子どもを勉強好きにさせるには?さらに「勉強=楽しいもの」ということを子どもに理解してもらううえで、最も効果的なのは、親が「勉強を楽しんでいる」姿を見せることです。たとえば、子どもに本を読んでほしいなら、親が楽しそうに本を読む姿を見せましょう。難しい本でなくてもかまいません。 すると、子どもは「お母さん、お父さんは楽しそうに本を読んでいる。本を読むのって、そんなに面白いのかな」と感じ、試しに読むようになります。こうして読書の楽しさを知ると、国語も本を読むようなものだととらえて、勉強のハードルが下がります。本好きの子どもの親は、大抵の場合両親どちらかが本の虫です。 また、囲碁やパズルなど、じっくり考えるものに没頭している姿を見せるのも良いでしょう。子どもも親と同じように、囲碁やパズルをするようになります。 「考えに考えて答えを出すのはすごく面白いんだな」ということがわかると、勉強でも、考えるこ
---------- 今年2月に逝去した、球史に残る名将・野村克也氏。『「問いかけ」からすべてはじまる』は、亡くなる6日前に収録されたインタビューを書籍化したものだ。この本で野村氏は、処遇に不満を持つ選手に「君は自己評価のなかで生きているのか、それとも他者からの評価のなかで生きているのか?」と問いかけていたと振り返る。マネジメントに悩むビジネスパーソン必読の本書から、不満をつのらせる部下・後輩への対応法をご紹介しよう。 ---------- 野村克也氏が気づいた「成長が止まる人・成長し続ける人」の違い どのような組織であっても、何人か人が集まれば、自分の処遇に対して不満をもつものが必ず出てくる。これは、けっして避けられないことでもある。なぜなら、人は自己愛を前提に生きるものだからだ。 必然的に自分への評価は甘くなる。そのため、上司からの評価との間には、必ずギャップが生まれる。「俺はこんなに
新型コロナウイルスの影響で、休校(臨時休校)が長引くなか、学習や学校生活に支障をきたしていることへの対応策として、9月入学、9月新学期を提案するアイデアがある。昨日、宮城県の村井知事は「学校の入学、始業の時期を9月にずらすのも大きな方法。9月入学にすれば学力差が無くなる。今は学校をやっているところと、ずっと休校しているところでかなり学力差、地域格差が出ている」と述べた(東日本放送記事4/27)。 このYahoo!ニュースのコメント欄にも賛成意見が多く寄せられている。また、わたしが小中高などの教員向けに独自調査した結果でも、9月入学を提案する意見は多かったし、何人かの先生にヒアリングしても、賛同する方がほとんどだった。保護者のなかにも賛同する意見がかなりあるようだ。 わたしも当初は、これもひとつの選択肢かと感じていたが、よくよく考えてみると、問題も大きいと思うようになった。きょうは、その理由
新型コロナウイルス感染症が拡大するなか、「9月入学・新学期」を求める声が一部の教員から起きてきている。 安倍晋三首相が効力を5月6日までとする緊急事態宣言を発したのは、4月7日のことだった。対象とされた東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県の学校では、予定していた入学式や始業式を中止したり、休校期間も5月6日まで延ばす措置をとるところが多くなっている。 その動きは、緊急事態宣言の対象地域だけでなく、ほかの自治体にも広がりつつある。新型コロナウイルス感染症拡大に収束の兆しがみえない現状では、仕方ないことと言わざるをえない。 しかも、5月6日までに収束するという予測もたっていない。6日以降も緊急事態宣言が継続されるとの見方もあり、対象地域拡大の可能性も囁かれている。 そうしたなかで、教員からは「幼稚園から大学まで、入学式や新学期の開始を9月するべき」という意見が聞こえてきている。
休校(臨時休業)が全国的に広がりそうだ。昨日、政府は緊急事態宣言を全国に拡大した。休校の判断は、感染状況など、地域ごとの実情に応じて、各自治体で判断することに変わりはない(文科省のコメント、産経新聞2020年4月16日)が、おそらく休校は広がるだろう。ちなみに、都市部を中心に一つ前の緊急事態宣言下にあった学校のほとんどは、開いていない(文科省調査、図は教育新聞2020年4月13日)。 ゴールデンウィーク(GW)明けまでは休校というところが多いようだが、GW明けまでに新型コロナウイルスが落ち着くとは限らない(むしろ長期化する可能性を指摘する専門家も少なくない)。地域にもよるが、GW後に1日か数日の登校日を設けて、すぐまた再休校となる可能性も高いと思う。いま、かなりの教育委員会や学校、私立の学校法人等は、1学期(ないし2学期も)が吹き飛ぶかもしれないことも想定しつつ、苦悩していることと思う。
教育再生実行会議の第四次提言はほとんど実現していない2020年度大学入試改革の目玉の1つであった、大学入学共通テストへの記述式問題導入が見送られる見通しであることを複数のメディアが伝えている。「文科省は導入を見送る方向で調整を進めていて、萩生田文科相が最終的に判断したうえで、来週にも表明する見通し」(日テレNEWS24)とのこと。 自己採点の難しさなどが指摘されていた国語だけでなく数学の記述式問題もなくなる。国語の記述式問題はテスト全体の満点とは別にプラスαとして評価が付くしくみだったが、数学の記述式問題は100点満点のなかに組み込まれることになっていた。2回目の試行テストでは100点満点中15点が記述式問題に割り当てられていた。今後配点や問題数の調整も行わなければいけない。 共通テストの数学では従来のセンター試験から出題傾向が変わることになっているが、記述式問題を含まない形での試行テスト
萩生田光一文科相が、「私が文科相在任中に1人1台の端末、きちんと画像が動くような高速ネットインフラを整備したい」と述べている(『教育新聞』2019年11月26日付)。 11月13日に開かれた経済財政諮問会議で安倍晋三首相は、教育現場でパソコンが1人に1台ずつ普及するのは当然との見解を示している。その安倍発言に追随するような萩生田発言で、内閣内での点数は稼げたのかもしれない。 問題は、「1人1台の端末」さえ実現すれば、教育現場でICTが有効に利用されるようになる「錯覚」から抜け出せていない発言内容である。 麻生太郎内閣で文科政務官を務めた自らの体験をあげ、パソコンや校内LANの整備に取り組んだものの、地方財政措置として一般会計を経由して自治体に予算を公布したために成果が得られなかったケースもあると説明している。予算を公布したが自治体が他に使ってしまったために普及が不十分となった、といっている
残るは「小学一年生」のみ紙媒体としての雑誌はメディアの変化の荒波にもまれ、部数を減らしている。少子化との関連も併せて動向が気になる、小学生向け雑誌の「小学一年生」~「小学六年生」などの実情を、日本雑誌協会が四半期ベースで発表している印刷証明付き部数(※)から確認する。 「小学一年生」~「小学六年生」の印刷証明付き部数の動向を示したのが次のグラフ。「GAKUMAN plus」は「小学五年生」「小学六年生」の統合・刷新版として登場した雑誌のため、あえて今グラフに含めている(すでに休刊しているが)。また後述する「小学8年生」は印刷証明付き部数が公開されていないので、当然グラフには登場しない。 ↑ 印刷証明付き部数(小学一年生~六年生、部)子供は年を重ねるにつれて好奇心が旺盛になり、また使える手段や知識が多様化する。そのため定番雑誌以外の雑誌や媒体を求める欲求が増し、保護者もそれに応えるようになる
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