ニーハオ・シェシェ 以外も知ってる？ 先月のはてなブログでは、中国語を学んでいる方のエントリーが話題になりました。ボリュームのある記事ですが、文章がおもしろく、やっていることもすごいです。 temaki.hatenablog.jp 私もちょっとだけ中国語を勉強したことがあります。台湾に留学している友人から「漢字がわかるってすごいアドバンテージなんだよ！」と力説されたのがきっかけでした。説得力がありましたね。 なんやかんやあって中国語からは遠ざかり、最近はモンゴル語と韓国語を勉強しているんですが、話題になったブログを読んでいるうちに、やっぱり中国語も楽しそうに思えてきました。 近い国ですし、ちょっとでも言葉が理解できるとなにかの役にも立ちそうです！ そこで探してみたところ、中国語の学習にまつわるエントリーをいくつか発見しました。 今回はそんな記事の中から、編集部が気になった記事をピックアップ

【1月20日 CGTN Japanese】中国北部の天津大学は近年、「愛と幸福」を学問として取り入れており、学校では「恋愛科」や「幸福科」を開設し、全校共通の選択科目に入れました。これらの科目は学生の間で急速に人気を集め、満員の科目となり、全校で最も取りにくい科目の一つとなりました。 科学研究の成績がとても優秀な博士課程の学生の一人は、「恋愛は科学研究よりずっと難しい。科学研究は努力に頼ることができるが、恋愛はそうではない」と語りました。 「恋愛授業」を担当する天津大学心理健康教育センターの王小玲専任教師は、「これは『独身脱出授業』ではなく、いわゆる『恋愛テクニック』を多く教えることもない」と話しました。十数年のメンタルヘルス教育の経験を持つ王さんは、心理カウンセリングを展開する中で、人との付き合いや感情の戸惑いが学生たちから日常的に多く相談される問題であることに気付きました。 ある調査に

【読売新聞】　台湾総統選は１月１３日、投開票される。与党・民進党の 頼清徳 （ ライチンドォー ） 副総統（６４）と野党・国民党の 侯友宜 （ ホウヨウイー ） 新北市長（６６）、台湾民衆党の 柯文哲 （ クォーウェンジョオー ）

東京大学は1日、中国ネット通販大手・アリババ集団の創業者、馬雲（ジャック・マー）氏を1日付で研究組織「東京カレッジ」の客員教授として迎えたと発表した。任期は10月末まで。東大は馬氏に期待することとして、重要な研究テーマへの助言や支援のほか、持続可能な農業・食料生産分野での東大の研究者との共同研究を挙げる。「講演や講義を通じて起業や経営の知見を学生や研究者と共有することも期待する」と説明した。

（譚 璐美：作家） 中国の内モンゴル自治区の小中学校で、昨秋から「教育改革」と称して、モンゴル語の授業が大幅に削減されて、標準語（漢語）教育が強制されている。 「内モンゴル」とは、モンゴル高原の「外モンゴル」に対し中国に接した地域を指し、現在は中華人民共和国の行政区分で内モンゴル自治区として自治が認められている。面積は日本の約3倍。人口約2400万人のうち、モンゴル族は約400万人で、8割以上を占める漢族は、中国政府が長期にわたって漢族の入植政策を積極的に進めてきたことによる。 中国政府は、「教育改革」の表向きの理由として、中国の公用語である漢語を普及するためとしているが、もともと内モンゴル自治区では「第一公用語」はモンゴル語と法的に定められてきた。それを2017年以降、チベット、新疆ウイグル両自治区で実施されてきた強制的な民族同化政策と同じように、モンゴル族の同化を目的にモンゴル語教育の

「中華民族は一つの家族。共に中国の夢を築こう」。市内の幹線道路にある巨大な電光掲示板に、中国語とモンゴル語を併記したスローガンが流れていた。食堂や商店などの看板にも両言語が並ぶ。内モンゴル自治区の面積は日本の約3倍。人口約2400万人の8割超が漢族で、モンゴル族は約400万人が暮らす。 タクシーに乗って男性運転手と雑談するうちに、小学4年の子どもがいると分かり、教育改革について尋ねた。「9月からモンゴル族の小中学校1年生は国語の教科書がモンゴル語から標準語に変わった。来年から道徳と歴史も標準語の授業になる」と話し、言葉を継いだ。「内モンゴルを出たら生活や就職に不便だから、標準語を話せるようにするだけだよ」 抗議デモについて聞くと「…それはデマ」と答え、車載カメラを指さした。「乗客とのやりとりは会社にチェックされる」。そう言った後は寡黙になった。 書店や文具店が集まるエリアにモンゴル語専門の

日本でアルバイトをする中国人留学生に適用されている給与の免税措置の撤廃に向け、政府が日中租税条約の改正を検討していることが２５日、分かった。給与の免税措置は留学生の交流促進を図る目的で導入されたが、滞在国で課税を受けるという近年の国際標準に合わせる。複数の政府関係者が明らかにした。 日中租税条約は１９８３（昭和５８）年に締結された。同条約の２１条では、教育を受けるために日本に滞在する中国人留学生が生計や教育のために得る給与を免税扱いにしている。雇用先の企業を通じて必要な届け出をすれば、生活費や学費に充てるためのアルバイト代は源泉徴収の対象とならず、課税されない。 免税措置は、中国に滞在する日本人留学生にも同様に適用される。ただ、日本で働く中国人留学生に比べ、中国でアルバイトを希望する日本人留学生は限られる。また、日本人留学生が中国で就労許可を受けるハードルも高いとされ、中国人留学生が免税を