは本人にしっかりと聞き取ってもらえますか？」 数日後、母親から折り返しの連絡があった。外傷が残らないように腹などを何度も殴る、給食に髪の毛やゴミを入れられるといった、具体的な状況が見えてきた。数日後、自宅で母親同席のもと、ケイタ本人から聞き取りを行うことにした。 いじめられていたケイタは、純朴な雰囲気のごく普通な子供だった。最初は落ち着かない様子だったが、阿部氏が名刺を手渡すと、かしこまった様子で目を合わせた。 「本人がち

記事は、演出家のMIKIKO氏が開会式責任者から排除されていく過程で、葬り去られてしまった開会式案などを報じています。侮辱演出案や政治家の“口利き”など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります。著作権法違反や業務妨害にあたるものでないことは明らかです。 小誌に対して、極めて異例の「雑誌の発売中止、回収」を求める組織委員会の姿勢は、税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています。小誌は、こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます。 「週刊文春」編集部

自身の鍵付きツイッターアカウントで、女性蔑視発言や、誹謗中傷を繰り返していた人気歴史学者・呉座勇一氏（国際日本文化研究センター助教）。誹謗中傷の主たるターゲットのうちの一人は北村紗衣氏（武蔵大学准教授）で、以下のようなツイートが投稿されていた。 ＜さえぼう（注：北村紗衣氏のツイッターアカウント名）の権利主張こそ「私はこんなにすごい研究者なのに女だから正当に評価されない！」というのが根底にあって、エリートとしての義務を果たそうとしているところを見たことがない＞ ＜ぶっちゃけ、さえぼうは「自分は凄いのに（女性だから女性差別の日本社会では？）正当に評価されていない」と言いたいだけだよな。ポスドクが言うならわかるんだが、もう後進を指導していく立場なんだから、社会問題にみせかけた自分語りはそろそろやめたらどうなのか＞（原文ママ） 北村氏による「ツイートのスクショ公開」が、この一連のハラスメント行為を

プレゼン資料は昨年4月6日付。新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、開催延期が正式決定した直後のものだ。 「IOC側は『よくここまで準備してくれた』と大喜びでした。コロナに関するメッセージを盛り込む必要はあるが、現状の企画書に手を加えれば大丈夫。殆どの関係者がそう考えていました」（組織委員会幹部） ところが、その約1カ月後の昨年5月11日、MIKIKO氏は電通の代表取締役から責任者の交代を通告される。後任に就いたのが、佐々木宏氏（66）だった。 だが、その佐々木氏も、タレントの渡辺直美の容姿を侮辱する演出案を披露したことを理由に3月18日、辞任を表明する。 辞任した佐々木宏氏　©共同通信社 これを受け、組織委員会の橋本聖子会長は「大会まであと4カ月に迫る中で、一から作り上げるのは困難。佐々木チームの案をベースとして、新たなものを作り上げるのがベスト」などと述べていた。 「MIKIKOチーム

法廷闘争の末、全国約8万の神社を束ねる“総本山”が断罪された――。 内部告発を理由に懲戒解雇されたのは不当だとして、宗教法人「神社本庁」（渋谷区）の元部長（61）らが処分の無効を訴えた訴訟。東京地裁は3月18日、「懲戒権の行使に客観的な合理性はなく、社会通念上相当性を欠く」と原告の訴えを認める判決を言い渡した。 「神社本庁が15年10月に1億8400万円で売却した職員寮が即日転売され、後に3億円以上に値上がりした疑惑が発端でした。元部長らは同様の案件が複数あり、売却先が同じ不動産業者で随意契約だったことを問題視。『不当に安く売却したのは背任行為に当たる』などとした内部告発の文書を配布したのです。これに対して神社本庁は17年8月、元部長を懲戒解雇し、裁判になっていました」（神社本庁関係者） 元部長（左）は会見で「主張がほぼ全面的に認められた」　©共同通信社 内部告発で「疑惑の張本人」と名指し

MIKIKO氏が演出を指揮する「執行責任者」に就任したのは、2019年6月3日のこと。就任の事実は公にはされなかったものの、IOCへのプレゼンでは高い評価を受けるなど本番に向けて準備を進めていた。 ところが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京五輪の1年延期が決定。大会運営の簡素化を理由に権限を佐々木氏に集中させたいとの電通側の意向もあって、昨年5月、突如としてMIKIKO氏は責任者を降ろされた。 「以降、電通側からMIKIKO氏への連絡が途絶えました」（組織委関係者） MIKIKO氏 昨年10月16日、思い悩んだMIKIKO氏は電通幹部や関連会社の担当者ら10名に、責任者交代などの経緯や自身の想いを綴ったメールを送信した。 そもそもMIKIKO氏チームの企画案は、リハーサル寸前まで進められており、完成形に近いものだった。総勢500人に及ぶスタッフやキャストらとも、本番に向けて契約を結

世界中が注目する「開会式」。昨年5月、恋ダンスなどを手掛けた女性演出家が責任者を突如交代させられた。後任は“天皇”と呼ばれる元電通マン。森喜朗氏と電通代表取締役を後ろ盾とする、この男の開会式プランはあまりに醜悪なものだった。 〈◎=渡辺直美／への変身部分。／どう可愛く見せるか。／オリンピッグ●／歴史を振り返るというより、過去大会ハイライトシーンを、どうワクワクする様に見せるか。（註・◎＝ブタの絵文字、●＝ブタ鼻の絵文字）〉 これは昨年3月5日、ある人物から、東京五輪開会式の演出を担うメンバーに送られたLINEだ。 渡辺をブタに見立てたLINE このLINEを目にしたメンバーの一人が明かす。 「開会式にはタレントの渡辺直美さんがキャスティングされていましたが、彼女を登場させる演出が固まっていなかった。それで佐々木さんは『オリンピッグ』というダジャレから、渡辺さんをブタに見立てた案を持ち出して

もともと東京五輪・パラリンピックの開閉会式の演出は、能楽師の野村萬斎氏を総合統括とし、佐々木氏や映画監督の山崎貴氏ら8人の演出企画チームが担う予定だった。ところが、大会組織委員会は昨年12月23日、大会運営の見直しに伴って演出チームを解散し、佐々木氏を新たな総合統括に起用することを発表している。 その佐々木氏は昨年3月5日、五輪開会式の演出を担うメンバーのグループLINEに以下のようなメッセージを送っていた。 ◎＝渡辺直美 への変身部分。 どう可愛く見せるか。 オリンピッグ● 歴史を振り返るというより、過去 大会ハイライトシーンを、 どうワクワクする様に見せるか。 （註・◎＝ブタの絵文字、●＝ブタ鼻の絵文字） 渡辺をブタに見立てたLINE ブヒー　ブヒー／（宇宙人家族がふりかえると、宇宙人家族が飼っている、ブタ＝オリンピッグが、オリの中で興奮している。） 空から降り立つ、オリンピッグ＝渡辺