「男の人に覚えておいてほしい。男にはなんてことない出来事が、女には一瞬で恐ろしい状況になるってこと。 今週、自宅の衣類乾燥機をネットで売りに出した。モノがモノだから中間地点で落ち合うことができない。」 https://t.co/E0Me3q4gMO

ホーム > なんのメリットもサポートもなく「君、チームリーダーね」と放り出されるのは理不尽ですよね、という話。 どうもしんざきです。 いきなり関係ない話から始めて恐縮なのですが、昨今「オクトパストラベラー」というゲームに、私と長男二人でハマっておりまして、SFC時代ライクなRPGを目いっぱい楽しんでおります。ロマサガを思い起こさせる懐の広さが超楽しいです。 ただ、長男については、この手の「昔ながらの文法のRPG」というものが初体験だということもあり、 「家の中の宝箱勝手に開けても怒られないの…！？」とか、 「女の子なのにこんな重そうな剣とか鎧とか装備させていいの…！？」とか、 「テリオンが盗んでるの他の人は怒らないの…！？」とか、様々な若者の悩みに直面しているようです。 「あー、こういう風に考えたこと、昔あったあった」という感じで、子どもの頃の自分の感性を懐かしく思い出すのと同時に、ハンイ

平均年齢67歳のプロゲーマーチームの挑戦。スウェーデン発のシニアeスポーツ選手たちが反射神経必須のFPSで世界の頂点を目指す じいちゃん、ばあちゃんたちが真剣な顔でマウスを握りしめているこの画像を見ていただきたい。 （画像はLenovo｜Meet The Silver Snipersより）　調べてみると、この方々の名前は「Silver Snipers」。スウェーデンで活動する『Counter-Strike: Global Offensive』（以下、『CS:GO』）【※】のeスポーツチームで、構成メンバーの平均年齢は67歳だという。FPSという反射神経がシビアなゲームジャンルで、プロチームって……え、マジ？ ※Counter-Strike: Global Offensive……アメリカのゲーム企業Valveが2012年にリリースしたマルチプレイヤー対戦FPSで、eスポーツにおいては代表的な

はてな匿名ダイアリーへの初投稿失礼します。 http://b.hatena.ne.jp/entry/logmi.jp/278406 こちらの記事がネットに流れてきて、どうしてもこの、意見を言っている人達に伝えたくてアカウントを取りました。 結論から先にお伝えしますと 「格闘ゲーム（対戦アクションゲーム）のプレイヤーは大会さえ増えれば正直なんでもいいです」 こう考える人が多数です。 思いますとかじゃなくて、断言します。 付加価値とかJeSUとかファミ通とか吉本興業とか、どんな事や誰の思惑がきっかけでもいいので 大会が1つでも増えて、出場する機会があればなんでもいいんです。 ●集まるかどうかはさておき、誰でも主催できる。 ●一部の特別な人だけでなく、誰でも出場できる。 これが私達にとっての基本であり望む全てで、できれば東京だけじゃなく地方でも大会や予選をやってほしい所です。 先に簡単に自己紹介

格闘ゲームが好きな人なら、プロ格闘ゲーマー「sako」を知らない人はいないでしょう。関西を拠点に複数の格闘ゲームで活躍し、無口な人柄とは裏腹に高い技術と猛烈な攻めで相手を圧倒するプレイスタイルを武器に、世界大会で優勝するなど今も第一線で活躍している超トッププロです。そんなsakoさんはプロゲーマーとしてはベテラン中のベテランといえる38歳。妻と1人娘を育てる良きパパでもあります。 そしてそんなsakoさんを公私ともに支えるのが、sakoさんの妻でありマネジャーでもあるakikiさん。10年以上前からsakoさんに寄り添い、ときにはプロ格闘ゲーマーシーンの広報的存在として海外大会の状況を事細かにTwitterで知らせ、ときには仕事のパートナーとしてsakoさんをサポートし、私生活では「アプリに課金しすぎて貯金を食いつぶす」ほどだというsakoさんをうまくコントロール（？）しているそうです。

ウメハラの「ゲームと金」座談会ほぼ全文掲載。あの日、eスポーツやプロライセンスをめぐって一体なにが話し合われたのか？ 「ゲームと金」。 2月12日、そんな強烈なインパクトのテーマを据えられた座談会が、東京中野の「Red Bull Gaming Sphere Tokyo」にて開催されると告知された。 「プロライセンスは必要か？」 ウメハラ選手やプロゲーマーたちがゲームクリエイター、日本eスポーツ連合副会長と座談会を実施へ 発起人は、ウメハラ選手こと梅原大吾氏。座談会には、ふ～ど選手やNemo選手といったプローゲーマー、「EVO Japan 2018」を成功に導いた運営側であるハメコ。氏、そして『ストリートファイターII』の生みの親として知られる西谷亮氏などが登場。 プレイヤー、運営側、開発側がそろう構図に、さらに「一般社団法人日本eスポーツ連合（Japan eSports Union、略称J

1. はじめに　今から1ヶ月ほど前、「ゲームと金」座談会で、日本eスポーツ連合（以下、JeSU）の実際の意向が初めて表出し、このたびそれが文字起こしされました。実にめでたい。そこで、いちど賞金制ゲーム大会に関わる法律問題と、JeSUの立ち位置を整理してみたいと思います。 まずは座談会の文字起こしから。こちらです。 非常に分量がありますが、今回重要なのは、2ページ目だけです。それでも多いので、都度参照してくだされば十分だと思います。いちおう、当記事中で浜村弘一氏の見解を参照する際は、必要に応じて上記の文字起こしから発言を引用します。もちろん、興味がおありの方はすべて読まれたほうが理解が進むでしょう。 ちなみにこの文字起こしは、ぼくも中途半端に試みたのち、挫折しました。3時間もあるんだもの。それをぜんぶ文字起こしした電ファミのナカニシさんはマジでえらく、多方面から拝みが発生すると予想されます。

eスポーツが日本で盛り上がらない要因の1つとして、日本では高額賞金がかけにくいということを記事（eスポーツ大会の高額賞金が｢グレー｣な理由）で書きました。景品表示法、風俗営業法、賭博罪の3つの法律に抵触する可能性があり、中でも景品表示法は賞金額に直結しているため、eスポーツ大会に大きく影響するとみられています。 ただ、実際には景品表示法が本当にeスポーツ大会を阻害するものなのか、もし景品表示法に抵触してしまうのであれば、それを回避する手段はないのか、という疑問が残ります。 日本では高額賞金が法に抵触するのか JeSU（日本eスポーツ連合）の浜村弘一理事は、プロライセンスを発行しプロ選手に対する報酬とすることで景品表示法をクリアできるとしており、消費者庁との話し合いでも合意していると闘会議2018のステージなどで喧伝しています。一方で、そのやり方でも景品表示法に抵触するという意見もあり、実際

世界各国を飛び回り、ゲームの大会に出場して賞金を稼ぐーーそんな「プロゲーマー」という職業に近年注目が集まっています。"世界のプロゲーマーシーンの中では後進国"とされる日本ですが、ゲームを使用して行う競技を指す「eスポーツ」という言葉も徐々に浸透し始め、2018年に入ってからはeスポーツ団体がプロライセンスを発行し話題となったことも。「たかがゲーム」というイメージが持たれがちですが、eスポーツ市場の規模は年々大きくなり、今では数千万円から数億円の賞金がかけられた大会もあるんだとか。 しかし、シーンは拡大しているものの、まだまだプロゲーマーという職業の実態はあまり知られていないのが実情。そこで、プロゲーマーはどういう仕事なのか、どうやったらプロゲーマーになれるのか、プロゲーマーにはどんな苦労があるのか、プロゲーマーの収入はどのくらいなのかなど、2014年・2015年に『ストリートファイターIV

消費者庁がプロ・アマを問わないとコメント 先日、日本で発足した eSports 産業の普及を目指す新団体 日本 e スポーツ連合 (JeSU)の主張と消費者庁のコメントが矛盾していることが判明した。 JeSU が大きな取り組みの一つとして打ち出している「プロゲーマー認定制度」に関して、代表者の行う説明と消費者庁表示対策課長のコメント内容が異なっているとの指摘がある。 指摘自体は JeSU の発足当時より「不要な『プロゲーマー認定制度』を推す日本 e スポーツ連合に違和感」に記載してあるものだが、今回、景品表示法(景表法)を所轄する消費者庁のコメントが発表されたことで更に指摘を裏付けることとなった。 木曽崇氏によれば、週刊ファミ通が 3 月 8 日発売号にて消費者庁から得たコメントを掲載している。コメントは消費者庁表示対策課長の大元慎二氏から得たものだという。 esports大会出場者が優れ

www.twitch.tv ウメハラさんの思いつきではじまった企画らしいですが、グッジョブです。 teruyastar.hatenablog.com で、今回は去年末に書いたこの記事の続き。 去年ライセンスのこと調べて、まだいくつか残ってた疑問について動画でほぼ解答が有りました。主観で意訳するのできちんと理解したい人は動画第2部、1:03:20あたりから見てください。1部はどうでもいいです。多分一番の争点は 労務報酬で賞金貰えれば景品法違反しないはずなので、賞金のためのプロライセンスなんていらないのでは? という木曽さんと同じ指摘がありました。 blogos.com 景表法上の運用基準では「取引の相手方に提供する経済上の利益であっても、仕事の報酬等と認められる金品の提供は、景品類の提供に当たらない」とする運用が明確に示されてるので、この仕様ならば、景表法の適用回避は可能。 — 木曽崇＠「夜

長いので最初にまとめ ・プロゲーマーライセンスは日本で景品表示法をくぐって高額賞金出すための武器という報道あり。 ・esports団体の人調べたけど利権をむさぼるスーツ族の悪い人達というより、むしろゲーム業界人の方が多いのでそこまで心配することないのでは? 発端はこちら 2018年2月における闘会議2018で、esports新団体による「プロゲーマーライセンス発行」があると発表があったようです。 www.4gamer.netwww.4gamer.net www.nicovideo.jp でもライセンスといっても詳細が発表されていません。それに今までライセンス無しでもプロゲーマーは大会に出て活躍して賞金をもらってました。 このesports団体はeスポーツ協会、eスポーツ連盟、e-sports推進機構と3団体あってそれを統合したのが新団体になるようですが、一体何をやってるのか謎です。なぜ改め

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さて、Yahoo!ニュース側のコラムで報じましたが、先のエントリで私自身が疑義を呈した日本eスポーツ連合がついていた嘘は確定となりました。まだそちらを読んでない方は、リンク先へどうぞ。 ということで、JeSUがこれまで「高額賞金」と呼んでいたものは、実は従前から景表法運用基準に存在してきた「労務契約に基づく仕事の報酬」としてのゲーマーへ提供されているものであり、けして彼等がこれまで宣伝してきたような「JeSUのプロ認定制度が実現した」ものではなかったわけです。そして、この事実が判明した事によって、幾つかの新たな問題が見え始めています。 ①「仕事内容に相応な報酬の支払い」 これは先のYahoo!ニュース側のコラムでも述べた事でありますが、景表法運用基準が従前から「景品にあたらない」としてきた労務契約に基づく仕事への報酬でありますが、これは本来「その仕事内容に相応する報酬」の範囲で限定的に認め

先のエントリ「日本eスポーツ連合（JeSU）、高額賞金問題に関するまとめ」において、日本eスポーツ連合（通称：JeSU）がこれまで公に説明を行ってきた高額賞金制ゲーム大会の「実現の仕組」には大きな法的問題が存在することをお伝えした。しかし実はこのJeSUを巡っては、上記でご紹介した以外にも、大きな「疑惑」が存在している。 それが、同団体が「JeSUのプロ認定制度によって可能になった」として世に謳ってきた高額賞金制大会は、実は大会ステージに出演する出演者達と労務契約を結び、その仕事に対して報酬を支払っただけのゲームイベントなのではないか？とする疑惑である。 1.　そもそもプロ認定制度がなくても報償は出せるそもそも実は、JeSUが提供するプロ認定制度などなくても、ゲーム大会においてゲーマー達に金銭的報償を支払う手段というのは伝統的に存在してきた。以下、消費者庁の示す景表法運用基準からの引用。

「闘会議2018」の開催概要が明らかに プロライセンス発行や高額賞金大会を実施 http://jp.ign.com/tokaigi2018/20347/news/2018 来春早々にe-Sports新団体を発足させると発表。闘会議2018にはこの新団体が主催として加わった上で、日本で初となるプロライセンスの発行や、これまで難しかった高額賞金がついた大会が行われることになった。 これまで我が国のeスポーツ業界は「我こそは業界代表」と名乗りを挙げる団体が複数に分離して鍔迫り合いを続けてきたわけですが、それらが一つに統合する事で新しい団体を発足する、と。このキッカケになったのが2022年にインドネシア・ジャカルタで開催されるアジア大会にeスポーツが正式種目として採用されたこと。アジア大会に日本代表を送り込むには日本オリンピック委員会（JOC）に対してeスポーツの団体加盟が必要となるわけですが、そ

e-Sportsが盛り上がっていくため，本当に必要なものは何か？ 国際カジノ研究所所長 木曽 崇氏に聞く ライター：徳岡正肇 業界を横断した統合団体が誕生し，また，大きな大会があちこちで開催となるなど，日本でも盛り上がりを見せているe-Sports。 その一方で，とくに「賞金」を巡っては，さまざまな法的課題の存在が指摘され始めている（関連記事）。また，この問題を回避するための方策として，「プロゲーマー認定制度」といったシステムが立ち上がろうとしているのが現状だ。 果たして，「プロゲーマー認定制度」を利用することで，本当に高額賞金を提供することが可能になるのか。そしてそもそも，e-Sportsが盛り上がっていくにあたって，高額賞金は必須なのだろうか？ 木曽 崇氏（国際カジノ研究所 所長） これらの疑念について，ある意味でひとつの「台風の目」になっている人物がいる。国際カジノ研究所所長の木曽

さて、先のエントリ、そしてその前のエントリと私がここ数か月に亘りeスポーツの賞金制大会を巡って消費者庁とやり取りを行った法令適用の確認手続きのやり取りをそのままご紹介しました。本日は、その総括をしたいと思います。未だ、過去エントリを読んでいない方は以下のリンク先から。 【参照】賞金制大会を巡る法的論争、消費者庁からの公式回答アリ（その1）／（その2） 1.　参加料積み上げ型 世界のeスポーツ大会ではEvolutionなどのように、大会参加者の参加料を積み上げ、それを原資としながら賞金を提供する形式の大会があります。 しかし、この種の賞金制大会は少なくとも我が国においては刑法賭博罪に抵触する違法な行為となります。 我が国において参加者の参加料を積み上げて成績優秀者になんらかの「褒賞」を提供する場合には、刑法185条の例外規定として定められている「一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、

巷ではJリーグのプロサッカークラブである東京ヴェルディが、家庭用ゲーム機のサッカーゲーム「FIFA」専属のプロチームを立ち上げるなど、eスポーツ界隈が大きな転換期を迎えております。 【参考】Jリーグクラブ・東京ヴェルディがe-Sports部門を立ち上げ。 「FIFA」専属プレイヤーの公募をスタート http://www.4gamer.net/games/345/G034510/20160909061/ 一方、「射幸性産業」の専門家として気になるのが、これらeスポーツ業界における「賞金制大会」の法的な問題です。ゲーム大会における「賞金」の設定というのは現在のeスポーツ業界の盛隆においては一つの「鍵」となっているワケですが、一方で実は、これらは刑法賭博罪のみならず風営法、景表法など幾つかの法令に抵触する可能性があります。 この辺の話というのはキッチリと法令適用の有無の確認がなされない「なんとな