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テレビとメディアに関するmasaru_alのブックマーク (5)

  • TVAL now(ティーバルナウ) - テレビ番組リアルタイム視聴率

    放送中のテレビ番組視聴率がリアルタイムで分かる。国内最大級のテレビデータを持つスイッチメディア運営。「今」みんなが視てる番組をTVAL nowでチェック。

    masaru_al
    masaru_al 2023/12/06
    NHK教育(Eテレ)も入れてくれよ。今は面白い番組も多いんだぞ。NHK総合とリレー放送する場合もあるし/ブコメ『今どきどこのテレビ局も参考にしていない世帯視聴率』だからこそのデータ一般開放なのかも
  • 1972年、家族みんなで見ていたテレビ番組を懐かしむ(週刊現代) @gendai_biz

    家のテレビはほぼつけっぱなし。ホームドラマから学園モノ、時代劇まで最高視聴率20%以上を獲得した連ドラは25以上もあった。作る側にとっても、見る側にとっても幸福な時代だったに違いない。 10時間の生中継番組 1972年こそ、日人がテレビをもっとも見た年かもしれない。 テレビの普及率が初めて90%を超えた'65年以降で、『NHK紅白歌合戦』の視聴率が一番高かったのが、この年である。なんと80.6%。 紅組のトップバッターは初出場を果たした天地真理『ひとりじゃないの』。同年に土に復帰した沖縄出身の南沙織は、キャンディーズをバックダンサーにしたがえて、『純潔』を熱唱した。 さらに直前に生放送されて46.5%を記録した『輝く!日レコード大賞』で大賞を受賞した名曲『喝采』をちあきなおみが歌いあげる。 一方、白組は野口五郎、沢田研二らが初出場。ゴールドに輝くジャケット姿で、『許されない愛』を歌

    1972年、家族みんなで見ていたテレビ番組を懐かしむ(週刊現代) @gendai_biz
  • なぜ日本テレビで“不適切な取材”が次々に続出するのか?(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース

    7月19日(金)の日テレビ『スッキリ!!』は、静岡県での豪雨や広島県の少女の遺体遺棄事件、インドの小学校給での集団中毒死事件を伝えた後、CMの後、突然、出演者4人が立ったまま、カメラに向かって立っていた。 番組開始から50分以上経過していた。 司会の加藤浩次が「番組からお詫びと訂正があります」と切り出した後、日テレビの森圭一アナウンサーが以下のようなコメントをした。 『スッキリ!!』が去年2回にわたって特集したインターネットによる詐欺事件の特集で「被害者として紹介した方のうち2人が実際には被害者ではなかったことが分かりました」という。番組は去年2月29日、女性をターゲットにした新たな出会い系サイトを使った詐欺被害について特集した。その中で「実際にお金を支払ってしまった女性」として顔を隠した女性が「200万円くらいだまされて支払った」と証言した。番組内で千葉県に住む28歳の女性だと紹

    なぜ日本テレビで“不適切な取材”が次々に続出するのか?(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
  • マスコミが自殺の方法教え、自殺者を増やしていると精神科医

    自殺に関する報道は世界的にも自粛する方向にある。世界保健機関(WHO)は自殺の予防を目的に自殺報道ガイドラインを定めている。そのガイドラインの一部を紹介しよう。 ・短期的に過剰な報道をすることを控える。 ・自殺をことさら美しいものとして取り扱ったり、悲劇性を強調しない。 ・自殺手段を詳細に報道しない。 ・実名報道を控える。 ・自殺の背後にはしばしば心の病が潜んでいるが、それに対して効果的な治療法があることを強調する。 これについて「このなかで日テレビ局が守っていることが一つでもあるでしょうか」と怒りをあらわにするのが、『テレビの大罪』(新潮新書)で「自殺報道が自殺をつくる」と指摘した精神科医の和田秀樹氏。確かに、テレビは遺影や遺書を映し出し、どこでどうやって自殺したかを事細かに紹介する。遺族の怒りや悲しみの言葉をそのまま流して悲劇性を高める。 「思春期の青少年の心はうつろいやすく、ふと

    マスコミが自殺の方法教え、自殺者を増やしていると精神科医
  • これでいいのか! テレビの自殺報道規定

    いじめによる自殺や「自殺予告」が相次ぐなか、マスコミの自殺報道のあり方に疑問の声が上がっている。自殺報道がかえって自殺の連鎖反応(群発自殺)を呼ぶのではないかというのだ。世界保健機構(WHO)は、「群発自殺」を防ぐための報道のガイドラインを示しているが、実際の報道はこれを逸脱している例が少なくない。 WHOは2000年に、「自殺を防ぐために マスコミへの手引き(PREVENTING SUICIDE A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS)」と題された、群発自殺を防ぐための報道のガイドラインをまとめている。それによれば、実際に起きた自殺についての新聞・テレビの報道が自殺の増加と十分に結びつくことを示唆する十分な証拠がある、という。 「写真や遺書を公表しない」は原則だ さらにWHOは自殺報道について次の原則を挙げている。 ●写真や遺書を公表しない ●自殺の方法につ

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