「一曲いかがですか？」 ギターをかついで飲み屋街をさすらい、客のリクエストに応えて歌や演奏を披露する人がいる。「流し」と呼ばれる人々だ。 全盛期だった昭和には、新宿だけで数百人の流しがいたとされるが、カラオケの普及などさまざまな要因で激減。現在はなかなか見かけない存在になっている。 そんななか、新宿ゴールデン街で活動する唯一の流しが、Be-B（ビービー）／和泉容（いずみよう）さんだ（2つの名義で活動。本記事ではBe-Bに統一）。 メジャーデビューやレコード大賞新人賞受賞など、ミュージシャンとしてそうそうたる経歴を持つBe-Bさん。なぜ流しになったのか、流しとしてどのような日々を送っているのか、取材した。 現場で歌うことが歌手にとって原点 22時過ぎ。カウンターだけの狭い飲み屋に、ボン・ジョヴィの曲が響き渡る。Be-Bさんによる引き語りだ。 力強く、静かに、激しく曲が進み、終わると拍手や歓声

「この厳しい環境下での社長就任に高揚感はない」――。 有料衛星放送のWOWOWで4月1日、9年ぶりの新社長が誕生した。1990年に入社した、山本均氏（59）だ。スカパーJSATや銀行出身者が歴代社長を務めてきた同社において、初のプロパー社長となる。 3月の定例記者会見に出席した山本氏は冒頭のように、言葉の端々に緊張感と危機感をにじませた。 それも無理はない。WOWOWは今、先の見えない苦しい戦いを強いられているからだ。 WOWOW・スカパーともに契約数は激減 コロナ禍も後押しし、ネットフリックスやU-NEXTなど動画配信サービスが普及する中、WOWOWやスカパー！などの有料放送の契約件数は減少が続く。 契約者の月額課金を主な収入源とする有料放送は、広告費を収益源とする地上波放送以上に、配信サービス台頭の煽りをもろに食らう。近年は有料放送から配信サービスへと会員が流出する事態が起きている。

4月10日に発表されるイオンの2024年2月期の通期決算。人流回復に伴う食品スーパーや総合スーパーの収益改善により、本業の儲けを示す営業利益は過去最高を更新する見込みだ。そんなグループの中で存在感を高めている事業会社がある。小型スーパーを展開する「まいばすけっと」だ。 「まいばす」は、首都圏の1都3県にイオンが展開する小型スーパー。店舗数は1130店を超えた。生鮮三品から総菜まで、通常のスーパーと同様の品ぞろえながら、標準的な店舗面積は約50坪とコンビニサイズ。食に関するニーズをひと通り賄うことができる便利店として、消費者の支持がじわり広がっている。 男性よりも女性の利用が多い 「『普段の食事は一手間かかっても安く、そしておいしくすませたい』という、コンビニに抵抗感のある人の利用が増えている」（イオン中堅幹部）。価格面でもコンビニより安いものがほとんどで、価格に敏感な若年層やファミリー層の

ついに北海道の雄がイオン傘下に入る――。 イオン子会社でドラッグストア業界首位のウエルシアホールディングス（HD）は2月28日、北海道地盤で2位のツルハHDと経営統合の協議を開始すると発表した。実現すれば、売上高2兆円規模のドラッグ連合が誕生する。ツルハはイオンの子会社、ウエルシアはツルハの子会社となる見通しで、2027年末までの合意を目指す。 2番手のツルハが首位のウエルシアの親会社になるスキームだが、記者会見では「あくまで精神は平等。早期にシナジーを発揮するのが目的」と、ツルハの鶴羽順社長は説明した。人事権は親会社のツルハが持ち、買収後も互いの屋号（看板）を残す方針だ。 昨年12月に行った東洋経済のインタビューでウエルシアの松本忠久社長は、ドラッグストア業界の展望について「初代社長は規模拡大を優先してきたが、2代目は『どんな価値を提供する店を目指すか』を重視する傾向が強い。これがガッチ

ついに祖業に手をつけるのか──。 セブン＆アイ・ホールディングスが、傘下の百貨店そごう・西武に続いて、祖業であるイトーヨーカ堂についても売却を含めた抜本的な改革の検討を始めていることが関係者への取材でわかった。すでに売却先として、2つの投資ファンドが俎上に載せられている。 セブン＆アイは2023年9月、そごう・西武をアメリカの投資ファンド、フォートレス・インベストメント・グループに売却した。しかし、複数のアクティビスト（物言う株主）から「スピンオフ（分離・独立）すべき」と迫られていたイトーヨーカ堂については傘下に置いたままで、懸案として残っていた。 改革に乗り出すが売却も検討 セブン＆アイもイトーヨーカ堂の改革が進んでいないことに対する危機感は抱いている。2023年3月には、自前の衣料品から撤退して「食」に集中する戦略を打ち出し、インフラの整備を進めたり傘下の食品スーパーと合併させたりして

イトーヨーカドーが北海道・東北・信越の全17店舗をこの春から順次撤退していくというニュースが報道された。多くの論者が指摘する通り、都心周辺の店舗を残し、都心に特化する戦略だ。 前回（大量閉店｢イトーヨーカドー｣どこで間違えたのか）はこうした経緯に至る過程を、立地戦略というマクロな視点から概観した。 今回は、よりミクロな視点でヨーカドーについて考えてみよう。都心でヨーカドーは勝ち抜くことができるのか？ それを考えるべく、筆者は週末から平日にわたって、東京都23区にあるイトーヨーカドー全15店舗を実際に巡り、現場を徹底的に分析してきた。 この後繰り広げる論考は、あくまで、イチ消費者かつイチ・イトーヨーカドーファンである筆者の個人的な感想に過ぎない。しかし、数日でギュッと見てきたからこその濃さはあるはずだ。 見えてきたヨーカドーの“リアルな姿” というわけで、筆者は数日間で23区の15店舗を巡っ

もともとは外国にルーツがあるが、日本に伝えられて変容し、国民食となったメニューは数多い。その中でも「焼き餃子」は老若男女問わず人気のある料理ではないだろうか。 焼き餃子を看板商品とするチェーンはいくつもあるが、いずれもコロナ禍でも安定的に売れ、コロナを機に業績を伸ばしているチェーンもある。 餃子チェーンがコロナ禍に成長できた理由 餃子の強みはまず、客層の広さと、ランチ、ディナー、飲み会のいずれにも対応できる利用シーンの広さだ。またテイクアウトしてもおいしさが変わりにくく、コロナ禍以前からテイクアウトに対応している店もある。さらに、調理前の段階で市販品として販売できる。これらが、餃子チェーンがコロナ禍に成長できた理由だろう。

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新年度初めの新しい環境にも慣れてきて、ゴールデンウィークや初夏のお出かけ、旅行の予定を立てている方も多いのではないだろうか。旅行となると荷物も多く、なるべく乗り換えせずに行きたいものである。 そこで使えるのが「路線図には載っていない」ルートの直通系統や臨時列車である。これらは貨物線を活用して運行されることが多い。今ではメジャーになった湘南新宿ラインも、ルーツをさかのぼれば高崎線・宇都宮線方面は池袋折り返しの列車から、東海道線方面も着席通勤列車の「湘南新宿ライナー」から始まった。この両者を新宿でつなげたルートが現在の湘南新宿ラインである。 今は本数が少なくても、このように乗り換えなしで負担が少なく、将来は路線図にも載るように大化けしそうな系統もある。今回はこういった、本数が少なく気付きにくいが便利な直通系統や臨時列車を紹介する。子供連れの方は、普段は走らない線路を通れるとか、めったに乗れない

さっそく、2023年の住みたい街（駅）ランキングの結果を紹介しよう。「横浜」が首位を、「吉祥寺」が2位を堅持し、昨年3位に食い込んだ「大宮」がその位置をキープし、「恵比寿」が4位を死守するなど、TOP4は2022年と同じ顔触れとなった。 TOP10で注目したいのは、まず「鎌倉」の躍進だ。もともと歴史のある良好な住宅地として人気があったが、大河ドラマ「鎌倉殿の13人」の影響もあってのことか。次の注目点は、「新宿」「池袋」「渋谷」「東京」のターミナル駅がランクアップしていることだ。常に再開発などのプロジェクト案件があり、いずれも話題を集める街だ。 また、11位～25位までを見ると、顔触れは同じようだが順位が少し入れ替わっている。品川や表参道などの都心の街がランクダウンし、舞浜や船橋、立川など郊外の人気駅がランクアップしている印象を受ける。都心の低迷と郊外の上昇の傾向は、2022年も見られた現象

なぜ動画配信サービス界隈がここにきて忙しいのでしょうか。直近だけでも1月のGYAO!終了の発表に続き、2月17日にはU-NEXTとテレビ局系のParaviをそれぞれ運営する事業会社が3月31日に経営統合すると発表。事実上、U-NEXTがParaviを吸収するかたちです。目まぐるしく変わる背景には競争激化やサービス数の飽和状態などがありますが、「どうする国産テレビ系」の声の高まりを象徴してもいます。 有料会員数300万人超えの算段 国内勢最大の有料動画サービスが誕生するという筋書きが、U-NEXTを運営するUSENグループ傘下の株式会社U-NEXTと、Paraviを運営する株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン（以下、PPJ）の経営統合にはあります。 ただし、もともと国内勢最大規模のサービスであるU-NEXTは「どうするU-NEXT」と言われる立場になく、マーケットシェアランキングに

著作物を「例外的に」使えるのは「授業」だけ 学校の教員による著作権侵害が相次いでいる。2022年9月から23年1月の短期間に、神奈川県、愛媛県、佐賀県の小中学校が著作権者に無断で「学校通信」にイラストを掲載したとして、各自治体が約11万〜12万円の賠償金を支払った事案が次々と報じられた。また、愛媛県の別の中学校は著作権者に無断でホームページにイラストを利用していたとして、市が賠償金27万5000円を支払ったとも発表されている。 こうした事件を防ぐために押さえておきたい「著作権の基本」を、「学校著作権ナビゲーター」として研修や講演を行う元中学校教諭の原口直氏はこう解説する。 「一言で言えば、『作品は作った人のもの』ということです。日常生活でも、他人のものを使うときは相手に許可を取りますよね。それはイラストや写真、音楽や動画などでも同じなのです」 一方で著作権法第35条には、学校の授業は例外で

特集「そごう西武 混沌の売却」の他の記事を読む 「1次入札ではアメリカ金融大手のゴールドマン・サックスが、大丸松坂屋百貨店を傘下に持つJ.フロント リテイリングと組んで応札していたようだ。1次で落ちたが、百貨店大手が関心を持っていたのは間違いない」 セブン＆アイ・ホールディングスの百貨店子会社、そごう・西武の売却先を決める入札（入札をめぐる詳細な経緯はこちら）。事情に詳しい投資ファンド関係者はそう明かす。 全国で10店舗を展開するそごう・西武は、2022年2月期まで3期連続の最終赤字に陥っている。長年の経営不振にコロナ禍が拍車をかけた格好だ。 ただ、店舗ごとに見ると話は別だ。池袋駅直結の西武池袋本店は国内百貨店の店舗別売上高で3位の優良店舗であるし、そごう横浜店もトップ10前後に食い込む大型店。コロナ禍で多くの百貨店が経営悪化に苦しみ、他社を救っている余裕は到底ない状況下でも、大手がそごう

熊本県にある私立秀岳館高校。4月20日、サッカー部の30代男性コーチが3年生部員に暴行した動画がSNSで拡散。それについて部員11人が顔と名前を出して謝罪する動画が部のアカウントから発信（現在は削除）され、それに段原一詞前監督（49）が関与していたことも明らかに。加えて、段原前監督が民放局の番組出演時に虚偽の証言をするなどし、大きな騒動になった。 なぜ熊日は地元高校の問題をここまで報じられたのか この問題について、地元紙である熊本日日新聞（以下、熊日）は、ほぼ毎日この問題を報道。ひと月で30数本もの記事を掲載してきた。 一連の騒動の中、入学前から練習に参加していた県外出身の中学3年（当時）の男子生徒が上級生から暴行を受け、入学辞退に追い込まれたうえ1カ月以上たっても別の高校に進学できず浪人状態になっていることが発覚した。これらを独自ネタとして報じたのも熊日だ。 今回熊日が報じた秀岳館に関す

JR新宿駅東口から「新宿アルタ」の脇を通って歌舞伎町方面に向かうと、まず目に飛び込むのが巨大怪獣「ゴジラ」の巨大な頭である。2015年に開業した新宿東宝ビルの上から顔をのぞかせるゴジラは、現在の歌舞伎町のシンボル的存在である。 その歌舞伎町に新たなシンボルが生まれようとしている。新宿東宝ビルと「シネシティ広場」をはさんだ向かい側で建設が進む超高層ビル「東急歌舞伎町タワー」である。 開業は2023年春。外観のデザインはほぼ完成している。四角形で構成される一般的なビルと異なり、ビルの頭頂部が白くなり空に向かって跳ね上がっているような印象を受ける。外観をデザインした永山祐子氏によれば、白くなった部分は「水の飛沫」で、「水の勢いが天に伸びるイメージ」だという。 コロナ禍で計画練り直し 永山氏をはじめとした東急歌舞伎町ビルのスタッフたちが、その概要を4月26日に記者発表した。地上48階建て、地下5階

2021年末に公表された日本新聞協会の最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部割れ寸前まで落ち込んだことが明らかになった。 日本の新聞は高度経済成長期の1966年に3000万部台に乗り、その後は1990年代末の5000万部超まで拡大した。しかし、その後は下降を続け、部数減が止まる気配はまったくない。このまま進めば、本年中に一般紙は3000万部台を割り込むことが確実。高度経済成長以前の水準にまで落ち込むのも時間の問題になってきた。 新聞離れに一定の歯止め？ 日本新聞協会が2021年12月下旬に公表した同年10月時点のデータによれば、スポーツ紙を除く一般の日刊紙97紙の総発行部数は、前年比5.5％（179万7643部）減の3065万7153部だった。20年前の2001年には4700万部、10年前の2011年には4400万部を数えたものの、今や3000万部割れが目前である。 新聞協会のデー

なぜなら、高齢者の場合、食事量の減少や摂取栄養の低下が「衰え」を進ませる大きなきっかけになるから。年をとってからの食事量低下や低栄養は、てきめんに筋肉量減少・体重減少につながってしまいます。 また、筋肉量や体重が減ると「転倒骨折」や「誤嚥性肺炎」を起こすリスクが高まり、もし骨折や肺炎になって入院でもしようものなら、いっそう筋肉が落ちて衰弱が一気に進んでしまうようになります。 つまり、巷で流行っているから……という理由で、「粗食でいい」「一汁一菜でいい」「簡素な食事で十分だ」などと言っていると、高齢者はいずれ衰える一方となってしまう可能性が高いわけです。 こういった衰えの悪循環を防ぐ唯一の手段が「しっかり食べること」。高齢者が人生のラストステージを健康に生きていくには、「日々しっかり食べること」が必須であり、年をとればとるほど、ちゃんと食べるようにしていく姿勢が求められるのです。 「カロリー

1日の利用者数が300万人を超える新宿駅。そんな巨大駅は、歴史的な経緯から主に東側に開発リソースが注ぎ込まれてきた。 江戸時代に宿場町の「内藤新宿」としてにぎわったのは、現在の新宿3丁目付近。明治・大正期には東京市電（後の東京都電）が都心部から延びてきたが、昭和に入っても元私鉄（西武軌道）の都電14系統を除けば、新宿駅の東側で路線は終わっていた。令和の現在からは想像できないことだが、新宿駅東口が東京の端といえる状態だった。 なぜなら、新宿駅西側には淀橋浄水場と大蔵省専売局（現・JT）の工場が立地していたからだ。専売局の工場は戦前の1936年に移転したが、1898年に稼働した淀橋浄水場は戦後も都民の水がめとして機能した。浄水場なくして東京都民の生活は成り立たない。このため移転には時間を要し、新宿駅西口はほぼ手付かずのまま戦後を迎えた。 新宿駅の開業は1885年 新宿駅は、上野駅をターミナルに

近年、地方グルメが空前のブームです。中でも名古屋のB級グルメが「名古屋めし」として人気を集めています。 私は名古屋で生まれ、高校までいたので、古くはタモリ（ニセ名古屋弁「エビフリャー」の生みの親）からいじられるなど苦難の時代が続いた故郷がポジティブに注目されることを誇らしく思います。また、東京でもコメダ珈琲や、パスタ・デ・ココなど名古屋めしの店が増えて、懐かしの味を手軽に楽しめるようになったのも嬉しい限りです。 ただ、名古屋めしブームに対しては、以前から漠然と「なんだかおかしいなぁ」と違和感を覚えていました。今回は、このブームを名古屋人はどう思っているのか、名古屋めしの成功はコロナからの復活を目指す飲食業界にとってヒントになるのか、という点について考えてみましょう。 名古屋めしの主役は「二番手・後発組」 コロナ禍で苦境に立たされる飲食業の復活へのヒントを求めて、名古屋めしについて改めて考え

ハンバーガーチェーンといえば、1971年に日本1号店を開店した最大チェーンのマクドナルドを始め、1972年設立のロッテリア、モスバーガーなどがわが国での老舗として挙げられる。後発チェーンとしては、1992年のフレッシュネスバーガーがある。 今回取り上げるバーガーキングは日本への上陸が1993年と後発組で、知名度、店舗数ともに他のチェーンにはやや後れをとる。また、「高い」というイメージを持っている人も多いかもしれない。 しかしここ最近、そうした状況に変化が生じてきている。同チェーンをめぐり、“バズる”という現象がたびたび起こっており、とくに若い人の間で知名度がぐんぐんアップしているのだ。バズる理由となっているのは、思い切ったブランド戦略だ。 「なんだか面白そうなブランド」 例えば、2020年1月、秋葉原店の近隣にあるマクドナルドが閉店した際、なぜかバーガーキングが店頭広告を出した。競争を繰り