米半導体開発企業AMD（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）は長い歴史をもちながら、経営面で苦しみ、インテルやNVIDIA（エヌビディア）の後塵を拝する時期も長かった。だが近年の半導体需要の急増と、それに拍車をかける米中対立、辣腕CEO（最高経営責任者）の就任もあって、破綻の瀬戸際からよみがえり、半導体競争のダークホースになろうとしている。 カリフォルニア州サンタクララ。国道101号線が外を走るAMD本社の最上階にある会議室から、リサ・スーは「シリコンバレー」という言葉より歴史のあるこの会社の指揮を執っている。スーの執務室の窓から見えるのは、急速に進化を遂げる同社の節目を象徴するもの。古くからのライバル、インテルのオフィスだ。その時価総額（1203億ドル）をいまやAMD（1535億ドル）は上回っている。 AMDは、快進撃続きだったわけではない。現在53歳のスーが2014年にAMDのCEOと

「WHO can help？」「Taiwan.」 4月14日のニューヨーク・タイムズ紙上で最も多く読者の関心を集めたのは、冒頭のメッセージを掲げた広告ページであった。これは、WHO＝誰を意味するだけでない。このキャンペーンを発起したのは、台湾で活躍するユーチューバーやデザイナーら5人。クラウドファンディングで2万6000人から支援を受け、今回の広告掲載に至った。 新型コロナウイルスの封じ込めの成功例として、国際社会から高い評価を得ている台湾であるが、独立を認めない中国からの圧力の中で、WHOへの加盟が許されないなど、抱えている問題も多い。そのような台湾で暮らす彼らが、ニューヨーク・タイムズの広告を通じて世界の人々に伝えたいメッセージとは一体なんだったのだろうか。 広告に秘められたWHOへの非難 上下対称になるよう白黒にデザインされた広告の上部、黒い背景から青文字で浮かび上がる「WHO ca