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ブックマーク / gendai.media (9)

  • 「小説はつまらなくて、マンガはおもしろい」から売れないのか…文芸市場が抱える課題(飯田 一史) @moneygendai

    昨年2022年に続いて(https://gendai.media/articles/-/103817)、今年もウェブ発小説およびその書籍化の動向に関して追ってみたい。2023年にはどんなウェブ発小説の話題作やプラットフォーム界隈での変化があったのか? そこから得られる出版業界やコンテンツ業界への示唆とは何か?【前中後編の前編】 国内の文芸市場動向 まず個別の作品やジャンルの動向の話をする前に、ウェブ小説に限らず文芸全般の市場規模やビジネスモデルの動向から見てみよう。 日販 マーケティング推進部 ストアソリューション課編『出版物販売額の実態』各年から、2008年の売上を100としたときの出版物のカテゴリ別の指数の推移を見ると文芸は40.7、つまり2008年から6割減少している。 ウェブ小説を書籍化したものが大半を占める「ライトノベル単行」の市場規模はここ数年は横ばいで推定発行金額が100億

    「小説はつまらなくて、マンガはおもしろい」から売れないのか…文芸市場が抱える課題(飯田 一史) @moneygendai
  • もう「GU」を超えた…“日本で爆売れ”中国発「SHEIN(シーイン)」が抱える「2つのヤバい大問題」(小島 健輔) @moneygendai

    向けECサイト設立からわずか2年でH&MどころかGUの売上も超えたと推計される中国発越境ECサイト「SHEIN」(シーイン)。契約インフルエンサーの投稿がSNSに氾濫するのに加え、原宿に世界初の常設ショールームを開設して6000人が行列する騒ぎになり、あたかも08年にH&Mが上陸した時のごとくマスコミが囃し立てているが、「『SHEIN』には目を背けてはいけない問題がいくつも指摘される」。そう警鐘を鳴らしているのはアパレルの流通に詳しい流通ストラテジストの小島健輔氏だ。 「SHEIN」、日での売り上げ1400億円突破…!? 「SHEIN」が日向けECサイトを開設したのは2020年末。そこからわずか一年足らずの21年11月末で公式インスタグラムのフォロワー数は23万人に達し、直近では60万人に迫っている。 8000億円を売り上げた21年の米国のフォロワー数が141万人だったから、単純計

    もう「GU」を超えた…“日本で爆売れ”中国発「SHEIN(シーイン)」が抱える「2つのヤバい大問題」(小島 健輔) @moneygendai
  • 選挙後に「統一教会」の名前を一斉に報じ始めたテレビ・新聞が「報道機関としての自殺行為」と言える理由(鎮目 博道) @moneygendai

    テレビ朝日ニュースデスクが解説 安倍元首相を殺害した山上徹也容疑者が恨みを抱いていた宗教団体の名前が「世界平和統一家庭連合(旧統一教会)」であることをテレビや新聞が報道したのは事件発生から、まる3日以上が経った昨日11日だった。 最初は警察発表に基づき、「ある宗教団体」と新聞やテレビは報じていたが、一向に名前は出さないままだった。その一方で、事件発生翌日の9日土曜日から雑誌系のメディアなどが、「統一教会」の名前を報じ始めた。その時点で海外メディアもすでに統一教会の名前を挙げていた。 しかし日テレビや新聞は参議院選挙の投票日である翌10日になっても宗教団体の名前を報じないまま、11日に統一教会が都内で記者会見を開いて初めて、統一教会であるとその名前を報道するようになったのだ。 もし、統一教会が会見をしなければきっと今でもテレビは「ある宗教団体」と報じていただろう。テレビも新聞も統一教会

    選挙後に「統一教会」の名前を一斉に報じ始めたテレビ・新聞が「報道機関としての自殺行為」と言える理由(鎮目 博道) @moneygendai
  • 日本の「自称リベラル」たちはなぜ「上から目線」をやめられないのか…その意外なワケ(倉持 麟太郎) @moneygendai

    いま日で「リベラル」を称する人々は、自分のロジックだけが絶対正しいと主張するばかりで、現実の生身の人間というものを忘れてしまっている──そう指摘するのは『リベラルの敵はリベラルにあり』の著者・倉持麟太郎氏だ。リベラル来の大切な価値観を取り戻し、真に個人を尊重して民意を反映する民主主義を再生するための氏の提言とは――。 「上から目線」の説教ばかり 「リベラルの敵はリベラルにあり」 一見攻撃的な文言だが、過日出版された拙著のタイトルである。 まるで特定の政治勢力を批判しているかのように捉えられるかもしれないが、私が議論の対象にしたいのは、与党でも野党でも特定の政治家でも政党でもない。その先に広がる、いまだに日政治、日社会が獲得していないリベラルの地平だ。 AI・データグローバリゼーション社会、ポピュリズムやライト独裁が支持され台頭する市民社会……などなど、手垢がついたりカビが生えたりし

    日本の「自称リベラル」たちはなぜ「上から目線」をやめられないのか…その意外なワケ(倉持 麟太郎) @moneygendai
    Magicant
    Magicant 2020/10/11
    特定の人々を叩くためにみんな自分に都合のいい様に「リベラル」とか「右翼」とかを定義してる気がする。レッテルぢゃなくてもっと中身で議論できないんかね
  • 大規模調査でわかった、ネットに「極論」ばかり出回る本当の理由(山口 真一) | 現代ビジネス | 講談社(1/6)

    「ネットを使うほど、人は極端になる」は当か 「現代社会で進む分断の大きな原因は、インターネットやSNSである」というクリシェがある。しかし、そうした直感に真っ向から反する「ネットは社会を分断しない」という研究結果が話題だ1。 慶應義塾大学の田中辰雄氏らの実証研究によると、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア利用は、ユーザの「意見の極端化」に影響を与えていないという。一方で田中氏らは、「テレビニュースの視聴者は極端な意見を持つようになる」とも指摘しており、興味深い。 この研究では、それだけでなく、ネットユーザが自分と意見の異なるユーザも少なからずフォローする傾向にあることが分かった。具体的には、フォローしている人の3割以上は、自分と反対の主張をしている人で占められているとのことである。実は、このような研究結果は、海外の実証研究でも示されている2。 つまり、従来から言われ

    大規模調査でわかった、ネットに「極論」ばかり出回る本当の理由(山口 真一) | 現代ビジネス | 講談社(1/6)
    Magicant
    Magicant 2018/11/12
  • 10年間で500人を治療してわかった「痴漢」を取り巻く問題(原田 隆之) @gendai_biz

    痴漢には処罰と治療を およそ1年前、朝夕の満員電車で痴漢を疑われた男性が線路上を走って逃げるという事件が相次いで起こり、大きな話題となった。 連日のように大きな事件事故、災害などが起こるわが国では、もはやそれは昔話のような感すらある。 このとき、私は「『科学の力』で痴漢をなくす、驚きの方法」という記事を書き、それが私の「現代ビジネス」での「デビュー」となった。 奇しくもその1年後の今月18日、NHKの人気番組「クローズアップ現代+」で痴漢が特集され(「万引き・痴漢という“病”~刑罰だけでなく治療も」)、私もその番組に出演した。 「現代ビジネス」と「クローズアップ現代+」、そのどちらにおいても私が訴えたのは、痴漢に対して「処罰に加えて治療を」という主張であった。 これらの記事や番組に対し、多くの賛同の声が寄せられたことも事実であるが、同時に根強い反対、感情的な反発も多かった。 痴漢という犯罪

    10年間で500人を治療してわかった「痴漢」を取り巻く問題(原田 隆之) @gendai_biz
  • グーグルが突きとめた!社員の「生産性」を高める唯一の方法はこうだ(小林 雅一) @gendai_biz

    社員の生産性を極限まで高めるには、どうすればいいのか――米グーグルが2012年に開始した労働改革プロジェクトの全貌が明らかになった。 社員同士のコミュニケーションを中心に、その仕事ぶりを徹底的に観察するワーク・モニタリングは、果たして功を奏したのだろうか? ●"What Google Learned From Its Quest to Build the Perfect Team" The New York Times, FEB. 25, 2016 プロジェクト・アリストテレスとは 上の記事によれば、米グーグル(持ち株会社に移行後の正式社名は「アルファベット」)は2012年に生産性向上計画に着手した。 この計画は「プロジェクト・アリストテレス(Project Aristotle)」と呼ばれ、同社の「人員分析部(People Analytics Operation)」によって実施された。 グ

    グーグルが突きとめた!社員の「生産性」を高める唯一の方法はこうだ(小林 雅一) @gendai_biz
  • なぜ記者はこうも間違うのか!? 消費増税見送り解散&総選挙には大義がある(長谷川 幸洋) @gendai_biz

    「ポチ取材」ばかりしているから間違える 消費増税先送りで解散総選挙への流れが確定的になった。 私は10月22日午後のニッポン放送『ザ・ボイス〜そこまで言うか』(書き起こしはこちら)で初めて解散総選挙の可能性を指摘して以来、このコラム(初報はこちら)や『週刊ポスト』の「長谷川幸洋の反主流派宣言」(抄録はこちら)、あるいは『たかじんのそこまで言って委員会』など、いくつかのテレビ番組でも一貫して「増税先送りから解散総選挙へ」というシナリオを強調してきた。 ついでに言えば『ザ・ボイス』や「反主流派宣言」では、景気の見方について日銀最高幹部の間で意見が割れている内幕についても指摘している。それからまもなく10月31日に日銀が追加緩和に踏み切ったのはご承知のとおりだ。強気派の黒田東彦総裁が敗北したのである。 マスコミには「追加緩和は消費増税の環境づくり」といった報道が相次いだが、それがまったくトンチン

    なぜ記者はこうも間違うのか!? 消費増税見送り解散&総選挙には大義がある(長谷川 幸洋) @gendai_biz
    Magicant
    Magicant 2014/11/14
    結局、増税に賛成/反対の人が与党・野党のどっちに入れたらいいのかもまだ不明。一体何をどう選べといふのか
  • 東大経済学部卒 30年目の「現実」() @gendai_biz

    東大経済学部卒 30年目の「現実」 学生さん、いい会社に入れば 幸せというわけではない 人気企業に入ったものの、生き残ったのはわずか3分の1だった・・・ 一流企業から次々に声がかかり、就職活動はほとんどしなかった。面接に行けばすぐ内定がもらえた。そんな就活を経験した「5人の同級生」は、あれから30年、当初とは想定外の人生を歩んでいた。 ジャーナリスト 鎌田正明 いきなり料亭でお座敷遊び 東京・日橋の大手証券会社社。会社訪問の学生らが大勢集まっていた。ひとりの学生が受け付けをすませると、若い人事部員が近寄って別室に行くよう指示した。彼は無言でうなずくと、まわりの学生らに気がつかれないよう、こっそり列を離れた。 案内された応接室には人事部長と長身美形の女性社員が待っていた。大学のゼミの話などをきかれたが、コーヒーまで出され、面接にしてはくだけた雰囲気だった。 人事部長が立ちあがったので、学

    東大経済学部卒 30年目の「現実」() @gendai_biz
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