“ノーベル賞に最も近い睡眠の研究者”が教える「快眠メソッド」9つの心得 「スマホはブルーライトより見る内容に注意」「寝酒よりも睡眠薬のほうが安全」
こうすれば眠れるという万人に共通する方法はない、と柳沢教授は言う。いい睡眠を手に入れるには、消去法で眠れない要素を排除していくしかないのだ。 その上で9つの心得を教えてくれた。 【1】日本の寝室は明るすぎます。寝室の照明を、雰囲気のいいレストランか、欧米のホテルぐらいまでに落とすのが必要です。光そのものに覚醒作用があり、朝浴びる光には体内時計をリセットするというプラスの効果があります。けれども、夜になっても明るいままだと、メラトニンという眠るのに必要なホルモンの分泌を抑制しますし、体内時計も後ろにずれてしまいます。このため、眠気が訪れにくくなるのです。昼行性である人間は、薄暗い環境でリラックスできるのです。直接照明ではなく、間接照明を取り入れるのも一つの手段でしょう。 【2】スマホのブルーライトが眠りを妨げるという意見もありますが、光量が少ないので、そこまで気にする必要はないと思われます。
ノーベル賞候補となった研究者に訊いた“睡眠の謎”「自称ショートスリーパーの99％以上はただの寝不足です」
睡眠の研究で今、「最もノーベル賞に近い」と評される学者が筑波大学にいる。睡眠研究の第一人者、柳沢正史教授である。学生時代から不眠に悩まされてきたという59歳のジャーナリスト・横田増生氏が、その快眠メソッドを学びに門を叩いた。【前後編の前編。後編を読む】 ＊ ＊ ＊ 睡眠を「見える化」する 筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の機構長である睡眠研究者の柳沢正史教授に、高校からがんこな不眠に悩まされ続けてきた私が、睡眠の謎や、快眠のノウハウなどについて訊いた。 私は事前に、教授が立ち上げたベンチャー企業「S,UIMIN」で2日にかけて脳波を計った。1日目は、8時間眠ったが、中途覚醒が2時間近くあった、2日目は9時間強の睡眠で、中途覚醒が1時間ほどあった。まずはその結果を見てもらった。 「この脳波はあまりよくありませんね。点のような中途覚醒がたくさんあるし、まどろみレベルの睡眠が多い代わりに、一番
服や本を目利きが選ぶ「おまかせ消費」が拡大している背景は
その道のプロや目利きに“選んでもらう”サービスがファッション業界を中心に拡大している。スタイリストが選んだ服を買ったり、レンタルできるネットサービスが増えるとともに、専門家が実際に同行する買い物ツアーも登場。ファッション業界のみならず、自分で選べない、あるいは、より良いものを求める消費者による“おまかせ消費”が広がっている。 女性スタイリストが男性の服を選んでくれるという男性向けサービス「bemool（ビモール）」が始まったのは2012年。身体のサイズから予算、好みなどを伝えると、スタイリストがコーディネイトした服を届けてくれるサービスだ。スタイリストの指名もできる。同様のサービスは増えており女性向けも多い。月額6800円でスタイリストが選んだ服が何着でもレンタルできる「airCloset（エアークローゼット）」は今月サービスを開始したが、登録者が殺到し、現在受付を休止中している状態だ（2
佐川が2年連続パンクの可能性 宅配便の仕組み崩れる凶兆か
ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便による三つ巴の宅配戦争は、佐川急便が王者・ヤマトに戦いを「仕掛ける」ことで激化した。だが、その佐川の急拡大は、一方で大きな歪みをも生んでいた。結果的に佐川はアマゾンとの契約を終了する。“宅配ビッグバン”と呼ばれる危機を迎えた宅配業界の今を、ジャーナリストの横田増生氏がリポートする。 ＊ ＊ ＊ 佐川にとってアマゾンとの取引は、両刃の剣だった。アマゾンは取扱個数では、最大手の荷主であったが、運賃が安かったからだ。ある佐川急便の関係者は、「清水の舞台から飛び降りるつもりで、アマゾンの仕事を請け負った。それくらい運賃は安かった」と話す。 しかし利益の急減に危機感を抱いた佐川急便は、2012年に入り、それまでのシェア至上主義から、利益の追求に方針を切り替えた。安い荷物の運賃の荷主には、値上げを要請し、値上げを断った荷主との取引から手を引いた。 その結果、佐川急便は20
日本経済の根本的な問題は「低欲望社会」にあると大前研一氏
安倍晋三首相は「景気回復、この道しかない」と主張し続けて総選挙を押し切った。しかし、アベノミクスには本質的な誤りがあると大前研一氏はいう。日本経済が直面している根本的な問題について、大前氏が解説する。 ＊ ＊ ＊ アベノミクスは、なぜダメなのか？ ひと言で言えば、いま日本経済が直面している根本的な問題を理解していないからである。 とりわけ、アベノミクスを主導してきた安倍首相の経済政策ブレーンで内閣官房参与の浜田宏一・米エール大学名誉教授と本田悦朗・静岡県立大学教授、“アベノミクスの仕掛け人”とされる自民党の山本幸三衆議院議員らの罪は重い。 浜田氏らは、日銀による異次元金融緩和の後に円安・株高になると、それをアベノミクスの成果として「日本経済の復活に自信を持っていい」と喧伝した。しかし、金融・財政政策だけでは思うように景気が良くならないとみるや、消費税率引き上げに反対する立場を強調。さらに浜
人口130万人 エストニアから税理士や会計士が消滅した理由
安倍晋三政権は地方を活性化させる「地方創生」を重要政策に掲げているが、バラ撒（ま）きに終わることが目に見えていると大前研一氏は言う。地方を創生するための最新例を研究するため、研修旅行でバルト3国（エストニア・ラトビア・リトアニア）とベラルーシを視察してきた大前氏が、エストニアの「eガバメント（電子政府）」について解説する。 ＊ ＊ ＊ エストニアはバルト3国の中で国土面積も人口も最も小さいが、それゆえに国家としては一番まとまりがよく、しっかりしている。1人当たりGDPは3か国中トップの約1万9000ドルで、政府の財政収支や債務残高のGDP比も“最優等生”だ。 そして、とくにエストニアが有名なのは「eガバメント（電子政府）」である。各行政機関がバラバラに持っていたデータベース（DB）を連携させる「X-road」というシステムをインターネット上に構築し、今日、世界で最も進んだ国民DBを確立して
米医療界 日本では当たり前に行われている医療を無駄と指弾
「頭痛で脳波を調べるのは無意味」「前立腺がんのPSA検査はほとんど無意味」──アメリカの各医学会が、これまで行なわれてきた医療行為のなかで「無駄なもの」を追放するキャンペーンを始めている。 こうした患者優先の医療は日本にも波及してくるのか。『絶対に受けたくない無駄な医療』（日経BP社）でこの取り組みを紹介した医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が解説する。 ＊ ＊ ＊ アメリカの医学会ではいま、「チュージング・ワイズリー（賢い選択）」というキャンペーンが行なわれている。2011年に米国内科専門医認定機構（ABIM）財団という非営利組織が始めたもので、2013年末までに71の医学会や団体が参加している。 それぞれの分野で行なわれている無駄な治療や検査をピックアップして、国民に公表するという画期的な取り組みだ。現在までに、およそ50の医学会などがすでに約250項目について「無駄な医療」と認定して
痴漢冤罪「名誉棄損で告訴すると伝えることが有効」と弁護士
痴漢に間違われ、女性に「触られた！」と声をあげられた時の対処法として、「名刺を渡してその場を立ち去る」「駅事務所に連れていかれる前にとにかく逃げる」などのテクニックが昨今知られているが、必ずしも有効ではない。だったら何が有効なのか。 「身に覚えがないのに『痴漢です！』といわれた時には、その場で『名誉毀損で告訴します』とはっきり伝えることをおすすめします」 と語るのは、最高検検事を務めた日比谷ステーション法律事務所の粂原研二・弁護士である。 刑法230条には、＜公然と事実を摘示し、人の名誉を毀損した者は、その事実の有無にかかわらず、3年以下の懲役もしくは禁固、または50万円以下の罰金に処する＞とある。車内、あるいは駅のホームという不特定多数の前で痴漢呼ばわりすることは「名誉毀損」に当たるというわけだ。 粂原氏によると、具体的な対処法は以下の通りだ。 女性に痴漢呼ばわりされたら、車内で「何をい
農家の高齢化深刻 農業就業人口の平均年齢は65.8歳に
2014年、日本の農業が歴史的な転換点を迎えようとしている。交渉中のTPP（環太平洋経済連携協定）の進展を背景に、減反政策の廃止や補助金見直しなど、これまで“聖域”とされてきた農政の根幹にメスが入れられるという。だが、経営コンサルタントの大前研一氏は、政府・農林水産省主導の改革は日本の農業問題の根本的解決にはつながらないと主張する。以下、大前氏の解説だ。 ＊ ＊ ＊ 政府に手厚く保護されてきた日本の農業は今、どうなっているか？ 農家の高齢化が進み、農業就業人口（15歳以上の農家世帯員のうち、調査期日前1年間に農業のみに従事した者または農業と兼業の双方に従事したが、農業の従事日数のほうが多い者）の平均年齢は65.8歳、基幹的農業従事者（農業就業人口のうち、ふだんの主な状態が「仕事が主」の者）の平均年齢は66.2歳に達している。企業でいえば、定年を越えた人が過半数を占めているのだ。 若者が農業
駅ナカのユニクロは下着が売れ筋 JRグループ会社の運営店も
いま、駅の改札のなかにある店が増え、改札内はすっかり様変わりしている。「駅ナカビジネス」活況の当事者として 東京・大阪の主要駅を中心に、改札内に10店舗を出店しているユニクロも存在する。「改札内で服が売れるのか？」と疑問に思うが、売れ筋は「下着」なのだ。しかも客の8割以上は男性。 「出張もするビジネスマンの利用が多いので、インナーアイテムは切らさないようにしています。急な天候の変化に対応できるように、冬ならダウンなどの“はおりもの”も欠かせません」（ユニクロ・広報部） トランクス、靴下、Tシャツを1枚ずつセットした「1DAYパック」（1000円）は駅ナカだけの限定商品。急な出張が入った時に重宝しそうだ。 以前は通常店と同様に「靴下3足990円」「トランクス2枚990円」といったセット売りをしていたが、「何枚もいらない」という客が圧倒的に多かったため、こうしたパック商品を考案したという。 ち
直木賞作家・石田衣良「無料でなければすぐ諦める若者たちへ」
2013年をどう生きるか、直木賞作家・石田衣良さんに聞く。テーマは経済。「どん底から見える日本の希望」について語ります。（聞き手＝フリーライター・神田憲行） ＊ ＊ ＊ －－今年の経済、景気はどう見ますか。 石田衣良:まあ、大底、どん底の年になると思いますよ。円安にするのはいい手ではありますけれど、輸出企業がどんなに儲かっても、将来が暗いので経営者も怖くて給料をあげてくれませんよ。賃金そのままでモノの物価だけが上がるので、みんなの生活が苦しくなる。我慢の１年ですね。 －－なにが問題だと考えていますか。 石田:少子化で人口が減っていることと、世界で売れる製品が作れなくて、日本人ひとりひとりの稼ぐ力が落ちていることです。解決するには恋をして結婚して子どもを作り、コツコツと目の前の仕事をこなしていくしかないですね。 －－日本の家電メーカーがのきなみピンチですもんね。 石田:象徴がダイソンとルンバ
救急車呼んで治療受けた後、カネないと開き直るDQN患者急増
近年、経営危機に追い込まれる病院が増えているが、そこにも「払わない人々」の問題が横たわる。北関東にある総合病院副院長が、彼らのやりたい放題ぶりを告発する。 「外来もたしかに問題ですが、額でいえば深刻なのは入院費や出産費です。3か月間入院して亡くなったおじいちゃんがいて、じゃあ入院費を払ってくださいとなると“おじいちゃんがすでに払っているはずだ”と言い張って、二重取りするのか、と文句をいう。その後はいくら催促してものらりくらりですよ。それも呆れてしまいますが、もっとひどいのは自分で救急車を呼んで担ぎ込まれて治療を受けた後、保険証もなければカネもないと開き直る人たち。ここ数年で非常に増えています」 国民健康保険料を滞納していると、保険証が打ち切られ、資格証明書を交付され、病院の窓口では医療費を全額自己負担しなければならなくなる。先の四病院団体協議会によると、この自己負担入院患者の踏み倒しが増え
中国の人件費高騰中 5年後に中国生産の意味無くなる可能性
大局的に世界経済を見渡せば、「人件費の高い日本、安い新興国」という図式も変わろうとしている。 国内回帰を強めるアイリスオーヤマの人事部長兼広報室マネージャーの倉茂基一氏がいう。 「現在、中国は急激な人件費の高騰と人手不足に陥っています。一人っ子政策の反動で、今まで都会に出稼ぎに来ていた若者たちが内陸部に帰り始めており、毎年20％のペースで人件費が高騰している。 かつて、日本と中国の1人あたりの人件費は20倍の開きがあったが、このままいけば、当社では物流コストも含めて4～5年先には中国生産のメリットは無くなると考えています」 中国に限ったことではない。日本政策金融公庫が昨年8～9月、海外現地法人を持つ中小企業にアンケートを実施したところ、直面している課題のトップは「労務費の上昇」の約49％で、「ワーカーの確保」、「管理者の確保」が続く。アンケートに回答した企業全体の人件費の上昇率は17.6％
黙殺された野村総研の“TV消せばエアコンの1.7倍節電”報告
「こまめに電灯を消そう」「エアコンの設定温度を28度に」――テレビのワイドショーでは、様々な節電方法が連日紹介されている。その一方で、黙殺され続けている一番効果的な節電方法がある。 それはズバリ「テレビを消すこと」だ。 興味深いデータがある。野村総合研究所が4月15日に発表した『家庭における節電対策の推進』なるレポート。注目したいのは「主な節電対策を講じた場合の1軒あたりの期待節電量」という試算だ。 これによれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果（1時間あたりの消費電力）は130ワット。一方、液晶テレビを1台消すと220ワットとなる。 単純に比較しても、テレビを消す節電効果は、エアコンの約1.7倍にもなるということだ。 この夏、エアコンを使わずに熱中症で亡くなる人が続出している。にもかかわらず「テレビを消す」という選択肢を国民に知らせないテレビ局は社会の公器といえるのか。 自分
大前研一氏 「日本では住宅を買ってはいけない」と指摘
東日本大震災では多くの人が家を失ったが、そんな時代だからこそ経営コンサルタントの大前研一氏は、改めて「家は買ってはいけない」と警鐘を鳴らす。 ＊ ＊ ＊ 東日本大震災では約9万戸（工場や店舗も含む）が全壊し、大勢の人が家を失った。なかでも保険の適用がない人の被害は深刻で、住宅ローンだけ残った人も多い。また、地震や津波のリスクが改めて浮き彫りになったことで、住宅の資産価値が大きく目減りした地域も少なくない。 たとえば、一部で地盤が液状化した新浦安では、新築高層マンションの価格が3割も下落した。25年も前から私は「住宅を買ってはいけない」と警告してきたが、残念なことに今回それが最悪かつ最大のスケールで証明されることになってしまった。 そもそも私が日本人の“持ち家信仰”に警鐘を鳴らしてきたのは、日本ほど「買った瞬間に住宅の価格が下がる」国は世界にないからだ。買った時が一番高く、その後はどんどん値
企業は大卒でなく高卒採用で「4年間の丁稚奉公を」と大前氏
大学の数が増え、学生の質の低下が叫ばれているが、これから企業は学生をどういった方針で採用すればいいのか。大前研一氏が提案する。 ＊ ＊ ＊ 大学受験シーズンを迎え、私が受験生にアドバイスをするとしたら、大学は偏差値や知名度ではなく、実務を教えてくれるかどうかで選べ、ということだ。 この国を出ても役に立つ実務、海外で活躍できる職能少なくとも「語学」「IT」「財務」は必須のスキルだし、リーダーシップや世界の政治経済の動きを肌で知ることも重要を徹底的に教えてくれる大学に入らなかったら、4年後の就職活動は地獄だと思う。 なぜなら、現在の就職ミスマッチが改善される見込みはないので、企業はさらに外国人採用を拡大せざるをえなくなり、日本の大学生の就職氷河期は年々厳しくなると思われるからだ。もしかすると、就職率は毎年10％ずつ落ちていくかもしれない。つまり、4年後は40％になっても不思議ではないのである。
大前研一氏 優秀でない学生の就職のため税金使うべきでない
菅内閣が民主党代表選挙の最中に閣議決定した「新成長戦略実現に向けた3段構えの経済対策」の中には、とんでもない政策が盛り込まれている。指摘するのは、大前研一氏だ。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ とんでもない政策は、大学生や高校生の就職支援を目的とした「新卒者雇用に関する緊急対策」だ。 具体的な支援策は【1】卒業後3年以内の既卒者を「新卒」扱いで採用した企業に奨励金（1000万円）を支給する制度を創設する【2】既卒者を試験的に雇用し、その後正規雇用に移行した企業を支援する「トライアル雇用」制度について、卒業後3年以内の既卒者を対象とした企業向け奨励金を大幅に増額する（試験雇用期間中は月10万円を最長3か月、その後正社員として採用するとさらに50万円）――といったものである。 要するに、大学や高校の卒業後3年以内は新卒とみなしてください、そうすればお金をあげますよ、
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
