吉村知事の自己正当化モンスターぶりが酷い！ 「重症センター」縮小をつっこまれ「閉鎖する予定だったのを自分が止めた」とインチキ発言 本日の新型コロナ新規感染者数が905人と、昨日につづいて過去最多を更新した大阪府。吉村洋文知事は昨日7日、医療非常事態宣言を出したが、すでに病床運用率は重症患者用で9割を超えており、医療崩壊待ったなしの状態だ。 無論、これは吉村知事の甘い判断が招いた事態だ。第3波では医療崩壊を招いたことによって救えたはずの命が救えないという痛ましい事態が起こったにもかかわらず、経済最優先の吉村知事はよりにもよって緊急事態宣言の解除を前倒しした。 その上、大阪府は宣言解除にともなって、最大236床だった重症病床の確保数を150床まで減らす検討を医療機関に対して指示。感染者の急増を受け、3月31日になって最大限確保するよう要請を出したというが、病床が足りなくなるのは時間の問題だと見

自民党コロナ対策本部がヤバイ！ 青山繁晴、杉田水脈らネトウヨ議員だらけ、中国人入国拒否、殺菌スプレー、細菌兵器説を本気で主張 安倍政権の無策やトンデモ対応が専門家からも指摘されている新型コロナウイルス。ところが、昨日18日の衆院予算員会でトップバッターに立った自民党の丹羽秀樹衆院議員はなんとこんなふうに、安倍首相の対応を礼賛し始めた。 「これまでも政府として水際対策や医療体制の強化、電話相談窓口の設置等をはじめとした対策をとられており、昨日も対策本部において総理から高齢者や基礎疾患のある方々の確実な必要の診療につながるよう、国民にわかりやすい受診の目安、ガイドラインの専門家会議で作成するよう指示されたと承知致しておりますが……」 さらに、2番手として質問に立った同じく自民党の上野賢一郎衆院議員にいたっては「新型コロナウイルス対策につきましては、これまで政府をあげての取り組みをしていただいて

安倍政権がジャパンライフへの立入検査を潰していた！ 検査取りやめを「本件の特異性」「政治的背景」と説明する消費者庁の内部文書 悪徳マルチ商法のジャパンライフ会長が「桜を見る会」に「総理枠」で招待されていた問題で、爆弾級の事実が明らかになった。「桜を見る会」招待の約半年前、消費者庁が政治圧力で立入検査などを取りやめていたというのだ。しかも、消費者庁には、そのことを裏付ける森友学園問題のときとそっくりな文面の内部文書が存在していた。 まず、簡単にジャパンライフと「桜を見る会」の問題点をおさらいしよう。本サイトではたびたび言及してきたが、ジャパンライフは磁気ネックレスの預託商法などを展開、悪徳マルチ商法として社会問題になってきた会社であり、1985年には国会で「ジャパンライフ問題」として集中審議がおこなわれたことまである。そして、2014年9月には消費者庁から文書で行政指導を受けていた。 にもか

昨日4月24日に本サイトで「週刊文春」が林芳正文科相の“風俗通い”“キャバクラヨガ通い”をスクープしたとの記事を配信しましたが、記事内容に不正確な点がありましたので、記事を削除してお詫びいたします。 当該記事は、昨日午前中に「明日発売の週刊文春が林芳正氏の“性風俗通い”を報道する」という情報をキャッチしたことに端を発するものです。その後、複数の週刊誌関係者や政界関係者に取材し、林氏が通っているのが「表向きヨガスタジオなのだが、じつはセクシーなサービスをおこなっている」店で、そのお店に通うのに「公用車を使っている」との情報を得ました。 この時点では、「週刊文春」の記事の現物を確認できず、店舗名などの具体的な情報も入手していませんでしたが、記事が出るとの複数の証言があったこと、さらには安倍官邸が前川喜平・前文科事務次官の出会い系バー通いをあれだけ激しく罵倒しながら、同じ文科省のトップにこうした

安倍首相に“第二の森友学園”疑惑！ 親友が経営、昭恵夫人が名誉園長の学校法人に特区指定、37億の土地がタダに 自民党の大物政治家である鴻池祥肇氏への口利き依頼が発覚した学校法人森友学園をめぐる国有地売却問題。国民の関心は安倍首相と政権幹部の関与の実態に集まっているが、じつはもうひとつ、森友学園と似た構図の疑惑が安倍首相にもちあがっている。 昭恵夫人が名誉園長を務め、自分の親友が経営する学校法人のために規制緩和をして、結果、この学校法人が経営する大学に約17万平方メートル、開発費も含めると37億円におよぶ土地が無償譲渡される予定になっているというのだ。 この学校法人というのは、岡山県に本拠を置く加計学園グループ。岡山理科大のほか、倉敷芸術科学大、千葉科学大など岡山県内外の5つの大学をはじめ、6つの専門学校、さらには高校、中学、幼稚園、保育園までを擁する一大教育グループだ。 加計学園を率い、こ

『NHKニュース7』が取り上げた貧困女子高生に対するバッシング問題で、本サイトと提携関係にあるニュースサイト「ビジネスジャーナル」の捏造が発覚した。 昨日、同サイトが掲載した「お詫びと訂正」によれば、8月25日付で同サイトが配信した『NHK特集、「貧困の子」がネット上に高額購入品＆札束の写真をアップ』という記事内で〈エアコンがないと言っているにもかかわらず女子高生の部屋にはエアコンらしきものがしっかりと映っている〉と記述したが“事実を確認できなかった”、そしてNHKに“疑惑”に対する問い合わせ結果の回答コメントを〈入手〉したとして記載していたが、実際はNHKに取材も行っておらず〈架空のもの〉だったのだという。 事実無根の誹謗中傷を行い、取材への回答を“捏造”するという行為はジャーナリズムへの信頼を裏切るものであることはもちろん、なによりも一般人である高校生を事実ではない情報で貶めたという点

24日のワイドショーは朝から高畑裕太のレイプ事件一色だが、一方で、そのワイドショーが不自然なくらい触れない話題がある。日刊スポーツが24日一面で大々的に打った夏目三久が有吉弘行との子供を妊娠しているというニュースだ。 ネットニュースや夕刊紙は夏目が司会をつとめている『あさチャン！』（TBS系）がこのニュースをスルーしたと話題にしているが、スルーしたのは『あさチャン！』だけではない。朝からすべてのワイドショーをくまなくチェックしてみたが、キー局のワイドショーはこのニュースを1秒も流していない。新聞紹介コーナーでもなぜか、日刊スポーツの一面を一切写さなかった。 それどころか『情報ライブ　ミヤネ屋』（日本テレビ系）には、日刊スポーツの竹村章デスクが出ていたのに、コメントしたのは高畑裕太の事件とSMAP問題のみ。そんなところから、「日刊の誤報なんじゃないか」という情報まで飛び交う事態になっている。

緊急取材◉SMAP解散決定の真相とメンバーのこれから（前編） SMAP解散は香取慎吾のせいじゃない！ ジャニーズがキムタクを守るために仕掛けた狡猾な情報操作 本日未明に発表されたSMAP解散決定。今朝のスポーツ紙は、すべて一面でこのニュースを報じている。だが、その内容は解散の責任をもっぱら中居正広、香取慎吾、草なぎ剛、稲垣吾郎の4人におしつけるものばかりだ。 当然だろう。ジャニーズ事務所が明らかにその方向で御用マスコミを誘導していたからだ。発表の前、ジャニーズ事務所が「14日午前1時解禁」を条件にスポーツ紙やテレビ局に撒いた文書にはこんな文言が書かれていた。 〈事務所一丸となってSMAPをサポートするべく各部署で様々な準備を進め、2月より8月10日まで半年以上の時間をかけて個々のメンバー並びに全員と面談を重ね、例年通りの音楽番組への出演、ファンへの感謝をこめたコンサートの開催、協議を進めて

いったいこれはどういうことなのか。昨日、 NHKが報じた「天皇が生前退位の意向」。NHKの情報源は「宮内庁関係者」ということだったが、その直後に宮内庁の山本信一郎次長が「そうした事実は一切ない。陛下は憲法上のお立場から、皇室典範や皇室の制度に関する発言は差し控えてこられた」と完全否定した。 さらに、時事通信によると、深夜には、風岡典之宮内庁長官も「（皇室の）制度については国会の判断にゆだねられている。陛下がどうすべきだとおっしゃったことは一度もなく、あり得ない話だ」と否定した。また、菅義偉官房長官もオフレコながら「承知していない」と事実を認めなかった。 では、NHKは何を根拠にこの「生前退位の意向」報道に踏み切ったのか。常識的に考えると、NHKのような官僚的なメディアがこうした重要な情報を宮内庁長官のオーソライズなしに報道するというのはありえない。もしそれができるとしたら、天皇周辺から直接

文春が東京五輪の衝撃スキャンダル暴露！ 電通元専務に招致委員会から巨額の金、JOC竹田会長も電通と癒着 東京五輪招致委員会が開催権を獲得するために2億3千万円の裏金をばらまいていたことが発覚した、東京五輪賄賂問題。本サイトでは先日、その中心的役割を演じていたのが巨大広告代理店・電通と、その電通の元専務で、現在、五輪組織委員会理事を務める高橋治之氏であることを指摘した。 高橋氏は長年、日本のスポーツマーケティングや世界的スポーツ大会を仕切り、スポーツ利権に深く食い込んできた人物。昨年5月のFIFA（国際サッカー連盟）賄賂疑惑でも名前が浮上し、キックバックの疑惑まで指摘されていた。 そして、今回の五輪招致でも、JOCと電通、そして招致委員会から2億3千万円を受け取って、賄賂工作請け負ったコンサルタント・ブラックタイディングス社（IOC委員ラミン・ディアク氏の息子のパパマッサタ・ディアク氏の関連

5月5日付の英デイリー・テレグラフ紙が「イギリスは日本経済で失敗したシンゾー・アベのアドバイスに耳を傾ける価値なし」とアベノミクスを辛辣に批判したことがネット上で話題だ。アベノミクスの失敗は、海外の専門家たちにはもはや隠しようのない事実なのだ。 しかし、安倍官邸はこの失敗の事実を日本人に悟られないようにとの工作に必死だ。少なくとも、この夏の参院選が終わるまでは。ところが、にわかづくりの薄っぺらな詐術やペテンは化けの皮が剥がれるのも早い。今週発売の「週刊ポスト」（小学館）がその一端を見事に暴き出してくれた。題して〈安倍官邸が送り込んだ「日銀のショーンK」に重大「経歴詐称」疑惑〉だ。 いったいどういう話かというと、安倍官邸が日銀の政策を決定する日本銀行政策委員会メンバーに送り込んだ人物が、ショーンKばりの経歴詐称をしていたというのである。その人物とは櫻井眞氏（70）といって、今年4月に同委員会

秋元康の歌詞を「女性蔑視」と批判したら、AKB運営から「名誉毀損及び侮辱罪」「記事を削除せよ」の恫喝メールが AKB運営のメディアへの強引な圧力についてはこれまでもさまざまな話を聞いていたが、まさかここまで傲岸不遜だとは思わなかった。 先日、当サイトで、HKT48の最新シングル「74億分の1の君へ」に収録されているカップリング曲「アインシュタインよりディアナ・アグロン」の歌詞が女性蔑視であるというネットの声を受けて、秋元康の歌詞にある女性差別思想を分析、批判する記事を掲載したところ、AKB運営会社であるAKS 法務部から、「名誉毀損及び侮辱罪が成立する」「即刻、記事を削除せよ」というメールが送りつけられてきたのだ。 歌詞に対する正当な論評に対して、「名誉毀損」「侮辱罪」とは、呆れて物も言えない。本当ならこんなもの無視するところだが、読者のみなさんに秋元康の思想の本質、そして批評行為を問答無

誰がSMAPを殺したか？ SMAPは死んだ！ そして裏切り者はやっぱりキムタクだった！ メリー氏が自ら“木村家にお呼ばれ”を告白 『SMAP×SMAP』（フジテレビ系）の緊急生放送を受け、マスコミは一斉に「スマップ存続へ」と報じている。共同通信が第一報をうち、裏番組の『報道ステーション』（テレビ朝日）、『NEWS ZERO』（日本テレビ）までが「解散回避」「存続」を報じた。 また、今朝のスポーツ紙の朝刊も一斉に「SMAP、5人で存続宣言」「SMAP「空中分解」回避」「キムタク前向きに」と大きな見出しを打った。 しかし、あの映像を見て、なぜこんなノーテンキな報道ができるのだろうか。実際、ネットはマスコミと対照的な声であふれている。「あんなの本当のSMAPじゃない」「SMAPの葬式みたい」「4人の表情が死んでる」「ジャニーズ事務所、恐ろしい」……。 正直、本サイトにとってもあの生放送の中身は意

飯島マネ今月退職決定！でも恩知らずはメリー副社長のほうだ！SMAPだけでなくジャニーズが今あるのも飯島のおかげ 芸能マスコミによるSMAP 解散報道は予想通りのシナリオで進んでいる。SMAP育ての親・飯島三智マネージャーを「クーデターの首謀者」と一斉に糾弾し、彼女と行動を共にしようとした中居正広ら4人のメンバーについても「今は後悔しているようだ」「土下座して詫びるしかない」などと、悪者扱い。そして、残留を決めた木村拓哉を「スジが通った行動」と賞賛しまくる──。 こうした報道がジャニーズ事務所・メリー喜多川副社長の意向に丸乗りした情報操作であり、まともに論じるようなシロモノでないことはよくわかっているつもりだが、それでも、つい反応してしまうのがこの間、スポーツ紙やネットニュースでやたら使われる「恩義」という言葉だ。 中居らはジャニーズに育ててもらった恩義を忘れていた、ジャニーズあっての自分た

『ミヤネ屋』が安倍政権に批判的なコメンテーター・青木理をクビ切り降板！ 政権への配慮、読売新聞の圧力説も TBS『NEWS23』の岸井成格、膳場貴子両キャスターが安倍政権と右派勢力の圧力で降板させられそうになっていることを本サイトがスクープしてから2カ月。この間、『NEWS23』問題はさまざまなメディアで取り上げられ、論議をよんだが、ここにきて、2人の更迭は回避される可能性が出てきたらしい。 「二人の降板問題については、複数のメディアが後追い報道。視聴者からも批判の声が巻き起こり、岸井さんや膳場さんら当事者、（TBSの）報道、制作現場も激しい抵抗を見せた。そのため、上層部も動けなくなってしまったみたいですね。ただ、おさまらないのは岸井さんの後任に星浩特別編集委員を出すことを了承し、それを前提に人事計画を組んでいた朝日新聞。TBSの煮え切らない態度にカンカンらしいですよ」（TBS関係者） こ

ネトウヨのネタ本『関東大震災「朝鮮人虐殺」はなかった！』のデタラメ！ 唯一の証言者は父親、妻名義の本を夫の名で再出版 いまから92年前の9月1日、マグニチュード7.9の大地震・関東大震災はもうひとつの悲劇を引き起こした。それは“朝鮮人虐殺”だ。発生直後の数日間で、「朝鮮人が暴動を起こした」「井戸に毒をいれた」「放火している」等のデマが広がり、日本人らによる大規模な朝鮮人のジェノサイドが行われたのだ。 ところがここ1、2年、ネット上では「暴動はデマじゃなかった」「朝鮮人虐殺はなかった」なる歴史修正の物語がはびこっている。これは主にネット右翼たちが拡散させているものなのだが、その言説はもちろん根拠皆無のトンデモだ。 実際、デマによる虐殺があったことは他でもない、当時、治安出動を指揮した警視庁官房主事の正力松太郎自身が認めている。戦後、正力は回顧録『悪戦苦闘』（1952年）所収の「米騒動や大震災

「マスコミを懲らしめる」「沖縄の2紙をつぶす」発言であらためて露わになった安倍政権の言論弾圧体質。実際、安倍政権はこの間、ずっと自分たちを批判する新聞・テレビに対して徹底的に圧力をかけてきた。一連の朝日新聞バッシング、『報道ステーション』（テレビ朝日）への圧力、『NEWS23』（TBS）への安倍首相自らの恫喝、選挙直前のテレビ局へ圧力文書送りつけ……。 しかし、そのターゲットは、新聞とテレビだけではなく、週刊誌にまで及んでいたらしい。 この7月、「週刊ポスト」（小学館）で、三井直也編集長が就任わずか1年で更迭され、代わりに前編集長の飯田昌宏氏が返り咲くという前代未聞の人事が発令されたのだが、この人事の背後に官邸の圧力があったという仰天情報が飛び込んできた。 あまり週刊誌を読まない読者は、なぜ「週刊ポスト」のような軟派週刊誌に？と思うかもしれないが、三井編集長が就任してからの「ポスト」は、そ

ジブリ鈴木敏夫プロデューサーとKADOKAWA・DWANGO川上量生新社長。ふたりは師弟関係にある（「KAMINOGE」vol.25／東邦出版） 「最近の川上量生さんについてですが、在特会というヘイトスピーチを行う団体がありまして」──そう、話を切り出すと、スタジオジブリのプロデューサー・鈴木敏夫は「ああ」とつぶやき、宙を見上げた。 在日コリアンらに対する差別と虐殺を扇動するヘイト市民団体「在日特権を許さない市民の会（在特会）」に、動画サイト「ニコニコ動画」が「公式チャンネル」を提供したのが昨年12月のこと。「ニコ動」を運営するドワンゴと、会長（当時）の川上量生氏のもとには批難の声が殺到したが、それでも約半年間、ニコ動側はヘイトに関してなんら対応をとってこなかった。 ところが、今年5月17日になって、突如、ニコ動側が在特会公式チャンネルを閉鎖。理由は「規約違反」とされているが、公式なコメン

ヘイト市民団体「在特会」（在日特権を許さない市民の会）の「ニコニコ動画」上の公式チャンネルが突如閉鎖されたという情報が飛び込んできた。 「先週の役員会で決まって、今週の頭には在特会側に通告したらしいです」（KADOKAWA・DWANGO関係者） 19日16時現在、「ニコ動」側、在特会側双方ともに、この件に関しての公式の声明は出していないが、実際に見てみると、たしかに閉鎖されていた。 この「ニコ動」の在特会公式チャンネルは、昨年12月に開設されたもので、ブロマガなどの有料コンテンツを配信していた。わずか半年での閉鎖であるが、もともと「ニコニコ動画」の公式チャンネルは、希望者が自由に開設できるものではなく、運営会社のドワンゴ側がアクセス数を見込んで営業をかけるものと言われている。 開設にあたっては、当然、在日コリアンらへのヘイトスピーチを撒き散らし、虐殺を扇動するヘイト市民団体に情報発信の場を

「朝井、会社やめるってよ」 最近、こんな情報が本サイトに舞い込んできた。なんでも、作家の朝井リョウが、二足のわらじで勤務していた映画会社・東宝を辞めたというのだ。 朝井リョウといえば、こじらせ男子たちの、嫉妬と羨望の眼差しを一身に集めている作家。早稲田大学在学中の20歳のときに『桐島、部活やめるってよ』（集英社）で小説すばる新人賞を受賞しデビュー。映画化された『桐島〜』はヒットし、アカデミー賞も受賞。そして、日本でいちばん有名な文学賞である直木賞を23歳の若さで受賞。平成生まれとしては初、男性としては史上最年少と大きな話題になった。それも、伊坂幸太郎、万城目学など何度も落選している先輩作家を尻目に、ノミネート2回目でサクッと。……この順調すぎる作家人生だけでも、嫉妬と羨望を集めるには十分だ。 が、朝井の場合は、くわえて、テレビ番組で趣味のダンスを披露したり、俳優の佐藤健を「健くん」呼びして