核のごみ「最終処分せず暫定保管を」専門家が語る理由 | 環境エネルギー最前線 | 川口雅浩 | 毎日新聞「経済プレミア」

地学専門家に聞く「核のごみ」（3） 「核のごみの最終処分は後世に負の遺産を残すべきでない。『我々の世代の責任で処分すべきだ』という原発推進派の意見も聞く。しかし、安易に処分すれば、危険を次世代に回すことになる。人類的な視野で100年、200年かけて考えるべきだ」 毎日新聞のインタビューでこう語るのは、新潟大名誉教授（鉱物学）の赤井純治氏だ。赤井氏は北海道教育大名誉教授の岡村聡氏ら地質学、鉱物学、地理学、地下水学など地学専門の27人の有志で「火山国・地震国の日本で10万年の間、核のごみを地下に安全に埋設できる場所を選定することは不可能だ。現在の計画を中止し、開かれた検討機関の設置を求める」とする声明を発表した。 政府などに送付した声明は「科学的根拠に乏しい最終処分法は廃止し、地上での暫定保管を含む原発政策の見直しを視野に、地層処分ありきの従来の政策を再検討すべきだ」と指摘している。 「地上で

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つまりは，今の技術では最終処分は無理ってことか？