情報処理技術者試験の出題範囲を大幅に見直し、IPAが発表
独立行政法人の情報処理推進機構（IPA）は2012年5月22日、同機構が実施する情報処理技術者試験の出題範囲やシラバスの変更を発表した。出題範囲には、「クラウドコンピューティング」や「仮想化」、「標的型攻撃」といった項目が新たに加わり、リモートアクセスで使う「コールバック」や開発支援ツールの「CASE」などが削られた。例えば、IT関連の知識を広く問う午前の部の出題範囲では、従来の約680項目のうち約30項目が削られ、新たに約150項目が加わって約800項目になった。 大幅に見直されたのは、セキュリティ関連の用語。例えばこれまで「ウイルス」とされてきた用語は「マルウエア」に変わり、マルウエアの一つとして「コンピュータウイルス」や「ボット」「スパイウエア」といった用語が使われるようになっている。 なお、今回加わったクラウドコンピューティングや仮想化という項目は、過去の試験においても既に出題され
機能要件の合意形成ガイド
機能要件の合意形成技法WG の成果として、「発注者ビューガイドライン」 （2008年7月に公開）を改訂し「機能要件の合意形成ガイド」を公開します。 開発者が設計書を記述することのみではなく、発注者と開発者がシステム像をいかに共有し、行き違いなく合意形成を行うかに注目して、有効と思われる事柄を「コツ」としてまとめました。 「発注者ビューガイドライン」では画面、システム振舞い、データモデルの3つの技術領域、187のコツを掲載していましたが、「機能要件の合意形成ガイド」では、外部インタフェース、バッチ、帳票の3つの技術領域を追加するとともに、発注者視点のコツも充実させ、278のコツを掲載しました。 なお、初めて利用される方は、概要編を読んでいただくことをおすすめします。
OSS オープン・ラボ - 「Ruby 研修用コンテンツ」の利用
概要 「Ruby 研修用コンテンツ」は、Rubyの魅力を体験し、その特徴や利点から技術の最新動向、活用方法まで幅広く学ぶことのできる、教材と実習環境をセットとした体験型集合教育のための「OSS オープン・ラボ」のサービスです。 Rubyの集合教育を検討している研修運営者は、「Ruby研修用コンテンツ」の利用を申し込むことにより、全国各地の研修会場からインターネット経由で「Ruby研修用コンテンツ」を利用することができ、研修の準備期間を大幅に短縮して効果的な学習が可能になります。 Ruby 利用者向けコンテンツ 簡単なアプリケーション作成の体験を通し、RubyおよびRuby on Railsの魅力や特徴を理解できます。また、Rubyの新機能を利用した技術や、クラウド環境下でのRubyの活用例などの紹介を通して、Rubyを取り巻く市場動向について、半日で学べる構成となっています。Rubyに興
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「プロセス改善ベストプラクティス」ワークショップ：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
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