野菜の上を熊手でかくと雑草だけがポイッと抜ける--。除草農機具「ホウキング」がじわりと評判を広げている。福岡県で40年近く有機農業を続ける古野隆雄さん(67)が開発したもので、それまで100メートルの除草に2時間かかっていたところが、ホウキングなら1分で完了するという。4月7日には、自宅がある同県桂川(けいせん)町で製作と実演会が開かれる。その前に、魔法のような仕組みをのぞいてみよう。【江刺弘子】
【上海・林哲平】中国広東省深センの税関当局などは29日までに、ドローン(小型無人機)を使って中国大陸と香港の境界を越えてワイヤを張り、大量のスマートフォンを密輸したとして、中国人ら26人を拘束したと発表した。密輸額は5億元(約84億円)にのぼる。新技術を使った忍者のような手口に、驚きの声が上がっている。 中国メディアによると、容疑者らは2017年後半、深夜から早朝5時ごろにかけ、深セン市羅湖区の高層マンションの部屋からドローンを飛ばして、数十メートル離れた香港の小屋との間を2本のワイヤでつないだ。米アップルのスマホ「iPhone(アイフォーン)」など約10台を入れた袋を香港側でワイヤにくくりつけ、深セン側に設置した巻き取り機でワイヤごとたぐり寄せる方法で、スマホを回収していたなどの疑い。スマホは…
米マサチューセッツ工科大の研究チームは、短文投稿サイト「ツイッター」で発信された情報約12万6000件を分析し、デマは真実より1.7倍リツイート(転載)で拡散し、一定数に6倍速く達していたとの調査結果を、9日付の米科学誌サイエンスに発表した。偽情報は目新しく感じられ、接した人が驚きや恐れ、嫌悪感などを抱いて情報の共有を求めがちになるとみられる。研究者は「デマの流布に関する心理解明につながる」と話している。 チームは2006~17年の英文投稿のうち、延べ300万人が計450万回以上話題にしたニュース、うわさ、主張など計約12万6000件を分析。独立した六つのファクトチェック団体の判定に基づいて真偽を分類し、それぞれの情報が拡散した様子を追跡した。
日清食品がカップ焼きそばの湯切りでダムの放流を体験してもらうためにオンラインストアで発売する「ダム湯切りプレート」の「月山ダム」(山形県)版=日清食品提供 日清食品(東京都新宿区)は29日、カップ焼きそばでダムの放流の感覚が味わえる3種類の「湯切りプレート」を発売した。主力商品の「U.F.O.」用で、カップ焼きそばのふたにダムの写真がプリントされたプレートをかぶせると、湯切り口から出るお湯がダムの放流のように見えるという。シンプルな仕組みだが、構想から商品化まで2年を要した「力作」で、同社オンラインストアでの限定販売。税抜き200円。 同社の広報担当者は「湯切りはカップ焼きそばで避けて通れない所作で、『面倒』などネガティブにとらえられがちだった。これを楽しいものに変えられたら、カップ焼きそばのポテンシャルが花開くと思った」と話す。一昨年からさまざまな企画が浮かんでは消え、昨年4月ごろに写真
湖池屋(東京都板橋区)は23日、東京都内で記者会見を開き、2月5日からポテトチップス全ブランド21商品を順次10~20%増量すると発表した。一昨年夏の台風10号の影響で北海道産ジャガイモが不足し、一部商品の販売終了や一時休止などを余儀なくされた昨年の「ポテチショック」が一段落。「じゃがいも復活感謝祭」として展開する。価格は据え置く。 来月5日にリニューアル発売される「KOIKEYA PRIDE POTATO(プライドポテト)」シリーズの「本格うす塩」「濃厚のり塩」「インペリアル コンソメ」の3商品から始め、通常の63グラムを70グラムに増やす。来月5日にコンビニで先行発売し、同12日からはスーパーなどで発売する。
「世界最大規模の国産量子コンピューター」とのキャッチフレーズで発表された計算装置に対し、共同研究者からも「量子コンピューターではない」との異論が出ている。内閣府と科学技術振興機構(JST)の予算で、NTTや国立情報学研究所(NII)、東京大の産官学が参加した大型プロジェクト。背景には、すぐに目に見える成果を求められる国主導の研究開発事情が見え隠れする。【酒造唯、須田桃子、阿部周一】 疑問の声が上がっているのは計算装置「量子ニューラルネットワーク(QNN)」。「創薬など現代のコンピューターの限界で技術革新が止まっているさまざまな分野で、ブレークスルー(突破口)になると期待される」。11月20日の記者発表で、山本喜久・NII名誉教授はこんなコメントを寄せた。山本氏は開発チームを率いるプログラムマネジャー(PM)。発表について「スーパーコンピューター(スパコン)をはるかに超える国…
哺乳類の細胞が、酸素だけでなく、食物に含まれる硫黄を使った呼吸(硫黄呼吸)をしていることが分かったと、赤池孝章・東北大教授(生化学・微生物学)らの研究グループが27日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。硫黄呼吸は原始的な細菌だけが行っており、進化の過程で失われたと考えられてきたが、ヒトなどでも生命維持に不可欠だという。 細胞レベルでは、呼吸はエネルギーを作り出す活動を指す。生物は細胞内にあるミトコンドリアで、主にブドウ糖と酸素からエネルギーを作って利用している。研究グループはヒトやマウスのミトコンドリアを詳しく調べ、アミノ酸の一種のシステインと硫黄が酵素の働きによって結びついて活性化し、エネルギーを生み出していることを見つけた。硫黄呼吸をできなくしたマウスの寿命は約10日しかなかった。
ギネス世界記録挑戦に向けて、気勢を上げる田中宏和さんたち。前列左から3人目が幹事さん。右隣の「粋つ家」さんが営む居酒屋で。この日、115人目の田中宏和さん(後列左から3人目)が新たに加わり、車好きにちなんで「ドリフト」さんと命名された=野村房代撮影 世の中には同じ顔の人が3人いる--そんな都市伝説は聞いたことがあるが、同じ名前の人はどれだけいるのだろう。大手広告代理店社員の田中宏和さん(48)は、同姓同名の人を集める「田中宏和運動」を続け、これまで114人と会った。目指すはギネス世界記録の樹立だ。 4月下旬、東京都内の居酒屋に、13人の田中宏和さんが集まった。さて、どう呼べば? 「ややこしいので、ニックネームで呼び分けています」。運動の発起人である「ほぼ幹事」、略して幹事さんが説明する。早稲田実業高出身の「実業」さん(24)はこの春、社会人となったことを報告。「エントリーシートに運動のこと
1970~90年代の漫画雑誌で、裏表紙の広告漫画としておなじみだった「日(にっ)ペンの美子(みこ)ちゃん」。今年1月、6代目主人公の登場に伴い、活躍の舞台をツイッターに移して18年ぶりに連載を再開した。「完全復活」の効果か、デジタル全盛にもかかわらず、漫画でPRするペン習字通信講座の受講者数が前年に比べて3割も増えるなど、過去最高の伸びを見せているという。半ば忘れられていた昭和のキャラクターの復活は、いかに実現できたのか。そして、時を経ても変わらない彼女の魅力とは--。【増田博樹/統合デジタル取材センター】 講座を手がける「学文社」(東京都新宿区)によると、美子ちゃんは1972年、雑誌「明星」(現Myojo)別冊付録の広告漫画に初登場。以来、99年まで4代27年にわたり、少女漫画雑誌などの裏表紙の9コマ漫画でペン習字をPRしてきた。時には「あなた、なんて字が下手なの!」などと歯にきぬ着せぬ
全国に分布するワモンゴキブリは雌だけで3匹以上いると、雄と交尾せずに子孫を残す「単為生殖」が促進されるとする実験結果を、北海道大の研究チームが13日発表した。単為生殖できる他のゴキブリも同様の性質をもっている可能性がある。動物学専門誌に掲載された。 害虫駆除では雌のフェロモンで雄を引きつけて殺虫し、繁殖を妨げる方法があるが、ワモンゴキブリは雌雄両方の駆除を徹底しないと効果が小さいと考えられる。 チームはワモンゴキブリを▽雌雄1匹ずつのペア▽雌1匹だけ▽雌だけ2~5匹--など11パターンで、それぞれ14組以上を容器で飼育。複数の卵が入ったカプセルのような「卵鞘(らんしょう)」を形成するまでの期間を2回目まで調べた。
給食でおなじみの「ミルメーク」。粉末や液体などさまざまな形で提供されている=東京都千代田区の毎日新聞東京本社で2017年2月17日午後7時56分、大村健一撮影 これほどまでに「懐かしい」と「何それ?」に反応が真っ二つに分かれる商品も珍しい。主に学校給食向けに販売している牛乳調味品「ミルメーク」が今年1月に50周年を迎えた。「コーヒー味」「いちご味」などの粉末や液を牛乳に混ぜることで、栄養を補助し、より牛乳をおいしく飲むために開発された。インターネット上のソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)でも郷愁を誘う食材として人気だ。半世紀の歩みや秘話を製造元の大島食品工業(名古屋市守山区)に聞いた。【大村健一/デジタル報道センター】
静岡県湖西市は16日、昨年同市にふるさと納税をした1992人について、別人のマイナンバーを記載して寄付者が住む自治体に通知していたと発表した。国の個人情報保護委員会によると、一度に大量のマイナンバーが本人以外の第三者に漏えいしたのは、2015年10月のマイナンバー制度開始以来最大規模で、マイナンバー法で定められた「重大な事態」に当たるという。同市は「個人情報が外部へ流出する可能性は低い」としている。【竹田直人】 同委員会は、100人以上のナンバー漏えいや不正アクセスを受けた事案などを「重大な事態」としており、2016年度上半期には、いずれも民間業者が約400人分を盗まれたり、誤って削除したりした2件があった。同委員会は同市に、内部調査や再発防止策の策定などを課す。
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