上場日(上場承認日ではない)が2014年1月1日~2017年4月30日の企業のうち、設立20年以内のメディア関連・テクノロジー関連を中心に、その規模に関わらず選抜した、90社が調査対象。役員報酬等総額の内訳が不明瞭で、報酬調査に適さない企業は対象外とした。一次情報としては、『新規上場申請のための有価証券報告書』や過去に登場したメディアから収集した。 ここでいう取締役は、各社の役員区分の中で、社外取締役を除いた取締役のことを指す。 調査対象企業90社の取締役の総数は354人で、一社あたりの平均は3.94人であった。 71.1%(90社中64社)の企業では、取締役が4人以下で、中でも3人の企業が最も多かった。 取締役が最も少ない企業では2人、最も多い企業では7人であった。 次に、調査対象企業90社の役員報酬の平均値を算出した。 算出は各社の『新規上場申請のための有価証券報告書』を元に、“役員報