プログラミング言語「Python」の大規模イベント「PyCon APAC 2023」が2023年10月27日と28日の2日間にわたって開催された。1日目に行われた京都大学国際高等教育院の喜多一教授による基調講演を中心に、イベントの内容をリポートする。 PyCon APAC 2023は、1日目の基調講演「Why University Teachers Wrote a Python Textbook？」で幕を開けた。京都大学でPythonを使ったプログラミング教育を担当している喜多教授が、その実態について英語で講演した。 喜多教授は、主に大学1年生向けの教養教育の一環として、Pythonを使ったプログラミングコースを2018年に始めた。そのための教科書をつくり、2019年に公開した。誰でも無償でPDFをダウンロードできる。教科書は毎年改訂しているが、一般向けに公開したのは2019年版と2021

健康保険証、銀行口座、年金記録――個人のマイナンバーに別人の情報がひも付けられるトラブルが後を絶たない。多くの事案に共通するのは、自治体や関係機関の職員が氏名や生年月日などを基にマイナンバーや住民データを照会した際に、誤って同姓同名の人の情報を引き出してひも付けてしまうというケースだ。 こうした情報のひも付けをする際、職員が住民データの照合や突合、本人確認に使うのが「氏名」「生年月日」「性別」「住所」、いわゆる基本4情報といわれるものだ。 だがこの4情報は、コンピューターによる自動処理とは絶望的に相性が悪い。例えば氏名は「邊」「邉」など旧字・異体字の揺らぎや外字の処理が煩雑なうえ、婚姻による改名もある。よくある氏名の場合、氏名も生年月日も同一というケースが頻発する。住所は時期によって変わるうえ、人によって書き方が「一丁目四番」から「1―4」まで一意ではない。 こうした曖昧な識別符号を代替す

新型コロナウイルス対策として2020年春、多く企業が社員を在宅勤務に切り替えた。2016年から在宅勤務インフラの整備を進めてきた三井住友海上火災保険は、社員に在宅勤務の「虎の巻」を公開して、スムーズな実施につなげた。 「働き方改革の一環で構築してきた在宅勤務関連のインフラを、今回の新型コロナウイルス対策でフル活用した。在宅勤務に取り組むことで出社する社員の割合を2～3割に抑えながら、事業を継続した」。三井住友海上火災保険で在宅勤務を推進している金子智恵人事部企画チーム課長代理はこう話す。 金子課長代理が話すインフラとは、およそ2万人の社員に配布しているシンクライアントパソコンや、社内拠点の無線LAN、社員同士が円滑にコミュニケーションを取れるようにするWeb会議サービス、ビジネスチャットなどを指す。Web会議サービスは米シスコシステムズの「Cisco Webex Meetings」、ビジネ

表計算ソフトのMicrosoft Excelを方眼紙に見立ててワープロのように使う「Excel方眼紙」。その是非を問う「Excel方眼紙公開討論会」が2017年9月30日に開かれた。否定派と肯定派の講演と、パネルディスカッション、来場者の質疑応答と、その内容は示唆に富む。初回は、否定派の立場で登壇した立命館大学の上原哲太郎 情報理工学部教授による講演の模様をお届けする。

「To Err is Human」、これは、1999年に米国の有識者機関である米国医学研究所（IOM: Institute of Medicine）から刊行された報告書のタイトルだ。日本語に訳すと「人間は誰でもミスをする」という意味になる。 毎年約10万人が医療事故で死亡、米の死亡原因8位に この報告書によると、当時の米国では、毎年4万4000人～9万8000人もの患者が医療事故によって命を落としていた。これは、自動車事故やエイズによる死亡をはるかに上回り、第1位～3位の死亡原因を占める心臓病、がん、脳卒中といった三大疾病から順に数えても、米国の第8位の死亡原因と報告された。