【研究結果】 企業の福利厚生プログラムは「ほぼ効果がないか逆効果」だ | 企業は根本的なストレス源に向き合うべき

マインドフルネスのアプリや禁煙のサポート、カウンセリングの提供──昨今の企業は、従業員のウェルビーイングのためにあらゆる策を講じている。 だが「それらのほとんどには効果がないか、場合によっては逆効果だ」とロンドン大学で組織行動学を教えるアンドレ・スパイサー教授は指摘する。 ウェルビーイング経営を掲げる日本企業が真に目を向けるべきこととは？ 帰属意識にも人間関係にも寄与せず 2021年、世界中の企業は従業員のウェルビーイングのために612億ドル（約9兆円）を費やした。この額は2026年には946億ドル（約14兆円）にまで拡大すると予測される。 オックスフォード大学ウェルビーイング研究センターの研究フェロー、ウィリアム・フレミングは、233社を対象に職場でのウェルビーイング施策の影響を調査した。 2024年1月にフレミングが発表した研究結果では、従業員のウェルビーイングや仕事の満足度に有意な影