コンテンツマーケティングの重要なチャネルのひとつとして、多くの企業が「狭義のオウンドメディア」であるウェブマガジン型メディアを立ち上げている。 その主な目的は製品やサービスの認知拡大とファンの獲得だが、メディアを自社で管 […] コンテンツマーケティングの重要なチャネルのひとつとして、多くの企業が「狭義のオウンドメディア」であるウェブマガジン型メディアを立ち上げている。 その主な目的は製品やサービスの認知拡大とファンの獲得だが、メディアを自社で管理・運営して軌道に乗せるのは容易なことでなく、成果が出るまでに一定の時間がかかってしまう。加えて昨今は情報があふれていることから、以前にも増して届けたい人に届きにくくなったと感じているオウンドメディア担当者も少なくないだろう。 そんな状況において、ニチレイフーズ「ほほえみごはん」とハウス食品「カレーハウス」は、リニューアル後に右肩上がりでPV数を伸

マスマーケティングは、主流のポップカルチャーを否定し、ニッチな文化を受け入れるZ世代には効果を上げにくい。そしてこれらのトレンドは、かつてないほど速く進行している。ホライゾンメディアによる最新調査では、Z世代が人気アプリ上で生成した1000件以上のコンテンツを調査し、新たに生まれているテーマやグループを探った。 マスマーケティングは、主流のポップカルチャーを否定し、ニッチな文化を受け入れるZ世代には効果を上げにくいことが、調査で明らかになった。そして、こうしたトレンドは、かつてないほど速く進行している。 メディアエージェンシーのホライゾン・メディア（Horizon Media）が、傘下のソーシャルコンテンツエージェンシーであるブルーアワー・スタジオ（Blue Hour Studios）と行った最新調査「The Gen Z Field Guide（Z世代フィールドガイド）」は、マーケターがT

DIGIDAY［日本版］が主催した、パブリッシャーエグゼクティブのためのイベント「DIGIDAY PUBLISHING SUMMIT 2022」。本記事では、そこで青木秀樹氏が登壇したセッション「コンテンツファーストではないメディアは成立するのか？ MERYのポストメディア戦略」の内容の抄訳をお届けする。 Z世代の女性向けメディア「MERY（メリー）」は2度生まれ変わった。1度目は2016年のキュレーションメディア問題を受けてサービスそのものを停止したとき。2度目はコロナ禍のあおりを受けてアプリサービスを終了したときだ。 2016年のキュレーションメディア問題とは、医療メディア「WELQ（ウェルク）」をはじめ、株式会社ディー・エヌ・エーが運営していたメディアの記事内容が問題視された事件。これにより同社の関連10メディアすべてがサービス停止に追い込まれた。当時、同社の子会社だった株式会社ペロ

広告主のあいだでリテールメディアの注目度が高まるなか、クローガー（Kroger）が新たな動きを見せている。同社は10月20日（米国時間）、新たなプライベートマーケットプレイス（PMP）のリリースを発表した。 広告主のあいだでリテールメディアの注目度が高まるなか、クローガー（Kroger）が新たな動きを見せている。 クローガー・プレシジョン・マーケティング（Kroger Precision Marketing：以下、KPM）は10月20日（米国時間）、新たなプライベートマーケットプレイス（PMP）のリリースを発表した。このサービスは、クローガーのデータ分析専門子会社、84.51°のテクノロジーを軸に開発されている。 広告主はこの新サービスを活用すれば、すでに利用しているDSPを通じてオーディエンスにリーチできるほか、店舗での購買実績に応じてパフォーマンスを最適化することが可能だという。つまり

リッキー・ストラウス氏は、ウォルト・ディズニー・カンパニー（The Walt Disney Company）の新しいストリーミング動画サービスである Disney＋（ディズニープラス）の、コンテンツマーケティング部門プレジデントだ。彼に与えられている仕事は大きいが、ストラウス氏はプレッシャーには慣れている。 リッキー・ストラウス氏は、ウォルト・ディズニー・カンパニー（The Walt Disney Company）の新しいストリーミング動画サービスである Disney＋（ディズニープラス）の、コンテンツマーケティング部門プレジデントだ。彼に与えられている仕事は大きい。 11月12日にローンチされる Disney＋ の月額使用料は7ドル（約760円）となっている。これはウォルト・ディズニー・カンパニーの歴史における大きな節目と見られている。ローンチ時点でユーザにとって十分に魅力的なコンテンツ

今やTwitter上の企業アカウントを代表する存在といっても過言ではないのが、SHARPの公式アカウント・通称「シャープさん」だ。「シャープさん」のゆるいツイートは日々バズを起こしているが、そこには企業の言葉や広告が伝わらない時代に試行錯誤を続ける、シャープマーケティングジャパン・山本隆博氏の強い思いがあった。 企業の奥にいる「人」の存在を、Twitterで伝えることができるか。 DIGIDAY［日本版］主催のクローズドイベント「DIGIDAY BRAND LEADERS（DBL）」で行われた数々のセッションの中でも、多くの参加者に笑いと感動を巻き起こしたのが、シャープマーケティングジャパンのマーケティング統括部・デジタルマーケティング部主任、山本隆博氏による「@SHARP_JP、46万フォロワーを巻き込む『ゆるい』ツイートの真意」だ。 山本氏は、もはや当たり前となった企業のTwitter