＜目次＞ ▼コンバージョン率を最適化せよ！CROのススメ ▼事例1：AIが顧客の機微・セグメントを特定。データを生かしたパーソナライズで年間売り上げが急増！ （流入チャネル別CVパスに対応） ▼事例2：人間にはできない発想でAIが「ゴールデンパス」を見つけ出す （全体CVパスに対応） ▼事例3：「ネガティブフロー」にいるユーザー向けの体験設計はコンバージョンにこだわらない （離脱を促すネガティブパスに対応） ▼「AI×グロースハック」がCROを次なる次元に導いた ▼「データは極大化するのにユーザーの姿が見えない時代」に必要なこととは？ ユーザーをコンバージョン(※1)に導く「ゴールデンパス」を、AIの力で導出してみませんか？ ウェブサイト運用の最終目的が収益の拡大にあるとするなら、売り上げにダイレクトにつながるCRO（コンバージョン率の最適化）は不可欠です。 DXの荒波の中、多くの企業がユ

Z世代のトレンドの生まれ方とは？ AIの普及は、情報接触をどう変えたのか？ コロナ禍やSNSの進化を経た生活者の消費行動や価値観、メディア行動はどうなっているのか。Z世代にフォーカスしながら、生活者とメディアの関係性の「今」を読み解きます。ビデオリサーチ ひと研究所の渡辺庸人氏をモデレーターに、生活者研究の第一線で活躍する、SHIBUYA109 lab.所長の長田麻衣氏、電通メディアイノベーションラボ主任研究員の天野彬氏が語りました。 ※この記事は2023年11月28日に行われた「VR FORUM 2023」の「セッション：メディア行動はどう変わる？」をもとに編集しました。 ひと研究所は映像視聴について研究をしていますが、コロナ禍の3年でいろいろな変化がありました。最も大きな変化はインターネット動画が広く普及したことだと思います。YouTubeの３か月以内利用率は９割に、他のインターネット

Z世代を、ミレニアル世代、Y世代と比較してみた～そのメディア意識とメンタリティ～2021/12/15 電通メディアイノベーションラボでは、ビジネスへのヒントや新しいマーケティングへの知見獲得を目的として、生活者を情報行動やメディアとの関わりの視点から研究し情報発信するオーディエンス研究プロジェクトを推進しています。今回は「Z世代」をテーマに、研究結果を紹介します。 2021年は「Z世代」という言葉を頻繁に耳にしました。彼らは、次代の消費を担う若者としてマーケティングで注目を浴びています。また、今後の日本人の情報行動やメディア利用の展望においても重要ターゲットです。 当ラボでは、2021年に東京大学名誉教授の橋元良明氏（現：東京女子大学教授）と共同で、メディア意識やメンタリティに関する調査を行いました。今回は、そのデータを基に、Z世代の持つ特徴を、その先行世代となるミレニアル世代やジェネレー

さて年度の始まりから約2カ月、新たな部署に移られたり、新たな目標にトライしたりという状況が続く中、特にPRの関係者から漏れ聞こえてくるのが恒例のKPI問題ではないでしょうか。以前私のコラムで書かせていただいた「広告換算なんかしてたらダメだかんね!!」（新明解「戦略PR」#21広告換算を求めた時点で、すでにおまえ（＝PR）は死んでいる！（怒）をご参照ください）ってのが非常に皆さまのご好評を頂いたようで、実はそこからかなり時間を要してしまっていたのですが、ようやく私もこのネクストステップを皆さまにお伝えできる運びとなりましたので、本日ここにご紹介したいと思います。題して、「PRに新たなKPIを！　広告換算はダメ、ゼッタイ！」です。それじゃ、張り切っていってみよ！ 広告換算に物申す！　「バルセロナ原則」って知ってますか？ はてさて、「バルセロナ原則」ってなんぞや？とお思いの方も多いかも知れません

3月11日、「2019年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2019年 日本の広告費の概要 2019年（1～12月）における日本の総広告費は前年比106.2％(※)の6兆9381億円で、2012年から8年連続で前年実績を上回りました。 ※今回から新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」(※1)と「イベント」(※２)を推定対象に追加した。前年同様の推定方法では前年比101.9％の6兆6514億円。 日本の広告費は大きく「マスコミ4媒体広告費」「インターネット広告費」「プロモーションメディア広告費」に分類しています。 総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が37.6％、インターネットが30.3％、プロモーションメディアが3

ミレニアルズが市場の主役として脚光を浴びる今、コンテンツマーケティングに向けた取り組みが本格化しつつある。この分野の先駆者であるアウトブレインは、コンテンツディストリビューションには欠かせないプラットフォームとして、日本でも存在を増している。ただ、当初の盛り上がりは一段落し、「やはりコンテンツを継続的につくるのは至難の業だ」「感覚的にコンテンツマーケティングへの期待はあるが、効果が定量化できなければ実施できない」などの声も現場からは聞こえてきている。 こうした中、アウトブレイン創業者のヤロン・ガライ氏が3年ぶりに来日した。今回は、コンテンツ提供と、支援業務を行うニュースクレドと一緒に日本のマーケターらと交流を深めた他、7月12日に行われたイベントに登壇するなど精力的に活動した。 電通報では、ニュースクレドの上級副社長チャールズ・ハフ氏と彼が行った対談をお届けすることで、ミレニアルズに向けた