胸焼けを抑えるための薬を服用している人は、服用していない人に比べて片頭痛やその他の重度の頭痛のリスクが高い可能性のあることが、新たな研究で示唆された。このようなリスク上昇は、プロトンポンプ阻害薬（PPI）やH2受容体拮抗薬（H2ブロッカー）、制酸薬など、検討した全ての種類の胃酸分泌抑制薬で認められたという。米メリーランド大学栄養学・食品科学部門のMargaret Slavin氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に4月24日掲載された。 Slavin氏は、「胃酸分泌抑制薬は幅広い用途で使用されている。この薬剤と片頭痛や重度の頭痛との潜在的な関連を考慮すると、今回の研究結果はさらなる調査実施の必要性を示したものだと言えるだろう」と述べる。同氏はさらに、「胃酸分泌抑制薬に関しては、しばしば過剰処方が指摘されている。また、PPIの長期使用により認知症リスクなど他のリスクが上昇する可能性

パラジウム価格が下がってプラチナとの差が縮まったことで、この二つのメタルは2018年以来初めて、ほぼ同水準の価格になった。以前よりパラジウムは2025年以降の供給余剰が予測されており、価格の下落を見越して投資家はネットショートを維持、市場ではショートカバーラリーが起こりやすくなっている。対照的にプラチナのファンダメンタルズは少なくとも2028年までは供給不足予測でパラジウムよりも良好だ。自動車メーカーのプラチナ在庫が少なくなるにつれて価格にもそれが反映されるだろう。 パラジウムの価格は、それまで数年にわたる供給不足を背景に2018年からプラチナを上回り、その後3年ほどプラチナに対するプレミアムは1,000ドル/オンスを超え、このため自動車業界では触媒装置でパラジウムと1：1で代替が可能なプラチナを使う動きが進んだ（2023年の代替は18.7トン以上）。パラジウム価格は2022年3月に3,0

「量的引き締め（QT）」観測が浮上 金融市場では、日本銀行が国債買い入れを削減し、国債保有残高の削減を本格的に進める「量的引き締め（QT）」が近いうちに実施されるのではないか、との観測が浮上している。そのきっかけとなったのは、日本銀行が13日実施した定例の国債買い入れオペで、長期債の購入を減らしたことだ。 残存期間「５年超10年以下」の長期国債の購入予定額を4,250億円とし、前回から500億円減らしたことだ。1回あたりの買い入れ額の減額は、昨年12月以来のことである。 3月19日にイールドカーブ・コントロール（YCC）を解除した後は「これまでとおおむね同程度」、つまり月間6兆円程度の買い入れを続ける方針を日本銀行は決めた。そして4月以降は、「5年超10年以下」の買い入れ額を4,000億〜5,500億円とレンジで示してきたが、実際には買い入れ額の据え置きを続けていた。 「５年超10年以下」

円安が続く中、各国が自国通貨を支えようと躍起になっているアジア地域でほとんど想像もできないシナリオを一部の投資家は考えている。競争的な通貨切り下げが相次ぐことでアジアで新たな通貨戦争を始まるといったものだ。 円は対ドルで34年ぶりの安値を付けた後、通貨当局の介入と見られる動きで持ち直したが、日本が単独で介入を続けても効果が長続きする公算は小さいと見られており、円が再び売り込まれる可能性が高まっている。そうなれば、輸出で競合する韓国や台湾との緊張がピークに達し、既に人民元切り下げの可能性が取り沙汰されている中国に圧力をかけることになりかねない。 人民元切り下げ議論ひっそりと浮上、中国経済下支えで－物議醸す措置 アジア諸国はこれまで、自国通貨を支えようと取り組んできたが、円の不安定化は理論上、日本の近隣諸国に極端な行動をとらせる引き金になり得る。これは少数意見であり、アジア金融危機の再来を示唆

【読売新聞】　中国政府と取引関係にあるＩＴ企業（本社・上海）が、Ｘ（旧ツイッター）のアカウントを通じて、世論工作を仕掛けるシステムを開発した疑いがあることがわかった。このシステムを紹介する営業用資料とみられる文書がインターネットに流

■生まれつき6本以上歯が足りない人　人口の0.1％ 「先天性無歯症」 この記事の画像（5枚） 生まれつき6本以上歯が足りていない「先天性無歯症」は、人口の0.1％程度患者がいて、遺伝の影響が強いと考えられている。 食べ物を噛んだり、言葉を発したりする力が弱く、子どもの成長に悪影響をおよぼす一方、治療は成人になってからの入れ歯やインプラントに限られていた。 ■健康な成人の歯を生やす治験 「歯生え薬治験開始」先天性無歯症マウスに歯が「生える前」と「生えた後」 北野病院などの研究グループは、マウスを使った実験から、特定のタンパク質の働きを抑えることで歯が成長することを発見。 この仕組みを活かした薬で、歯が欠損している健康な成人の歯を生やす治験を、ことし9月から京都大学医学部附属病院で始めるということだ。 ■薬は腕から点滴で投与「頭から歯は生えないので心配なし」 「頭に歯は生えないので心配ない」と

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は10日に公表した半期に一度の報告書で、オフィス物件に絡むローンの返済延滞が増え続けており、銀行はさらなる損失に備えていると指摘した。 一部の商業用不動産（ＣＲＥ）ローンでは、延滞率が新型コロナウイルス禍前の水準を超えて急上昇しているという。米金融当局者は「必要に応じて監督のスピードや効力、機敏性を向上させる」ことに注力していると報告書は記した。

【ニューヨーク=竹内弘文】10日の米株式市場でダウ工業株30種平均は前日比125ドル（0.3%）高の3万9512ドルで終え、8日続伸した。2023年12月以来、約5カ月ぶりの続伸記録だ。インフレ圧力の緩みを示唆する指標により米国の利下げ観測が再び浮上。堅調な企業決算も後押し、ダウ平均は3月末に付けた最高値3万9807ドルに迫る。前週末から労働市場の軟化を示す指標が続いている。3日発表の4月雇用

限られた一部の人に、がんや難病を発症させるEBウイルス 名古屋大学は1月24日、原因不明の難病である慢性活動性EBウイルス感染症の遺伝子解析を行い、その原因を解明したと発表した。この研究は、同大医学部附属病院先端医療開発部の奥野友介特任講師、同大大学院医学系研究科ウイルス学の木村宏教授、藤田医科大学ウイルス・寄生虫学の村田貴之教授、京都大学大学院医学研究科腫瘍生物学の小川誠司教授、東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センターの宮野悟教授らの研究グループによるもの。研究成果は、Nature Publishing Groupの科学誌「Nature Microbiology」の電子版に掲載されている。 画像はリリースより EBウイルスは95％の人が成人までに感染するウイルスの一種。通常は風邪のような症状だけで治癒するが、ごく一部の人は、EBウイルス関連がんや、その他の難病を発症する。しかし、なぜ一

kissing diseaseと呼ばれるウイルスがある。Epstein-Barrウイルスがそれであり、キスによってしばしば広がることからそう呼ばれている。 このEpstein-Barrウイルスは、感染した人に、がんを含むさまざまな病気を起こすことがあるという。 【※本記事は、宮坂昌之・定岡知彦『ウイルスはそこにいる』（4月18日発売）から抜粋・編集したものです。】 ほとんどの人が成人までに感染するウイルス Epstein-Barrウイルス（以下、EBウイルス）はDNAウイルスの一種である。エプスタイン（Epstein）とバー（Barr）という2人の科学者により発見されたことが名前の由来である。 このウイルスは、二本鎖DNAウイルスのヘルペスウイルス科に属し、ヒトヘルペスウイルス4（Human herpesvirus 4、HHV－4）ともよばれる。唾液を介して感染し、ほとんどの人が成人までに

長期的に見た場合、日本にとって最大級の不透明要因は財政問題だろう。最近政府が示した2060年までの見通しでは、政府等債務残高のGDPに対する比率が現在の200%強から300%程度まで上昇する可能性が、シナリオの一つとして示された。財政破綻のリスクは殆どゼロに近いとしても、他国の事例のように、市場関係者の財政への見方が厳しくなり、金利や為替市場に影響が出る可能性は排除できない。長期視点では、こうした財政リスクの回避も念頭に置いた資産防衛が必要だろう。

本欄4月17日付に、こう書いた。「振り返れば、日本金融当局は『介入するなら今』という絶好のタイミングを失している。4月11日、日本時間早暁のこと。ニューヨーク（NY）市場の大引けを待っていたかのように投機筋が円安の加速を狙って円売りを仕掛け、円は大台の153円台に下落した。時間外ゆえ最も取引が薄い時間帯が狙われた。しかし、同じ理由で介入当局も、場に出ている円売り注文を片っ端から全買いしやすい時

植田和男総裁が岸田文雄首相と異例の短い間隔で会談を行ったことで、日本銀行は早期に利上げと国債買い入れ減額に踏み切るのではないかとの見方が市場参加者の間で強まっている。長期金利は次回６月の金融政策決定会合に向けて上昇圧力がかかり、夏場にも2013年５月以来の１％超えを試す公算が大きくなった。 植田日銀総裁が首相と為替を議論、基調物価への影響を注視－連携確認 植田総裁は７日、岸田首相と会談し、円安は「経済物価に潜在的に大きな影響を与え得るものであり、最近の円安について日銀の政策運営上、十分注視していくことを確認した」と述べた。総裁は４月26日の会見で、円安は現時点で政策運営に大きな影響を与えてはいないとの見解を示しており、軌道修正を図った格好だ。 日銀総裁、円安が基調物価に影響なら判断材料に－金融政策は維持 地方銀行の共同出資運用会社であるオールニッポン・アセットマネジメント（ＡＮＡＭ）の永野

厚生労働省は9日、3月分の毎月勤労統計調査（速報）を公表した。物価変動を加味した実質賃金は、前年同月より2・5％減り、24カ月連続のマイナスとなった。比較可能な1991年以降で、過去最長を記録した。 これまでの最長記録は、リーマン・ショックを挟んだ2007年9月から09年7月の23カ月間。実際に受け取る名目賃金が下がった前回と異なり、今回は名目賃金が伸びているものの物価の上昇に追いつかない状況が続く。今年の春闘の賃上げ率は33年ぶりの高水準となったが、給与の反映には数カ月の遅れが生じ、実質賃金への影響が出るのは先になる見通しだ。 名目賃金にあたる現金給与総額は前年同月比0・6％増の30万1193円で、22年1月以来、27カ月連続で前年を上回った。一方、原材料費の高騰や円安の影響で、食料品や日用品の価格は高止まりしている。3月の生鮮食品を除く全国消費者物価指数の伸び率は24カ月連続で日銀の物

© Adobe Stock ※画像はイメージです タイ・Mahidol UniversityのPraewpat Pachimsawat氏らは、同大学歯学部の健康な大学院生32例を対象に、コーヒーの香りを用いたアロマセラピーによる学業ストレスの軽減効果を検討。その結果、コーヒーアロマ吸引群（コーヒーアロマ群）では口頭発表後の唾液中ストレスマーカー値が対照群と比べて有意に低く、脈拍数も発表前と比べて低下しており、コーヒーの香りが抗不安作用をもたらす可能性が示されたとInt Dent J（2024年4月26日オンライン版）に発表した（関連記事「コーヒーでパーキンソン病リスク低下」）。

８日の東京外国為替市場の円相場は１ドル＝155円台前半に下落。日本銀行の植田和男総裁が円安のこれまでの物価への影響について控えめな見解を示したことをきっかけに、円が一段安となった。イエレン米財務長官が頻繁な介入に慎重な発言をしたことを受け、日本の介入が困難になるとの見方も引き続き円の重しとなった。 オーストラリア・ニュージーランド銀行外国為替・コモディティ営業部の町田広之ディレクターは、イエレン米財務長官が介入はまれであるべきと述べ、その後通貨当局の発言が弱まったこと、植田総裁が追加利上げに慎重と受け止められたことなどが円売り材料になっていると指摘。米雇用統計後に米金利が低下し、日米金利差縮小を背景にドル売り・円買いをした「プレーヤーのポジションが155円を超えたことで巻き戻されているのではないか」と述べた。 町田氏は、海外時間に米金利低下にもかかわらずドル・円が高止まりしたことでドル買い

日銀の植田和男総裁は8日、仮に物価見通しが上振れしたり、上振れするリスクが大きくなったりした場合には「金利をより早めに調整していくことが適当になる」と語った。今後の円安について「輸入物価上昇を起点とするコストプッシュ圧力が落ち着いていくという見通しの前提を弱める可能性がある」とも指摘した。「賃金と物価の好循環と今後の金融政策運営」をテーマに読売国際経済懇話会（YIES）で講演した。今後の金融政

遺伝子操作されたマウスは、がん細胞を移植して、その増殖を研究するのによく使われる。（PHOTOGRAPH BY MASSIMO BREGA, SCIENCE PHOTO LIBRARY） 体内でがんが増えるのを抑えたいとき、私たちの免疫系は最大の味方になってくれるが、そのためには少しばかり後押しが必要な場合がある。4月25日付で学術誌「Science」に発表された論文によると、腸の組織に含まれるビタミンDが、ある腸内細菌を増やし、それがリンパ球の一種であるT細胞を刺激してがん細胞を攻撃させている可能性があるという。 がん治療の効き方に患者の腸内細菌叢（マイクロバイオーム）が関係しているらしいことは、2018年に発表された一連の研究で示されていた。T細胞のブレーキを外し、がんへの攻撃力を高める「チェックポイント阻害薬」が効く人とそうでない人では、腸内でよく見られる細菌に一貫した違いがあること