漫画家の山本さほさんが、厄介な人たちを引き寄せるトラブル続きな日々をつづります。今回は、友人である作家・万城目学さんについて。賞へのノミネートが続いたなかで、このたび直木賞を受賞! そのお祝いパーティ会場での珍エピソードです。 万城目さんの受賞シリーズ第2弾『六月のぶりぶりぎっちょう』(6月24日発売)もぜひ! 『きょうも厄日です』第3巻が発売中。ちょっぴり怖い話に驚きの展開、笑うしかない話まで……。山本さんの旅行友達・こうのさんとの「今だから話せるナイショの話」を描きおろし!!
1909年の発売以来、賛成派と反対派による論争が続いている、うま味調味料の「味の素」。いったいなぜ、うま味調味料にネガティブなイメージを持つ人が増えたのだろうか? ここでは、戦後日本の歴史を“味覚の変遷”から読み解いた、澁川祐子氏の著書『味なニッポン戦後史』(集英社インターナショナル)より一部を抜粋して紹介する。(全2回の1回目/2回目に続く) 「中華料理店症候群」の後遺症 引き金になったのは、1968年にイギリスの医学雑誌「The New England Journal of Medicine」に掲載された「チャイニーズ・レストラン・シンドローム(中華料理店症候群)」と題する報告だった。 その内容は、中華料理を食べたあとに頭痛や発汗、しびれなどの症状が多数起きているというものだった。さらにその原因の1つとして、中華料理に多く含まれるグルタミン酸ナトリウムの可能性が示唆されていた。これが話
「LINEヤフーに自浄努力はもはや期待できない」 「筆者は安全性を考えてLINEを使っていない」 こう断言するのは、ジャーナリストの峯村健司氏だ。 LINEが再び「韓国経由での個人情報漏洩事故」を起こした。 中国の関連会社から個人情報を閲覧できる 昨年11月27日、LINEヤフーは、アプリの利用者情報(利用者の性別、年代、通話ページの表示回数、スタンプの購入履歴、企業の「公式アカウント」を通じた予約情報)など、約44万件が流出した可能性があると発表。さらにその後の調査で、漏洩の疑いがある件数が約51万9000件に達することを明らかにした。 この漏洩事故に対し、3月5日、総務省が行政指導を行なっていたが、3月28日には個人情報保護委員会が、個人情報保護法に違反しているとして是正勧告を出した。 峯村氏は、朝日新聞編集委員だった2021年3月、LINEが利用者に対する十分な説明をしないまま、中国
今回、能登半島の被災地を取材し、多くの方の話を聞いて感じたのは、日常生活を取り戻すために必要不可欠な水道、電気、ガスの復旧が待ち望まれていることだ。そして、津波により被災した家の片付け等で、既に一般ボランティアのニーズも出始めている。しかし、全ての障害になっているのが、道路事情の悪さだ。 ひび割れた道路 喫緊の課題である“道路問題” インフラの復旧に向けて、全国から応援部隊が既に送り込まれている。応援部隊は被害が少なかった石川県加賀地方や富山県北西部のホテルを拠点とし、能登半島の現場まで通うことが多い。その道のりが渋滞していれば、作業時間の確保が困難となる。東海地方から水道の復旧部隊が派遣される予定だったが、道路事情の悪さから延期になった話も耳にした。 珠洲市街 発生から3週間ほどが経過した1月21日時点でも、一般車両は能登方面に行かないよう呼びかけられている。 金沢市や富山県では一般ボラ
維新・吉村知事らが主導する大阪万博。しかし、会場整備費が当初計画の1.9倍となる2350億円まで膨れ上がるなど、迷走が止まらない。国費負担も急増する中、小誌が万博事業の内実を徹底調査したところ――。 ▶業者が思わず認めた ウラ献金吉村パーティに違法の疑い ▶集客力はUSJの4倍 !?経済効果2兆円の自作自演 ▶関西生コンのドンが直撃に「松井、吉村に頼まれ金を…」 ▶維新最高幹部が実名告白「リングは余計といわれたら余計」 ▶緊急アンケート「万博迷走の戦犯」ワースト3は―― 西日本最大級のスケールを誇る宴会場は、熱気で溢れ返っていた。 2019年2月1日、ホテルニューオータニ大阪の「鳳凰の間」。ここで開催されていたのは、吉村洋文氏(現大阪府知事・48)の「大阪市長就任3周年記念パーティ」だ。建築家・安藤忠雄氏との対談が行われ、会場では大阪名物のたこ焼きも振る舞われていた。 3周年記念パーティ(
先日、観光ビザを使って3年半ぶりに中国に行ってきました。中国は厳しい行動制限を伴う「ゼロコロナ政策」を経て、さまざまなITツールが活用されるようになり、“中国人にとっては”より便利になったんです。しかし、外国人観光客にとっては不便になったと感じました。 キャッシュレス化が進みすぎて街からATMや両替施設が激減 例えば、コロナ禍以降、中国で急速にキャッシュレス化が進んだことで、街からATMや、日本円を人民元にする銀行の支店や両替施設が減っていました。3年半ぶりの中国散策だったのに、街歩きでも不便さを感じました。 また、コロナ前は外国人観光客も利用できたシェアサイクル。中国で銀行口座を開設してオンライン決済サービスと紐づければ、観光客もシェアサイクルを利用できたのに、コロナ禍の3年間で銀行口座が凍結されてしまい、決済できなくなって、利用できなくなっていました。コロナ前は僕自身、中国国内で問題な
10月19日夜6時過ぎ、東京・永田町の参院議員会館から黒いスーツにノーネクタイ姿で、貫禄ある体躯の男が出てきた。山田太郎文科大臣政務官兼復興大臣政務官(56)である。 蝶ネクタイがトレードマーク(自民党HPより) 駐車場に停めた濃紺の英国車「MINI CLUBMAN」にそそくさと乗り込み、議員会館を出発する。霞が関から首都高都心環状線に乗ると、自宅とは反対の方面に迷いなくアクセルを踏み込んだのだった。 翌日には臨時国会召集が控えている。内閣支持率低迷に喘ぐ岸田政権にとっては挽回する最後のチャンス。とりわけ文科省は旧統一教会の解散命令請求など重要課題が山積みだ。その政務三役の一員が緊迫する永田町から急行した先は――。
他人に知らせていないはずのメールアドレスに、不審なメールが飛んできた……というのはよくある話。さまざまな原因が考えられますが、よくあるのが、ウェブサービスなどへの登録に使用したメールアドレスが、サイバー攻撃などによって流出し、それが悪用されたというものです。 インターネットの見えないところ、俗に「ダークウェブ」と呼ばれるインターネット空間では、こうした個人情報が何百万件単位で売買されています。近年ではFacebookやX(旧Twitter)、Dropbox、さらにはAdobeなどで、こうした大規模な流出が起こっており、それらを手に入れた第三者によるスパムメールは日常茶飯事です。 いったん流出してしまったメールアドレスは、すでに元のサービスの管理下を離れてしまっているので、サービスを退会してもメールが止まることはありませんし、メールアドレスやパスワードを変更しても効果は限定的です。まずはどこ
選対委員長に就任することになった小渕優子氏。あの“ドリル事件”から実に9年ぶりの要職での起用だ。復権を遂げた彼女だが、果たして政治資金はクリーンなものになっているのか。総力取材で徹底調査したところ――。 ▶役員は小渕だらけ ファミリー企業にも1400万円還流 ▶明治座から献金120万「疑惑の発火点」観劇会が復活 ▶夫はTBS編成局長、夢は次男を「総理にする」 ▶茂木幹事長の嫌がらせ「お前が松川るいを叱れ」 小誌記者は法人登記簿に記された住所を手に、目的の場所に向かった。 榛名山(はるなさん)の麓、群馬県のJR高崎駅から北西に車で15分。そこには、不動産会社が事務所を構えているはずだった。 ところが、該当の番地に存在していたのは、ただの倉庫。受付もなければ、郵便受けもない。一体、どうなっているのか。 近隣住民に尋ねたところ、 「10年ぐらい前はその不動産屋さんはあったけど、その後はずっと倉庫
元タレントの上岡龍太郎が5月19日に亡くなった。81歳だった。追悼記事や追悼番組が数多く企画される中で、流暢な話芸や舌鋒鋭い毒舌とともにクローズアップされたのが上岡の「オカルト嫌い」という一面だった。 上岡が自ら語っていた武勇伝的なエピソードとしては、占い師に「私は今からあなたを素手で殴るか灰皿で殴るか、どっちで殴ると思う?」と尋ねたところ、「あなたはそういうことをする人ではありません」と答えたので「そういうことをする人じゃ!」と殴ったというものがある(『いろもん』00年3月30日)。 また、占い師のスカートをめくって「今日ここへ来たらめくられるっちゅうのがわからんか?」と言ったところ「わかってました」と答えたので顔にペケを描いたというエピソードも語られている(『鶴瓶上岡パペポTV』94年6月10日)。ただし、このような話は芸人特有の誇張された話の可能性がある。上岡本人も引退前最後のテレビ
「日本維新の会」の西宮市議で、リノベーションなどを手掛ける不動産関連会社「リノメゾン」代表取締役の森健人氏(32)が、工事費の支払いを巡り、〈うちの父って反社みたいな人間なので〉などと下請け業者への脅迫が疑われるLINEを送っていたことが、「週刊文春」の取材でわかった。森氏が送ったLINEを入手した。 森健人市議(維新HPより) 森氏は同志社大学を卒業後、サイバーエージェント勤務などを経て、2021年にリノメゾンを起業。維新政治塾にも通い、2023年4月の統一地方選で初当選した。「“イケメン議員”として、党も期待を寄せている」(維新関係者)という。 “イケメン議員”が「週刊文春」の報道後に送ったLINE 「週刊文春」は7月6日発売号で、森氏に対し、下請け業者のA氏やB氏から工事費の未払い被害を訴える声が上がっている実態などを報道。森氏はA氏やB氏とは認識の差があるとしつつ、「飛ぶつもりはな
彼らはたぶん、他人と一緒にいること自体が不愉快な人。家事ひとつをとっても、自分とやり方が違うだけで我慢できないわけでしょ? 根本的に他人と同居することに向いてない。 ――どうして結婚したんでしょうね。 押井 上手くいくと錯覚しちゃったんですよ。若いとそういう錯覚に陥るものです。でも、夫婦にもいろんな夫婦がいて、家計は全部別、冷蔵庫に入れているものも、ちゃんと名前を入れて分けているとかね。そういうやり方もあるかもしれない。あとは一緒にいたいのなら努力しかない。 ――まずは奥さんに相談するのがいいんじゃないですか。「家事は俺がやりたい」の人は、この文面だと、奥さんに苦情は言ってないようでしょ? 自分でやるのは厭わない人みたいだから、奥さんも任せてしまえばいいのに。 押井 おそらく、そうなるとそうなったで、また苦情が出てくると思う。だから、この手の人は他人と暮らすのに向いてない。離婚がイヤだった
唯一の目撃証言は4年前 “最初の事件”は2019年7月16日午前4時、世界自然遺産・釧路湿原の北に位置する標茶町オソツベツ地区の牧場で発覚した。牧場関係者が放牧中の牛1頭の姿が見えないことに気付き、捜索したところ、森の中で無惨な姿で殺されている牛の死骸を発見したのである。その関係者が思わず声をあげると、20メートルほど離れた藪の中から1頭のクマが飛び出し、逃げていった。後々まで、これがこのヒグマに関する唯一の目撃証言となる。 写真はイメージ ©iStock.com 以来、8月5日に8頭、8月6日に4頭、8月11日に5頭……といった調子で連日牛が襲われるようになり、その被害は2ヵ月で実に28頭に及び、現場に残された体毛のDNAにより「同一犯」によるものと推測された。この頃になると、最初の事件が起きた地区の名前「オソツベツ」と、現場に残された足跡の幅が「18センチ」とされたことから、このヒグマ
今、公文書を軽視する風潮がひろがっている。 「まったくの捏造」――今年3月、高市早苗経済安全保障担当大臣が国会の質疑で、総務省の公文書をこのように批判して波紋を呼んだ。 この公文書は、高市氏が総務大臣だった安倍晋三首相の時代に総務省が作成したものだが、官邸が特定の民放番組を問題視し、総務省と解釈を巡る協議を重ねた経緯を詳しく記録していた。文書自体は単なる「記録」であり、あとから捏造された可能性は考えにくい。 にもかかわらず、高市氏は「これが捏造でないなら議員辞職する」とまで強弁し、国会は大荒れとなった。 公文書が軽視されたのは、これが初めてではない。 昨年10月には、日本中を震撼させた「神戸連続児童殺傷事件」(1997年)の記録を神戸家庭裁判所が廃棄していたことが発覚。この他にも重要な事件の裁判記録が多数廃棄されており、最高裁が異例の謝罪に追い込まれた。 また、安倍晋三政権下では「森友学園
衝撃的だったのは、2人がTwitterで飛び降りる様子をリアルタイムで配信していたことだ。現在は削除された33分23秒にわたる動画には、制服のような服装の少女2人が高所から飛び降りるショッキングな様子が記録されていた。 「飛び降り」をリアルタイム配信 少女のうち1人が「怖い……怖いよ」と何回か繰り返したのち、「大丈夫、行こう」「せーので行くよ?」「せーの」と腕を組みながら後ろ向きで飛び降りている様子が映っている。2人の姿が画面上から消えたあと、“バン”という衝突音が響く。 飛び降り直前の配信動画 その後、マンションの住民男性が倒れている2人を見つけ、110番している。 別の住人男性によると、13日の午前4時ごろは救急車両のサイレンが鳴り響き、警察官や管理会社の社員がマンション入り口に集まり、現場は騒然としたという。 死亡した2人は、それぞれ新潟県に住むXさんと、松戸市に住むYさんだとみられ
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