日本電産を退社した片山幹雄の初告白。日本が勝つためのヒト・モノ・カネ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「日本は捨てたものじゃない」と信じ経営コンサルティングを行う片山幹雄。日本のメーカーが生き残るための手がかりを経験から示唆する。 今年3月に日本電産を退社した片山幹雄（シャープ元社長）は、最近、メーカーを訪問していると、よくこう言われるという。「すごい製品をつくることができました」。自社が開発した技術を品評してほしいと言われるのだ。 片山がかつて「液晶のプリンス」と呼ばれ、世界で戦ってきた経験を考えると、意見を聞きたくなるのは当然だろう。しかし、片山がその技術を称賛しつつも「これは売れますか。収益は出せますか」と尋ねると、一瞬、間があく。そして「売れます」とは言うが、「もうかります」という答えは返ってこない。「競合はどこですか」と続けると、ほとんどの人が「性能が優れています」と答える。 片山が社長を務めたシャープは、1964年にオールトランジスタ電卓の発明により、表示部品の液晶の開発と半導
アマゾンのすごい会議。ルールは「パワポ禁止、箇条書き資料禁止」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
9月に出版された『amazonのすごい会議―ジェフ・ベゾスが生んだマネジメントの技法』（東洋経済新報社）の著者、佐藤将之氏は、アマゾンジャパンの立ち上げメンバーとして2000年7月に入社。サプライチェーン、書籍仕入れ部門を経て2005年よりオペレーション部門で、2016年に同社を退職するまでディレクターとして国内最大級の物流ネットワークの発展に寄与した。 世界トップの企業、アマゾンの成長を支える原動力である「会議の技法」とは、どのようなものなのか。 同書の一部より抜粋し、会議の効率化を図るためにジェフ・ベゾスが設けた「アマゾン流、資料作成のルール」を紹介する。 アマゾンの会議で箇条書き資料はNG よくある会議資料として見受けられるのが、「パワーポイント」に「箇条書き」で要点を書き込んだものです。それをプロジェクターで映しながら説明を加えるというプレゼンは、説明する側も資料作成が簡便で、聞く
グーグル元社員が考案「新型やることリスト」が超便利 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルで最速仕事術「スプリント（デザインスプリント）」を生み出し、世界の企業の働き方に革命を起こしてきた著者が、今度は、時間を最大限に有効に使うメソッドを生み出した。それをまとめたのが『時間術大全──人生が本当に変わる「87の時間ワザ」』（ジェイク・ナップ、ジョン・ゼラツキー著、櫻井祐子訳、ダイヤモンド社）だ。同書はたちまちのうちに話題となり、世界16カ国で刊行が決まっている。 著者のジェイク・ナップはグーグルで、ジョン・ゼラツキーはユーチューブで、長年、人の目を「1分、1秒」でも多く引きつける仕組みを研究し続けてきた「依存のプロ」だ。 そんな人間心理のメカニズムを知り尽くした2人だからこそ、同書の時間術はユニークかつ、きわめて本質を突いている。「人間の『意志力』などほとんど役に立たない」という、徹底して冷めた現実的な視点からすべてが組み立てられているのだ。 さらに、「いくら生産性を上げ
VCに関してもっと早く知っておきたかったリアルな実態 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
スタートアップエコシステムを語る上で、絶対に外すことにできない存在。それがVCだろう。VCとは、ベンチャーキャピタリストの略で、資金を集め、ファンドを作り、スタートアップに投資を行い、そこからリターンを獲得するのが主な仕事。どうしても、このVCという人たちの本来の役割が意外と知られていないことが多い。 起業家や起業家に憧れる人たちがVCに対して抱くキラキラなイメージと、実際の現場には大きなギャップがあると感じられる。 下記は、アメリカで連続起業家として活動しているAaron Dininによるポスト”What I Wish Someone Had Told Me About Venture Capitalists”（記事の最後にリンクを紹介）を日本語にしたもの。彼の起業家としての学びの一つとして、VCとは、投資のゴール、そして彼らとの関わり方などがわかりやすく説明されている。 アメリカの起業
シリコンバレーの有力シードファンド「500 Startup」のデモデイ、登壇29社を一挙紹介 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
シリコンバレーから、世界のスタートアップやカンファレンスのリアルな情報を伝えていく本連載、今回は米国時間の8月22日、シリコンバレーに拠点を置くアクセレーター「500 Startups」社が開催した、25回目となるデモデイに参加した。 デモデイとは、投資家やインキュベーターがスタートアップ向けに提供している育成プログラムの一つで、育成プログラム終了時に、スタートアップが自社のサービス内容、今後の戦略、投資家、パートナーへの要望を4〜5分で説明するイベントだ。 500 Startups社は、設立間もない若いスタートアップを支援しているインキュベーター兼投資家で、2010年に設立された。支援するスタートアップの数は世界60カ国、1900社あまりに及ぶ。 開会の挨拶に登場した500 Startups社のCEOのクリステン・ツァイ氏は、500 Startupsの実績として、「これまでに76カ国22
アジア初のデカコーン、配車アプリGrabを生んだ35歳女性起業家 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
評価額が100億ドル以上に達した未上場のスタートアップ企業をデカコーンと呼ぶが、アジアで最初のデカコーン企業である配車アプリ「グラブ（Grab）」を共同創業した女性起業家が、現在35歳のTan Hooi Lingだ。 Tanはフォーブスアジアが先日発表した、アジアのビジネスをリードする女性リスト「Asia’s Power Business Women」の2019年版に選出された。ハーバード大学でMBAを取得した彼女は2012年にAnthony Tanと共に、シンガポール本拠のグラブを立ち上げ、累計90億ドル以上を調達している。 グラブの調達資金の半分以上は、今年3月にソフトバンク傘下のビジョンファンドが主導した、45億ドルのシリーズHラウンドによるものだ。このラウンドにはアリババやマイクロソフトを含む26社が参加し、同社の評価額は140億ドル（約1.5兆円）とされた。グラブは年内に、さらに
空港のUSB充電ポートは極めて危険、セキュリティ専門家が警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
空港にある無料のUSB充電ポートには危険が潜んでいる。サイバー犯罪者たちがUSBポートにマルウェアを送り込み、接続されたスマホからデータを盗み取ろうとしているからだ。 「公衆のUSB充電ポートにスマホをつなぐのは、道に落ちている歯ブラシで歯を磨くようなものだ。どんな結果が待っているかは予測不能だ」と、IBMのX-Force脅威インテリジェンスセキュリティ部門のシニアVPを務めるCaleb Barlowは話す。 外出する際は充電器を持ち歩き、壁のコンセントから充電する、もしくはモバイル充電器を利用したほうがずっと安全であることは確実だ。それでもUSBポートから充電をしたいという人に、Barlowが利用を薦めるのが10ドルほどで買える「Juice-Jack Defender」という名のデバイスだ。 「これはUSBポートに挿して使う小さなドングルで、ここに充電ケーブルを接続すれば、マルウェアの侵
7年間、毎日3時間の自分磨き。武井壮が編み出した「選ばれる人になる方法」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「百獣の王」を名乗り、「動物の倒し方」で人気者になったタレント、武井壮。陸上十種競技の元日本チャンピオンであり、世界マスターズ陸上で世界一に輝いた一流アスリートでもある彼は、スポーツの経験から編み出した独自の成功理論で、多くの人を惹きつけている。 39歳で芸能界に転身して以来、どんなに忙しくても、毎日1時間のフィジカルトレーニングを欠かさず、さらに知識を増やすための調べものに1時間、新しい技術の習得にもう1時間と、計3時間を自分磨きに費やす生活を7年も続けてきた。おまけに睡眠時間はたった45分で、『ソクラテスの弁明』が愛読書――。 まるで都市伝説のようにストイックで、誰にも真似できない生き方に思えるが、本人は「自分にはスペシャリティがない」と語る。そんな彼がたどり着いた、専門家でなくても選ばれる特別な人になる方法「スーパーゼネラリスト戦略」について聞いた。 スペシャリストにならなくても勝て
シリコンバレーのカリスマCEOに聞いた、勝ち組企業が実践する「5つの働き方」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
昨今、「働き方改革」の議論が花盛りだ。デジタル化によってどんどん進化する私たちの職場やワークスタイル。では、5年後、10年後の労働環境はどのように変化しているのだろうか。 今回、シリコンバレーを代表する若手カリスマ経営者であるBox（ボックス）のCEO、アーロン・レヴィ（33）にインタビューをおこなった。 2005年創業のBoxは、Fortune 500（アメリカの大手企業500社）の約7割が採用しているという、法人向けクラウドサービスの大手企業だ。同社の経営理念は、「世界がコラボレーションする仕組みを変革する」。データの保管・共有・コラボレーションを通して、デジタル時代の「新しい働き方」を推進している（※ ただのデータストレージ企業だと思っていたら大きな間違いだ）。 多くのグローバル企業の「働き方改革」を支援してきたレヴィに、未来のワークスタイル、そして日本企業にとっての課題を聞いた。
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