サイエンス あの頃のTwitterはもうありません 多くの科学者が X（Twitter）から離脱し、代替手段を探しているとの報告 Image：Shaheerrr / Shutterstock 調査会社Pew Researchは今年はじめ、米国内でTwitterからユーザーの多くがこのSNS上で過ごす時間が減少したと報告した。そして、Natureに報告された新たな情報では、数千人の科学者もまた、TwitterからXに改名したこのプラットフォームに費やす時間が減少し、サービスから距離を置いていると報告されている。 9200人以上の科学者を対象に行ったというNatureへの報告では、Twitterを利用してきた科学者、研究者たちの半数以上が、Xの利用時間を減らした、もしくはもはや完全にこのSNSから離れてしまったと述べられている。そしてその多くはTwitterの代替サービスとしてMastodon

🔋 Greener batteries ♻️ More recycling 🚯 Less pollution The Council has adopted today new rules that will, for the first time ever, cover the whole life cycle of batteries. The goal is to make batteries sustainable while keeping the sector competitive. 👇 — EU Council (@EUCouncil) July 10, 2023 今回欧州評議会が採択した新たな規制は、バッテリーの製造からリサイクルまでのライフサイクル全体を見直し、循環型経済を促進することを目的にしているという。そのなかで、家電製品などに搭載されるバッテリーについて、

Boston Dynamics unveils an all-electric version of its Atlas robot

2022年1月6日、愛知県警はプライベートを盗み見する目的で不正アクセスを行っていたなどとして不正アクセス禁止法違反の容疑で男を逮捕しました。ここでは関連する情報をまとめます。 4年前から毎日不正アクセスと供述 愛知県警豊田署、足助署、県警サイバー犯罪対策課は2020年3月22日から2021年2月10日の4回に渡り愛知県内の女性のInstagramに自分のスマートフォンから不正アクセスを行った他、2021年3月から10月までに不正入手した東京都の女性タレントのInstagramのログインID、パスワードを自分のGmailアカウントに保管していたとして、不正アクセス禁止法違反の容疑で男を逮捕。*1 男は2021年10月に別件の不正アクセス事件で摘発を受けており、自宅のスマートフォンを押収し解析した結果今回の件が判明した。容疑を認めており、動機について「1500人ぐらいのSNSの覗きを行った。

オーストラリアとイギリスの研究チームが、ペトリ皿の中で培養した人間の脳細胞に卓球ゲームの「PONG」の1人用モードをプレイさせることに成功したと発表しました。 In vitro neurons learn and exhibit sentience when embodied in a simulated game-world | bioRxiv https://www.biorxiv.org/content/10.1101/2021.12.02.471005v2 A mass of human brain cells in a petri dish has been taught to play Pong https://medicalxpress.com/news/2021-12-mass-human-brain-cells-petri.html Mini-brains: Clumps

瞳孔を収縮させ、近見視力を改善する薬「VUITY」がアメリカ食品医薬品局(FDA)に承認され、2021年12月9日から市場に出回り始めました。VUITYは特に老眼が始まった40歳以上に効果をもたらすとされています。 VUITY™ (pilocarpine HCI ophthalmic solution) 1.25%, the First and Only FDA-Approved Eye Drop to Treat Age-Related Blurry Near Vision (Presbyopia), is Now Available | AbbVie News Center https://news.abbvie.com/news/press-releases/vuity-pilocarpine-hci-ophthalmic-solution-125-first-and-only-fd

インターネットサービスを手がける日本のヤフーは、これまでアメリカの会社が持っていた社名のブランドの商標権を1700億円余りで取得することになりました。 手数料を払って使っていた社名のブランドですが、会社設立から25年目でようやく自由に使えるようになります。 日本のヤフーは5日、社名のブランドについて、手数料を払わなくても自由に使うことができる契約を海外の投資会社との間で結びました。 このブランドは、これまでアメリカの通信大手、ベライゾンが子会社を通じて商標権を持ち、会社では売り上げに応じた手数料を払って使っていました。 今回、商標権がベライゾンから海外の投資会社に移ることになり、これに合わせて会社が1785億円で買い取ることにしました。 ヤフーは、ソフトバンクグループの孫正義社長らが1996年にアメリカのヤフーと共同で設立し、国内では検索サイトやネット通販などのサービスで多くの利用者を獲得

2016～17年に中国人民解放軍が関与したとされる大規模なサイバー攻撃で、被害にあった日本企業などはいずれも組織内のパソコンを一元管理するソフト「SKYSEA（スカイシー）」を使っていたことが関係者への取材で判明した。警視庁公安部は、日本国内限定で販売されていたソフトを中国軍側が入手し、脆弱（ぜいじゃく）性を分析した上で攻撃したとみて調べている。 関係者によると、今回の攻撃はSKYSEAの脆弱性を突いて16年6月に始まったとみられる。SKYSEAの開発元の「Sky（スカイ）」（大阪市）は約半年後の同12月、対策を施したと発表。しかし…

2020年08月07日23:30 【速報】 中国完全死亡、ファーウェイに続き、OPPO、シャオミもGooglePlayサービス全削除へ Tweet 1: ミクロコックス(静岡県) [KR] 2020/08/07(金) 22:09:00.28 ID:xcGtjSjX0● BE:789862737-2BP(2000) 中国スマホメーカーはトランプ政権の規制策で米国アプリインストール不可に 8/7(金) 16:30 TechCrunch Japan 世界のスマホ販売の3分の1以上が中国のメーカー3社、Huawei（ファーウェイ）、Xiaomi（シャオミ）、そしてOppo（オッポ）によるものだ。これらメーカーは中国のサプライチェーンのおかげでコスパの良い端末を提供して成長しているだけでなく、比較的オープンなモバイルエコシステムを享受している。ほとんどの国の消費者はGoogle（グーグル）やInst

携帯電話「Blackberry」が8月に販売を終了すると発表して間もなく、台湾のスマートフォン大手企業だったHTCがVIPスマホコミュニティを閉鎖した。 HTCはこれに先立ち、2020年2月7日付で同社の中国公式コミュニティを閉鎖、ユーザーはWeChat（微信）に「HTC公式サービスアカウント」を追加することで、今後もHTCとの連絡を行えると公式コミュニティで発表した。 コミュニティの閉鎖は、HTCが携帯事業を完全に手放すことを意味している。同社のVIPファンコミュニティ「HTC Elevate」では、全ての会員が招待を受けることで同コミュニティに登録でき、そのユーザーの多くがHTCのコアなファンだ。 実のところ、HTCの携帯電話事業からの撤退に意外性はない。同社は2017年9月、同事業をGoogleに売却し、Googleは自社向けのスマートフォン「Pixel」を開発していたHTCの部門を

ウェブサイトを閲覧した人のパソコン（ＰＣ）に仮想通貨の「採掘」（マイニング）プログラムを無断で送り込み、サイトの運営収入を得ていたとして、各地の警察がサイト運営者の摘発に踏み切った。不正にあたるかどうか、議論のある事案。「ぼくたち、そんなに悪いことをしたのでしょうか？」。同様のサイトを運営していた１人が、朝日新聞の取材に語った。 関西地方に住む２４歳の男性会社員は１４日、サイト運営者１６人が逮捕や書類送検されたとのニュースを聞き、警察が来るのではないかと心配する。 男性は昨年９月下旬、自身が運営するスマートフォンの情報サイトに、「コインハイブ」のマイニングプログラムを埋め込む手続きを施した。サービス提供元のコインハイブに利用登録し、マニュアル画面を見ながら、ジャバスクリプトというプログラム言語を４行書き加えただけで作業は終わった。３０分とかからなかった。 コインハイブは昨年９月、アルゼンチ

定期的に変えるのはかえって危険――。総務省がインターネット利用時のパスワードについて、従来の"常識"を覆すような注意喚起を始めた。「推測しやすい文字列になって不正アクセスのリスクが増す」というのが理由で、複雑なパスワードを使い続けるよう呼びかけている。方針転換に困惑する声も少なくない。「定期的にパスワードを変更しましょう」。3月1日、総務省の「国民のための情報セキュリティサイト」からこんな記述

【シリコンバレー=藤田満美子】電子商取引（EC）の米イーベイは27日、シンガポールのインターネット通販サイト運営企業ジオシスから日本事業を買収することで合意したと発表した。ジオシスが日本で展開するネット通販サイト「Qoo10（キューテン）」の資産を買い取る。買収によってイーベイは、日本国内でのEC事業に再参入する。イーベイは幅広いネットワークで世界中から商品を調達し、品ぞろえに生かす。日本のネ

刀剣類や防犯用品など一風変わった品揃えで知られ、秋葉原の「名物店」として親しまれてきた「秋葉原MAD」（東京・千代田区）が閉店する。 同店の担当者が2018年2月16日昼、J-CASTニュースの取材に「今週いっぱいで閉店になります」と話した。インターネット上では、「寂しくなります」「アキバらしい店がまた減る...」などと惜しむ声が広がっている。 「もし手に携帯電話をお持ちの場合破壊します」と注意書き 同店は、秋葉原の電気街のメーンストリート「中央通り」沿いに10年以上前から店を構える老舗店。盗聴・盗撮器を発見するための機器やスタンガンなどの防犯用品、刀剣類にDVD・CDの複製機器など、個性的な商品を取り揃えていたことで知られる。 店のウェブサイトでは、店内での携帯電話の使用や飲食、メモ書きなどの禁止事項を列挙。その上で、「違反者は生命の保証なし」「もし手に携帯電話をお持ちの場合破壊します」

三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）は大手銀行で初めてインターネットで情報を保存して使用するクラウド方式に社内システムを刷新することを決めた。サービスを提供する米アマゾンと契約を結んだ。5年で百億円規模のコスト削減に加え、金融にIT（情報技術）を活用したフィンテック分野の業務にも迅速に対応できるようになる。邦銀はシステムの使いづらさが弱点とされる。新たな機能の追加を繰り返して複雑にな

日本年金機構が、厚生年金に加入する会社員などの個人情報をディスクに入れ勤め先に送る際、読み取るためのパスワード（ＰＷ）を同封し、普通郵便で送っていたことがわかった。封筒ごと他人の手に渡れば個人情報が流出しかねず、機構は問題だったと認め見直しを進めている。 機構は、事業主と従業員で折半する厚生年金保険料の額を算定するため、毎年１回７月に、全国約１７０万の加入事業所に従業員の給与データの提出を要請。希望する約１０万事業所に、従業員ごとの氏名と前年度分のおよその月給額などを記録したディスクを事前に郵送している。昇給などがあればデータを上書きのうえ、返送してもらう。 機構のホームページから誰でも無料でダウンロードできるプログラムを使ってＰＷを入力すれば、ディスクからデータを引き出せる。このため、ＰＷの管理は特に重要になる。 ところが機構によると、事業所を管理するためにつけた５ケタの番号をＰＷに転用