「働き方改革」が進まない原因は企業の組織風土にある。残業規制をしただけでは、「隠れ残業」や「持ち帰り残業」は減らず、抜本的な働き方改革はできない。組織風土改革のパイオニアであるスコラ・コンサルトが発表した「上司がムダを生む『働かせ方』のチェックリスト」から何を学ぶべきなのか。 役員会はブラックボックスのまま 政府が「働き方改革」を唱え、それに応じる形で多くの企業が様々な取り組みをしている。「労働時間を削減し、有給休暇の消化率を上げる」「育児や介護の休業などの態勢を整える」「女性の管理職や役員を増やす」--。いずれもが、日本企業にとって長年の課題であったものだ。 これらの試みを肯定しながらも、そのあり方や進め方に問題を提起しているのが、組織風土改革のパイオニアであるスコラ・コンサルトだ。1980年代半ばに「大企業病」が指摘された頃から、2000件近くの企業、公的機関の組織改革を支援してきた。