kissing diseaseと呼ばれるウイルスがある。Epstein-Barrウイルスがそれであり、キスによってしばしば広がることからそう呼ばれている。 このEpstein-Barrウイルスは、感染した人に、がんを含むさまざまな病気を起こすことがあるという。 【※本記事は、宮坂昌之・定岡知彦『ウイルスはそこにいる』（4月18日発売）から抜粋・編集したものです。】 ほとんどの人が成人までに感染するウイルス Epstein-Barrウイルス（以下、EBウイルス）はDNAウイルスの一種である。エプスタイン（Epstein）とバー（Barr）という2人の科学者により発見されたことが名前の由来である。 このウイルスは、二本鎖DNAウイルスのヘルペスウイルス科に属し、ヒトヘルペスウイルス4（Human herpesvirus 4、HHV－4）ともよばれる。唾液を介して感染し、ほとんどの人が成人までに

アラビノキシランで免疫力UP NKCPのほかに「免疫力を高めたい人におすすめ」というのがアラビノキシランを含んだサプリだ。 アラビノキシランとは、植物の細胞壁に存在する成分のこと。なかでも麦、玄米、全粒粉、コーンなどの穀物類や大豆、ゴボウ、オクラなどに多く含まれている。 アラビノキシランは食物繊維でもある。腸内まで届き、善玉菌の増殖を助け、腸内のバランスを整える。便秘の予防や改善に効果的だ。ほかにも血糖値の上昇を穏やかにしたり、血中コレステロール値を低下させたりする効果もある。 「免疫力を高めるという意味で、高齢者はもちろん、がんで闘病されている方にもおすすめしています」（帯津氏） アラビノキシランを含むサプリには大和薬品の「レンチンプラス1000」や、オリジン生化学「スーパーオリマックス」などがある。 免疫力を高めるためには、体の細胞内のミトコンドリアを活性化させることが重要になる。前出

「アベノミクスと黒田異次元緩和は、日本経済停滞の原因はデフレにあるとしました。思い切った金融緩和で為替を円安にして物価を上げれば、景気がよくなり、日本経済は復活するというのがその理論でした。 しかし、それは間違っていた。デフレは原因ではなく、結果です。景気が悪いから、物価が上がらなかった。ではなぜ、景気が悪いのかといえば、日本企業の生産性が上がっていないからです。それを放置したまま、為替だけを円安にしても、景気がよくなるはずがない。むしろ国民の生活は苦しくなるだけです。11年に及ぶ壮大な社会実験の結果、得たことといえば、金融政策だけでは経済をよくすることはできないという教訓だけでした」（加藤氏） 今回、植田和男総裁は金融政策を転換したが、まだ困難が待ち受ける。 「『マイナス金利』という看板をおろしただけで、超緩和的な状況はあまり変わっていません。日銀はジレンマに直面しています。金利を急に引

武装警察の対応能力を超えた事態を想定しているのか よく考えてみれば。習近平政権が企む台湾併合戦争やそれに伴って起きるかもしれない米中衝突や米中戦争には、国内の民兵組織はほとんど役に立たないのはほぼ自明のことである。つまり習政権による人民武装部・民兵組織再建の動きは、対外戦争に備えたものであるとは思えない。その一方、国内鎮圧の武装警察部隊はすでに存在し機能している状況下では、一体何のために人民武装部の設立・民兵組織の再建を急がなければならないのか。 そこで考えられる可能性の一つ、習政権が人民武装部設立・民兵組織の再建にあたって想定しているのは、国内において、武装警察の対応能力さえ超えたところの全国規模の大動乱の発生ではないのか、である。 中国では今、経済が崩壊して大リストラの時代に入り、一般の労働者、特に若年層の失業率は史上最高水準に達している。数千万人単位の大学生に至っては「卒業すなわち失

ゾウが長生きでガンにならない理由 今度は大きい動物です。ヒト以外の陸上哺乳類で最も寿命が長いのはゾウです。ゾウは60年以上生きるものもいます。ゾウのような大型哺乳動物は、元々食べられて死ぬ個体は少ないので、人の手で飼育しても寿命は延びません。逆に、狭い檻暮らしによるストレスのために、寿命が短縮する場合もあるのかもしれません。 興味深いのは、ゾウはあれだけ体が大きくて細胞の数も多く、寿命も長いのに、がんにはほとんどなりません。言い方を換えれば、がんにならないから長生きだとも言えます。ゾウががんにならない理由を調べた研究があります。結果として見つかったのは、先ほどのp53の遺伝子の数です。なんと20個もあることがわかりました。加えて、リフシックス（LIF6）というp53の働きをさらに助ける遺伝子もゾウにだけ存在します。 ゾウの細胞を試験管に取り出して紫外線や放射線などを当て、DNAの傷に対する

病気を治療するために使うはずのクスリ。だが選び方や飲み方が少しでも間違っていると、たちまち自分の体に牙を剥く。新しい年を迎える今こそ、最先端の知識に基づいてクスリを見直すチャンスだ。 「腸内環境」を悪化させるクスリ 人間の腸内には、およそ1000種類もの細菌が棲み、食べ物の消化や栄養分の吸収を助ける、重要な役割を担っている。健康な人の腸は、この腸内細菌が多様で、バランスがいい。さながら、ジャングルの生態系のようだ。これを腸内細菌叢という。 多様性あふれる腸内細菌叢を保つことができれば、病気を予防でき、健康寿命がのびる。近年、医学界では、そうした知見にもとづく研究が盛んになっている。腸内細菌に関する論文は、'00年には11件だったが、'10年には468件、'20年には10774件にまで増加。この20年で急速に注目されるようになった分野といえるだろう。 「腸内環境を整える」というと、ヨーグルト

「アミロイドβ」が脳血管にダメージを与える では、なぜアルツハイマー病で脳血管は脱落するのか。そのカギとなるのが 「アミロイドβ」です。アミロイドβはアルツハイマー病の原因物質の一つとされるタンパク質で、脳内にたまると神経細胞の死滅を引き起こすと言われています。そのアミロイドβが脳血管にもたまっていることが明らかになっています。 下の写真は、アルツハイマー病の人の脳血管を輪切りにした画像です。茶色で示したのがアミロイドβ。アルツハイマー病の人ではアミロイドβが血管の壁にたまっているのが分かります。これは“脳アミロイド血管症”と言われ、アルツハイマー病の人の９割近くで起きていることが分かっています。

謎の中銀が金を買い漁っている 11月1日、金市場を揺るがす驚きのレポートが発表された。国際調査機関「ワールド・ゴールド・カウンシル」によると、7～9月期、世界全体の中央銀行（以下、中銀）による金の購入量が399トンに及んだという。この数字は、これまでの記録の実に約2倍だ。 注目すべきは、公に名前が判明している中銀の購入が、そのうちの25％弱にとどまるという点だ。それ以外の大規模購入がどこの国の中銀によるものかは特定されておらず、憶測が飛び交っている。 だが、金相場に詳しいマーケットアナリストの豊島逸夫氏は、謎の買い手の正体は”あの国”しかないと指摘する。 「消去法でいくと、中国以外ありえません。大半の中銀は金の購入量をIMF（国際通貨基金）に報告しますが、報告をしない中銀も存在します。そのうち、これほどの購入能力を有するのはロシアか中国。ロシアは今、ウクライナ侵攻による経済制裁で中銀が金売

ロシアの1人当たりGDPは日本の4分の１で、マレーシアと同じくらい。先進国には入らない。輸出の大半が原油なので、原油価格が下落すると、経済が痛手を受ける。それに加えて西側の経済制裁があったため、経済が大きく落ち込んだ。それにもかかわらず、なぜウクライナに侵攻したのか？ ロシアは何と貧しい国！ ロシアは、多くの日本人が想像しているよりずっと貧しい国だ。 百聞は一見にしかず。グーグル・ストリートビューで歩いて見ると、よくわかる。どんな都市に行っても、都心部には立派な建物が並んでいるが、そこから離れると、驚くほどの貧しい町並みになる。 シベリア鉄道の終点ハバロフスク中央駅は、壮大な建物だ。しかし、一歩裏に回ると、道路は水溜まりだらけで、掘立て小屋のような家もある。その様子をこの「風景」（クリックすると開示）でご覧いただきたい。 中央の遠景に、中央駅の壮大な建物が見える。ここは、東京でいえば皇居前

各国首脳や製薬大手が繰り広げる「ワクチン狂騒曲」は最終章に入った。だが、そのワクチンが大きなリスクを抱えていることをご存知だろうか。知らないままでは、取り返しのつかないことになる。発売中の『週刊現代』が特集する。 有効率もわからない 「いまの新型コロナウイルスのワクチンについて、開発のスピードやそもそもの有効性など、いくつかの点で私は大きなリスクを感じています。現時点では、自分の家族にワクチンを打たせるという選択肢はありません」 そう話すのは、『史上最悪の感染症』などの著書があるミネソタ大学感染症研究・政策センター所長のマイケル・オスターホルム教授だ。 新型コロナのワクチン接種が、もう目前まで迫っている。11月3日のアメリカ大統領選を控え、トランプ大統領は再選の切り札として、一日も早いワクチンの導入を目指している。 このため、年内にはアメリカ国内で段階的に接種が始まる可能性が高いと見られる

朝日新聞がこの12月から、大規模な早期退職の募集をかけることが判明した。45歳以上のデスクや地方支局長などを狙い撃ちしたリストラ策だ。 近年、朝日新聞は部数減少に悩まされているが、主に不動産事業でカバーする形で黒字を守り続ける「優良企業」でもある。今回の退職金の上限も6000万円と、他業界からすれば垂涎の的となる水準だ──。 「バブル入社組」を狙い撃ち 「あの朝日まで、リストラに走るなんて」。今年に入って50代記者を中心に早期退職者の募集を始めた、毎日新聞の30代記者はこう驚きの声をあげた。 朝日新聞社員への取材によると、早期退職の対象者は来年3月末時点で満45～59歳の社員（勤続10年以上）で、いわゆる「バブル入社の大量採用組」にあたる。 退職後も、60歳までは年齢に応じて年収の4割程度の月額を基準に支給し、60歳以降は定年まで毎月10万円を支給するという。退職金の支給期間は最長10年で

景気回復過程でも広がる一方の格差と中間所得層の衰退。中間所得層に属する成人がマジョリティを失ってしまった、それがいまのアメリカ社会だ。 無党派でありながら（これだけでも驚きだ）、24年間連邦議会の議員であるバーニー・サンダースが、昨年民主党入りして大統領選挙戦に向けて掲げた「格差の是正と中間層の再興」は全米に旋風を巻き起こした。 中間層の再興は、だれが大統領になろうとも避けては通れない政治課題だ。中間層はなぜ衰退したのか。オバマ政権の中間層の再興のための処方箋はいかなるものか。 オバマが提起した「中間層の経済学」 住宅バブルの崩壊とサブプライムローンの証券化の破たんが引き金を引いた大景気後退（Great Recession）の真っ只中の2009年1月に、国民の熱い期待を担ってオバマ政権は誕生した。 この8年間は大景気後退からの回復過程であったが、重要なことはこの過程でさらに経済格差が拡大し

左翼のユートピア論ではなく 2011年9月、ベルリンの市議会選挙（ベルリンは特別市なので州扱い）で、「海賊党」というふざけた名前の新党が8.9％もの票を獲得したことがあった。 初めて選挙に臨んだベルリンの若者の半数が海賊党に投票したと言われたが、海賊党の代表や党員もまた、政治家というより、IT知識に富んだ無政府主義者の集まりといった感じの、いかにも混沌とした雰囲気の若者たちだった。 その後、この党はあっけなく雲散霧消し、もちろんベルリン市議会からも姿を消したが、当時、彼らが挙げていた公約の一つが、「ベーシック・インカム」の導入だったのだ。 ベーシック・インカムとは、国民全員に、最低限の生活を送るのに必要とされる額の現金を、無条件に支給する制度だ。 収入の額にも、資産の有無にも、年齢にもかかわらない。つまり、それは、人間が人間らしく生きるための基本的人権の一部で、たとえ働かなくても、国民全員

日本が中国に完敗した今、26歳の私が全てのオッサンに言いたいこと 勝手に「終わり」とか言ってんじゃねえ 深センで常識をブチ壊された 私はバブル崩壊の暗雲立ちこめる1991年に生まれた、失われた世代の寵児である。年齢は26歳。両親は大阪府のベッドタウンでそれなりに大きな中古車販売店を営んでいて、子供のころは金持ちだったが、いまは零落した。 東日本大震災の年に母が急逝したのだが、そのころから父は折りに触れて金がないとこぼすようになった。家業を継ぐほうがいいのかと相談すると、「この仕事にはもう未来がないからやめておけ」と父は言った。 それで文章の道に進んだ。こちらもそんなに豊かな未来があるわけではないが、どうせなら好きなことをやるほうがいい。 そうして1年ほどウェブ媒体で記事を書き続けた。専攻はビデオゲームと小説だが、注文があればなんでも受ける。 その甲斐あってか、とあるメディアから声がかかり、

藻谷　戦後の日本の住宅業界は、「供給を増やせば市場価値も上がる」という、市場経済原理とは真逆の、謎の信念によって支えられてきたのです。原理的には、供給を増やせば値段は下がるのが当然なのですが。 今から20年以上も前、日本開発銀行で地域振興の調査をしていた時分に、大阪の街づくりコンサルタントと話をしていて、初めてそのことに気づきました。 私が「容積率を上げると供給が過剰になってテナントの家賃も下がるし、地価も下落しますから、やめたほうがいいですよね」と言ったら、「はぁ？　容積率を上げないと地価が上がらないだろうが！」と激怒されたんです。 私は「供給を増やすと値段が上がる」と大真面目な顔で言う人がいることにひどく驚いたんですが、それ以来出会った不動産業界、住宅業界の人はみな同じ考えだったんです。 野澤　たしかに、同じ広さの土地を開発する場合、容積率を上げればより多くの住戸が作れますから、その土

人口が減少してゆく日本にあってなお、住宅は無計画につくられ、空き家は増加し、「まち」の秩序が崩れてゆく――。 話題書『老いる家 崩れる街――住宅過剰社会の末路』の著者・野澤千絵氏が、空き家が急増する地方都市の実状をレポートする。 15年後、約３戸に１戸が空き家に 空き家になった住宅が取り壊されたり、住宅用途以外にでも有効に活用されたりしていかなければ、2033年、空き家は約2150万戸、空き家率は30.2％に達すると予測されている。（１） ――これは要するに、あと15年も経てば、日本の全住宅の約３戸に１戸が空き家になってしまう危険性があるということである。 この背景にあるのは、今後、空き家化に関わる二つの動きが同時進行していくことだ。ひとつは、団塊世代が相続した実家の空き家化。もう一つは、団塊ジュニア世代（団塊世代が後期高齢者となる2025年頃から急激に増える）が相続する実家の空き家化であ

文／髙橋洋一(元財務官僚) 失われた20兆円 '12年の年末、アベノミクスが始まった当初、日本のGDP(国内総生産)は順調な成長を続けていた。アベノミクス開始時のGDPが約517兆円。これが、'14年3月には実に約535兆円にも達した。 ところが、'14年4月の8%の消費税率導入を境に状況が一変した。'14年度第2四半期までに、GDPが一気に約14兆円も急落してしまったのだ。 その後もGDPは伸び悩み、直近の'15年7-9月期の数字は約530兆円。私の試算では、仮に消費増税さえしていなければ、GDPはその後も右肩上がりの成長を続け、今頃は約550兆円まで達していただろう。 差額は20兆円。これだけの金額が、増税によって失われたのだ。 この20兆円分の伸びがあれば、物価も上昇し、賃金も消費も好調という、良好な循環が生まれ、昨年中には「デフレ脱却宣言」ができただろう。日経平均株価も2万円台、為