貯蓄好き日本の家計が被った機会損失、過去20年間で1222兆円という現実

1979年東京銀行（現三菱UFJ銀行）入行。為替資金部次長、調査部次長、ワシントンDC駐在員事務所長、（公益財団法人）国際通貨研究所チーフエコノミストを経て、2009年4月より現職。経済学博士（京都大学）。 政策・マーケットラボ 日々起きている政治・マクロ経済・マーケットの動きを、専門家の執筆陣が鋭く分析する。投資や事業運営の方針を立てる上で役立つ「深い知見」を身に付けよう。 バックナンバー一覧 前回のコラムでは、現在の2％台のインフレ率と預貯金のゼロ金利が続けば、日本の家計が保有する1000兆円余りの預貯金に年間20兆円余りの「インフレタックス」が生じること、さらにそのコストは預貯金の大半を保有する高齢者家計が負担するので、結果的に政府債務の実質価値減少を通じて世代間格差の縮小の効果があることを述べた（「それでも日本にインフレが必要な訳」2022年7月20日）。 今回は過去20年間に日本

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「長期での再現性が高く、最も万人受けの効率的な投資は、内外の株価指数連動ファンドを使った長期定額積立だと確信している」