「いい授業とは何か」は生徒のデータが教えてくれる--高校2000校が導入する「スタディサプリ」

教育サービスにとって最も重要な価値は、教育効果を生み出すことだ。受講者に学力や学習意欲の向上を生み出し、志望大学への合格などの自己実現を達成することである。それは、一般消費者向けのサービスが顧客満足度を生み出すこととは全く異なる難しさを孕んでいるといえるだろう。オンラインサービスであれば、その難しさはさらに高まる。 こうした課題に対して、小学生から高校生までの児童・生徒が年間50万人以上利用するオンライン学習サービス「スタディサプリ」はどのように挑んでいるのか。サービスを運営するリクルートマーケティングパートナーズまなび事業本部事業開発部の部長である西山亮介氏と、同事業開発部スタディサプリEnglishグループのグループマネジャーである笹部和幸氏に話を聞いた。 全学齢の教材を開放して学習意欲に応える ――まずは、現在のスタディサプリの全体像について教えてください。 西山氏：スタディサプリは

[Seiji-Amasawa]

高校生までの勉強系アプリについて。 #daycatch

[quelo4]

“スタディサプリもスタディサプリEnglishも、安価で豊富な学習コンテンツを提供するというベースサービスと、受講者に寄り添ってモチベーションの維持をサポートするパーソナルコーチングのサービスという2つの軸”

[kamei_rio]

"学校側は“誰を基準に授業を展開すべきか”という難しい判断を迫られていました" なるほど……

[tbpg]

"先生に対して、私たちが授業改善の提案をしても普通ならなかなか受け入れてもらえません。そこで、視聴ログなどを見せて「こういうデータがあるから、ここを改善したほうがいいのでは」と提案する"