友達と電話するように会話しながら、ほめたり労ったりしてくれるコトモ。「すごい！」「賢い」「頑張っているんだね」……言われて悪い気はしない。 だが「初対面で何でそこまで？」と白々しくも感じるし、会話はまったく深まらない。キャバクラの会話ってこんな感じなのかも？　行ったことないけど……。 ただ、その技術はすごい。会話のテンポは人間と見まごう（聞きまごう？）ほどだ。こちらの言葉をオウム返ししたり、「うん」「そっかそっか」などの相づちを違和感なく挟むことで、より共感してもらっている印象を覚えるとともに、返答の待ち時間も自然に埋めている。 過去の会話を覚え、その後に反映してくる“記憶力”もある。前回の会話で「好き」と言ったことを思い出して、「○○好きだって言ってたよね？」と話を広げようとしてくるのだ。 あまりにナチュラルだから、人間と話している気持ちになる。だからこそ、ちょっとした“人間との違い”が

性交渉に同意した記録を残すサービス「キロク」が12月14日、Webサービスとして正式に提供を始めた。公式キャラクターも公開し、LINEスタンプの提供も予定している。 メールアドレスの登録で利用できる。Webサイトにログインし、10個の同意項目にチェックを入れるとQRコードが表示される。 相手がスマートフォンでORコードを読み取り、同意すると記録が残る。スマホ上で、読み取りに使うカメラの他、GPSの使用を許可する必要がある。 7月の刑法改正で「不同意性交等罪」が新設されたことを受け、「性的同意書」の代替として弁護士監修のもとで開発したサービス。8月にスマートフォンアプリとして発表したが、脅して強制的に同意ボタンを押させる可能性などを懸念する声が相次ぎ、配信を延期していた。 新たに同意を強制された場合の救済として、入力した日から2日間なら同意を取り消せる機能を追加。Webサービスとしてダウンロ

続けて「若い女性　壮年の男性　子供　ご老人　体格や今までの経験、全てが喋り方に影響してくる。地の文も内容によって読むリズムや音の大きさは変わってくる。全てを均一にしたいのならば、朗読ではなく、スマホの読み上げ機能をおすすめします」と書き込んだ。この投稿は話題となり、投稿から約4時間でインプレッション数は280万を超えた。 他ユーザーからもさまざまな意見が上がっている。「これは読み手に求めることではない」「聞き手が調整すべきこと」「倍速で聴くのは好きにすればいいけど、作り手に配慮を求めるのはライン超え」など池澤さんの考えを擁護する声が多く挙がっている。 中には、朗読と音読の違いを指摘する意見も。「音読だと、スマホ読み上げで済む話だけど朗読は感情がこもってこそ。朗読は、間のとり方とか強弱の付け方とか好きなだけいじっていいもの」「朗読をただの読み上げと思ってるユーザーが一定数いるのはそうなのだろ

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米シカゴ大学に所属する研究者らが発表した論文「Can Virtual Reality Protect Users from Keystroke Inference Attacks？」は、同じVR空間で作業をしているアバターの指の動きから入力内容を復元する攻撃を提案した研究報告である。 この研究は、米Metaが提供するバーチャルオフィスプラットフォーム「Meta Horizon Workrooms」におけるキーストローク推測攻撃の可能性を調査している。攻撃では、同じ空間にいる1人のVRユーザーが、別のユーザーのアバターの手の動きを分析し、タイ

OpenAを辞任したブロックマン社長が、アルトマンCEO解任について「知っていること」をXにポストした。取締役会長だった自身以外の全取締役がアルトマン氏にGoogle Meetで解任を言い渡したという。 それによると、アルトマン氏は16日の夜に共同創業者でチーフサイエンティストのイリヤ・サツケバー氏から17日の正午に話したいというメールを受け取り、その時刻にGoogle Meetに参加したところ、取締役会長のブロックマン氏以外の取締役全員が参加しており、サツケバー氏から解雇を言い渡されたという。 ブロックマン氏は12時23分にサツケバー氏からGoogle Meetに招待され、その場でアルトマン氏の解雇と自身の取締役解任、社長としての留任について知らされた。OpenAIはそのタイミングでアルトマン氏が辞任するという公式ブログを公開した。 これらの決定については、暫定CEOに就任したミラ・ムラ

デジタル庁は、政府の共通クラウド基盤「ガバメントクラウド」の選定基準を見直す方針だ。これまでの技術要件は要求事項が多岐にわたり、1社で基準を満たせるのは米大手ベンダーのみという状態だった。しかし8月下旬に実施予定の公募では、他社製のものなど複数サービスを組み合わせることで要件を満たす形態を認め、これまで参入できなかった国産クラウドサービスも参入しやすくするという。同庁が8月15日に明らかにした。 ガバメントクラウドは、政府やデジタル庁が主導するデジタル改革の一つ。自治体や政府が使うシステムの基盤を共通化する取り組みで、データの移行性向上や、サーバ導入コストの削減などを見込む。政府は基幹業務システムを利用する全ての地方公共団体に対し、原則2025年までにガバメントクラウド上へ移行するよう促している。 現時点でガバメントクラウドに採択されているのはAWSやMicrosoft Azureなど4サ

米Metaが提供する新SNS「Threads」のユーザー数が1億人を超えた。7月10日午後6時ごろに新規アカウントを作成し、アカウント設定を共有している「Instagram」側から何番目の登録者か確認したところ、すでに1億人以上のユーザーがいることが分かった。 Threadsは、Metaが6日に提供を開始したSNS。Twitterに似たUXや、Instagramと連携できる機能などを特徴としている。仕様変更が相次ぐTwitterからの移行先として注目を集めており、日本でも複数のタレントや企業が公式アカウントを作っている。 Metaのマーク・ザッカーバーグCEOはThreadsの今後について「10億人に確実に届けられると確認できたら、その時点で収益化について考える」と表明している。 関連記事 ThreadsはTwitterを食う？　それとも“クラブハウス化”する？ 米Metaが満を持して投入

メタバースビジネスの取り組み状況に関する設問に対し、「事業化の社内審査がおりた」「事業として既に運営している」ケースについては成功、「事業化に向けた検討が停滞」「検討自体が中止された」ケースは失敗と定義している。 また同レポートでは、失敗事例と成功事例とを比較し、「企画内容・ビジネスモデル」「検討プロセス」「組織・体制」の観点から事業化に失敗する特徴を導き出した。 企画内容・ビジネスモデルの観点からみる失敗層は、メタバースビジネスを既存ビジネスの延長線上に位置づけている傾向がみられた。そのため、“事業”として捉える視点が希薄であり、「キャッシュポイント」が成功層と比較し個数が少なかったり、「コスト」の可視化ができていない企業が多くみられた。 検討プロセスにおいて、失敗層はユーザーへの調査を実施せず、「ターゲットや課題・ニーズ」が曖昧であり、エンドユーザーへの提供価値が小さい企画となっている

ChatGPTを使いたくない理由については、「必要ないから」（65人）が最多となった。「ネットで調べれば分かる」など、わざわざChatGPTを利用する理由がないという意見が非常に多く見られた。 次いで「興味がわかないから」（24人）、「信頼できないから」（21人）などの理由が挙げられた。「人間の思考のような複雑なものは、まだ機械的なAIに理解できるとは思えない」「精度が完全でないと聞くので」など、AI技術への疑いを示す意見も散見された。 調査は、15～59歳までの男女1000人を対象にインターネットにより実施した。調査期間は2023年2月24～25日。 関連記事 なぜ人々は、ChatGPTという“トリック"に振り回されるのか？　Google「Bard」参戦、チャットAI戦争の行方 OpenAIが2022年に発表した対話型AI「ChatGPT」の衝撃は、米国ビッグテック最強の一角であるGoo

三井住友フィナンシャルグループが総力をあげる、コンシューマー向けの金融統合サービス「Olive」が3月1日にスタートした。最大15％還元というお得さや、クレジット／デビット／プリペイドをアプリ上から切り替えられるフレキシブルペイなどの新機能を盛り込むなど、目新しさは抜群。ただし、概念はけっこうややこしい。 まず、どこからOliveに申し込むかというと、実は三井住友銀行のスマホアプリが入り口となる。Oliveはクレジットカードはオプションだが、銀行口座とデビットは必須。根幹は三井住友銀行のサービスだ。 三井住友銀行アプリを更新して起動すると、中央に「Olive」のメニューが追加されている。筆者の場合、すでに三井住友銀行口座をもっているので、これをOliveにアップグレードする形を取る。もし銀行口座がなければ、新規にOliveとして銀行口座を開く形だ。三井住友銀行は、今後、個人向けの新規口座は

「先日投稿した画像がとてもダサかったことは認める。あれはリリースを祝うために急いで撮影したものだ」──。米Metaのマーク・ザッカーバーグCEOは8月19日（現地時間）、Facebookにそう投稿した。同氏が16日にFacebookに投稿した、「Horizon Worlds」のフランスとスペインでの公開を告知する画像に対する反応を受けての投稿だ。 エッフェル塔とサグラダ・ファミリアらしきものの前で目を見開くザッカーバーグ氏らしきアバターを表現するこの画像に対しては、「90年代のゲームキャラのようだ」「目を見張るほど醜い」「本人と同じくらい無表情だ」などというツイートが多数投稿された。 19日の投稿には新たなアバターとメタバースの風景の画像が添えられている。 関連記事 Metaのメタバース「Horizon Worlds」に“他人の声は聞かない”モード追加 Metaのメタバース「Horizon

“とりあえず出社”求める愚　「テレワーク環境」を整えない会社に未来はないと思うワケ：在宅勤務なぜ半減？（1/4 ページ） 2005年に総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省などが連携して立ち上げたテレワーク推進フォーラムの設立趣意書には、以下のように記されています。 「テレワークは、就業者の仕事と生活の調和を図りつつ、業務効率の向上を実現する柔軟な就業形態であり、この普及を通じて、少子・高齢化や地球環境、災害時の危機管理等の社会問題の解決に向けた貢献ができるものと期待されている」 かねてテレワークのメリットは認識されており、設立趣意書に書かれている内容は現在でもそのまま通用するものです。しかし、これまでテレワーク月間やテレワーク・デイズなどさまざまな活動を通じてテレワークの導入促進が図られてきたものの、ずっと思うようには広がってきませんでした。 ところが一転、とても皮肉なことに今世紀最

最近、VisaやMasterCard、JCBなどクレジットカードブランドが普及に力を入れているのがNFC TypeA／B（以下、NFC）を使った非接触決済だ。「Visaで」というフレーズとともにクレジットカードをかざしているCMを見たことがある人もいるだろう。ただし、「クレジットカードをかざして決済する」という認識はまだまだ浸透していないようで、先日こんなツイートが話題になった。 内容は、イオンのレジでクレジットカードをかざして決済しようとすると「（タッチ決済は）WAONです」と注意されたという“お客様の声”を紹介したもの。クレジットカードといえば「リーダーに差し込んで暗証番号を入力して決済する」が浸透しており、確かに「カードをタッチ＝電子マネー」という認識の店員がいても不思議ではない。投稿者も「タッチ決済あるある」と紹介している。 クレジットカードの非接触決済については店員もおそらく教育

6月20日からドローンやRC飛行機などの無人航空機の登録義務化と、改正航空法の施行がスタートした。100g以上の重さの機体の場合、所有者情報の登録と許可無しでの飛行は禁止となる。これまで200g未満の機体は航空法の規制対象外だったが、100g以上に引き下げられた。本体重量を199gに抑えたDJIの「Mavic Mini」など、これまで登録が不要だったドローンも申請が必要になる。 6月20日以降、飛行は登録時に発行される登録記号で管理される他、リモートIDと呼ばれる機体の識別情報を発信するためのビーコンをドローン本体に取り付ける必要がある。登録は国土交通省のドローン情報基盤システム「DIPS」を使用する。 オンラインで申請でき、マイナンバーカードによる申請は900円、免許証やパスポートなどeKYCによる申請は1450円、紙で申請する場合は2400円が発生する。支払いもオンラインで可能だ。申請

最近、顧問先の企業から「退職代行」に関する相談を受ける機会が増えました。退職代行とは、労働者が会社に対して行う退職の申し出を民間会社が代わりに有償で行うサービスです。昔からよくある「本人でなく親から退職の連絡があった」というものが、親から民間会社に変わったとイメージすると分かりやすいでしょう。 利用料金は2万～5万円とサポート内容によって差があります。当初は「数万円も払って、こんなサービスを利用する人なんていないのでは？」というのが一般的な見解でしたが、実際は20～30代を中心に広く活用され、近年では退職手段の一つとして一定のポジションを確立しています。 民間企業が立ち上げ、展開してきたビジネスですが、最近は弁護士事務所、労働組合も参入し、比較サイトができるほど盛り上がっています。それぞれ本人に代わって退職意思を通知するのは共通していますが、以下のような違いがあります。 「明日から出勤しま

消費税負担が生活を脅かすレベルになる──税理士の有志団体「インボイス制度の中止を求める税理士の会」は6月9日の会見で、「インボイス制度」に反対の立場をあらためて表明した。同会の佐々木淳一税理士は「誰も得しない税金になる」と訴えた。 そもそもインボイス制度とは？ インボイス制度とは、税額を適切に計算するため、消費税額の計算にかかわる請求書を「インボイス」という新型の請求書にする措置のこと。2023年10月に導入される予定。インボイスには既存の請求書と同様の内容に加え、税率と税額、及び「登録番号」が記載される。 消費税の納税額は、売り上げに係る税額から仕入れに係る税額を引いた額と規定されている。インボイス制度導入後は、仕入れに係る税額を計算するためにインボイスの保存が必要になる。

フットマークは、男女デザインが同じジェンダーレス水着「男女共用セパレーツ水着」を発表。2022年度は3校が導入予定で、23年に向けて10校が検討中だという。希望小売価格は6380～6820円。 性別を意識せず水泳授業に参加できるように 「男女共用セパレーツ水着」は、上下が分かれたセパレーツ型。長袖の上着はできるだけ露出を軽減し、紫外線対策にも有効だという。ボトムスはハーフパンツを採用しており、体のラインが出にくい形状になっている。 男女共に身体的な違いが表れる胸、腰、お尻などの部位はゆったりしたシルエットになるよう素材を変え、パターンを微調整。体型の違いが目立たないデザインを採用した。上着は1枚で着て泳ぐことができ、ファスナーの引き手部分にはガードを付けている。 パッドを入れられる仕様が必要な生徒には、パッドが差し込めるポケットを付けているが、裏地を黒にし、パッと見てパッド用ポケットと分か

動画クリエイターにとって、主要な動画投稿サイト「ニコニコ動画」と「YouTube」のどちらが稼げるのか。長く議論されてきた事柄の一つだ。そうした論争に関して、ニコニコ動画の代表で、ドワンゴの栗田穣崇COO（最高執行責任者）が自身の公式Twitterアカウントで示した見解が「めっちゃ真理説いてる」などと注目を集めている。 「ニコニコで人気になってからYouTubeにいくか、伸びるまではどちらもやるのが賢い」 栗田COOは5月26日の午前1時44分ごろ、日本国内のTwitterトピックを扱うまとめサイト「Togetter」の「ニコニコ動画とYouTube、収益格差がすごい」とする記事を引用する形で、自身の公式Twitterアカウントで見解を投稿。「めっちゃ人気のある人だけがめっちゃ儲けられるのがYouTube。一定層に一定の人気がある人がそこそこ稼げるのがニコニコ。好きなことだけして生きていく

東京工科大学（東京都八王子市）は5月24日、新入生にコミュニケーションツールの利用状況などを尋ねる調査の2022年度の結果を発表した。TikTok、Discordの利用率が急上昇しており、TikTokは女子の48.5％（前年度比9.5ポイント増）、Discordは男子の53.5％（同8.0ポイント増）に伸びた。 【訂正：2022年5月23日午後3時半　初出時、本文中の男子のDiscord利用率に誤りがありました。お詫びして訂正いたします】 工科大は、1986年設置の私立大学。工学部、コンピュータサイエンス学部、メディア学部など6学部、大学院、教養学環がある。河合塾による偏差値は40.0～47.5。調査は、全学部の学生1358人（男女比約6:4）を対象にWebで行った。 新入生が現在利用しているSNSは、9年連続でLINEがトップ、2位がTwitterだ。Instagramは15年から3位を

耳をふさがない「OpenSurroundオーディオシステム」を採用。カスタムオーディオプロセッサーと耳の周りに4つのスピーカーを内蔵。最長5.5時間の音楽再生が可能という。2つのマイクも搭載しており、メガネを掛けたままの通話も可能だ。 Cafeは、ブルーライトを20％カットするレンズを採用。Landmarkは、紫外線A／B波を最大99％カットする偏光レンズを搭載する。テンプルのロゴ部分には操作用のタッチセンサーが内蔵されている。 通信方式は、Bluetooth 5.2。SBC／AACコーデックに対応。充電は、テンプルに専用のアダプターを取り付けて行う。充電時間は1時間だが、10分で約1.5時間の音楽再生が可能としている。どちらもIPX4の防水規格に対応するとしている。 関連記事 Anker、通話もできるスピーカー付きメガネ「Soundcore Frames」を200ドルで発売 Anker