300人で210GB！iPhoneによる企業ネットへの影響とは？
10月5日、ブルーコートシステムズは「iPhoneによる企業ネットワークへの影響」と題したメディアアドバイザリを発表した。 これは10月4日（米国時間）の「iPhone 4S」発表でも大きな注目を浴びたアップルのiPhoneが、ネットワークと基幹業務アプリケーションに与える影響を調査したレポートだ。 まず、ソフトウェアのダウンロードによる影響だ。iTunesやiOSの更新プログラムは、1ユーザーあたり800MBの負荷をネットワークにもたらすという。そして前提として、ダウンロードの7割は、更新プログラムが提供されてから48時間以内に発生すると考えられている。 この前提で、従業員1500人の企業で、その半数がiTunesを使用し、2割がiPhoneを使用中／使用予定と仮定する。つまり、iTunesユーザーが750人、iPhoneユーザーが300人だ。この場合、合計の負荷は270GBにもなる。
［バックアップ体制］幹線系では5割が導入、うち半分はアクティブ構成
クラウドに限らず、ネットワーク越しにシステムを利用する例は多い。管理負荷を軽減する必要性から多くの企業が、仮想化技術を使ってサーバーを特定の拠点に集約したり、データセンターに移すといった取り組みを進めている。なかでもサーバー仮想化技術を採用している企業は、既に半数を超えている。 当然、各拠点で業務を遂行するうえでは、ネットワーク回線の障害は致命的なトラブルにつながる。企業ユーザーは、こうした点についてどう考え、備えているか。今回の調査では、ネットワークインフラのバックアップ体制について尋ねた。 その結果、主要拠点を結ぶ回線では、50.3％のユーザーが何らかの冗長化対策を取っていることが分かった。広い地域に分散し、数が多い中小拠点でも4分の1近くの24.3％が、バックアップ手段を講じている（図1）。
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