「新システム？　現行通りの仕様で作ってくれればいいよ」 「その“現行”が分からないんですけれど……」 「………」 禅問答のようなこのむなしいやり取り。筆者もさまざまなIT職場で見聞き（筆者もSIer勤務時代に体験）している。 「現行通りでお願い」――悪気なく発せられるこのフレーズ。「あ、現行通りでいいんですね。ならばラクだ！」と喜んではいられない。IT職場を混乱に陥れる「悪魔のフレーズ」なのである。 「現行でお願い」 「現行が分からん」 「設計書が欲しい」 「設計書が見当たらん」 「相談しよう」 「そうしよう」 …… 「決まらん！」 はないちもんめさながらの会話が今日もどこかのIT職場で繰り広げられている。なぜ、こんな始末になってしまうのだろうか。主立った原因を見てみよう。 原因1：要件定義書や設計書が無い／アップデートされない ドキュメントを残さない。要件定義書も設計書も作っていない。文

パブリッククラウドの導入が一段と進んでいる――。こう感じた出来事があった。クラウド導入を専業とするITベンダーに取材に行った際に、「スーツ姿で勤務することが増えている」という話を聞いたことだ。 スーツ姿が多くなったのは、顧客であるユーザー企業の規模が大きくなったり、これまでは保守的でクラウドの導入に慎重だった企業でも採用を検討し始めたりしたからだという。「打ち合わせで先方に出向く際に、ラフな服装では浮いてしまう。そこで仕方ないから毎日、スーツ姿で出勤するようになった」とクラウド専業ベンダーのITエンジニアは苦笑していた。 パブリッククラウドの導入がより一般的になることは、クラウド導入を手掛けるITエンジニアにとって嬉しい話かというと、手放しでは喜べないようだ。超大規模で歴史のある企業の場合、堅い服装で、意思決定は遅く、新技術の採用に慎重なケースが一般的に多いようだ。こうしたユーザー企業と付

およそ半年後の2018年9月29日、「特定労働者派遣（特定派遣）事業」制度が廃止になる。これは派遣制度の1つで、届出だけで派遣事業を開業できる制度だ。多くの下請け中小IT企業は特定派遣事業者でもあるため、この制度変更が直撃するのではないか。筆者はそう考えて以下の記事を執筆した。 詳細は記事に譲るが、主旨は「特定派遣の廃止で、技術者派遣事業を手掛ける下請け中小IT企業は窮地に追い込まれる」といった内容だ。この記事に対して、アクシアの米村 歩（すすむ）代表取締役から「特定派遣が廃止になっても、下請け中小IT企業への実際の影響は小さいのではないか」との指摘を受けた。 米村氏は様々な立場でIT業界に関わってきた。キャリアのスタートは新卒で入社した元請けIT企業の技術者。アクシアを設立する前は1年間フリーランスとして働いた。現在代表を務めるアクシアは完全自社開発、残業ゼロを売りにするが、かつては下請

人月商売のITベンダー、特に下請けITベンダーに入社した若手技術者は、自分に与えられた肩書きを見て悩むという。「SE、システムエンジニアって何？」というわけだ。上司の説明を聞いても、抽象的な言葉の羅列しか返って来ないので要領を得ない。上司から「まあ、実際に働いてみれば分かるようになる」と言われ、納得できないまま引き下がらざるを得ないとのことだ。 自分で「SEとは何か」を調べようとする人もいるが、やがて衝撃を受ける。例えばITスキル標準（ITSS）を調べる。プログラマー、アーキテクト、インフラエンジニア、プロジェクトマネジャーなどが列挙されており、その役割や必要なスキルが定義されている。ところがSEについては何も書かれていない。そのために「ヘンだ。私はいったい何者なのか」と真剣に悩んだ人もいると聞く。 私もそんなに多くはないが、ITベンダーの若手技術者から「何がSEの仕事なんでしょう」と聞か

アルミ建材大手の文化シヤッターが、販売管理システムの開発が頓挫した責任は委託先の日本IBMにあるとして、約27億4000万円の損害賠償を求めて日本IBMを提訴していたことが、日経コンピュータの取材で明らかになった。 文化シヤッターは2017年11月に東京地方裁判所へ訴訟を提起した。同社は2017年度第2四半期決算（2017年7～10月）で、販売管理システムの開発継続断念に伴う17億4500万円の特別損失を計上済み。同システムの開発委託で日本IBMに支払った費用などの返還を求める。 文化シヤッターが既存の販売管理システムを刷新するプロジェクトを始めたのは2015年3月のことだ。文化シヤッターは日本IBMに提案依頼書（RFP）の作成を委託。そのRFPに基づき複数のITベンダーから提案を受けたうえで、日本IBMをシステム構築の委託先として選定した。 日本IBMの提案は、販売管理システムの構築にE

2017年も残すところあとわずか。今年の大型IT投資として注目されるのが、コンビニエンスストア大手3社のPOS（販売時点情報管理）レジ刷新である。 ファミリーマートが2017年7月から、セブン-イレブン・ジャパンが10月から、ローソンが11月から順次レジの置き換えを進めている。店頭で変化に気づいた人もいるかもしれない。

CI（継続的インテグレーション）を実現するOSS（オープンソース・ソフトウエア）「Jenkins」の勢いが増している。開発元の米CloudBeesが2017年8月末に開催したイベントには800人の開発者が参加。米PayPalが4000人を対象にしたJenkinsの導入を発表するなど、大企業が戦略的にJenkinsを使用する実態が明らかになった。 現在はCloudBeesのCTO（最高技術責任者）を務める川口耕介氏が2011年2月にOSSとして公開したJenkinsは、ソースコードのコンパイルやビルド、テスト、品質検査、サーバーへの展開（デプロイ）などを自動化するツールだ。開発者にとって面倒な作業をやってくれる「執事」という位置付けであることから、マスコットキャラクターは映画に出てくる執事のような蝶ネクタイ姿をしている（写真1）。 Jenkinsのオリジナル開発者である川口氏は、CloudB