アクティブファンドに関する事実の確認 | トウシル 楽天証券の投資情報メディア

※本記事は2009年4月17日に公開したものです。 「日本経済新聞」（2009年4月12日）の記事 4月12日（日曜日）の「日本経済新聞」（第13面）の「SUNDAY NIKKEI」に「今さら聞けない投資の基礎（中）」として、主に投資信託の保有コストに関するデータと説明が載っていた（執筆者は田村正之編集委員）。日曜日の同紙は長年、投資に関する説明を載せているが、今回の記事の内容は特に重要であり、資料性が高い。読者には切り抜き保存をお勧めしたい。 お手元に「日本経済新聞」がない方もいらっしゃるだろうから、今回は、記事が取り上げたデータを紹介しつつ、ポイントを整理しよう。 記事は、主にデータから、（1）ファンドの保有コストが利回りに与える影響、（2）投信のタイプ別の保有コスト、（3）TOPIXを上回ったアクティブファンドの比率、（4）保有コストと投信のリターンの関係、（5）為替手数料の保有コス

[isrc]

（A）アクティブの平均はインデックスに劣り、（B）事前に良いアクティブ運用を選び出す方法がないとすると、（C）アクティブ運用を選ぶことは経済合理的ではない

[maeda_a]

“論理的な結論は、（C）アクティブファンドに投資することは運用成績の観点からは意味がない、ということにならざるを得ない”