画像説明, 英リヴァプール大学の海洋生物学者ノヴァ・ミエシュコフスカ博士はBBCに、「もし自分がフジツボなら、（海水温上昇を）心配している」と話した。

欧州連合（ＥＵ）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」（Ｃ３Ｓ）と世界気象機関（ＷＭＯ）は２２日、気候変動による気温上昇の持続により、欧州が健康被害が出るレベルの熱波に見舞われる確率が上昇しているとのリポートを発表した。写真は８月２５日、イタリアのトリノで撮影（２０２４年　ロイター/Massimo Pinca） ［ブリュッセル　２２日　ロイター］ - 欧州連合（ＥＵ）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」（Ｃ３Ｓ）と世界気象機関（ＷＭＯ）は２２日、気候変動による気温上昇の持続により、欧州が健康被害が出るレベルの熱波に見舞われる確率が上昇しているとのリポートを発表した。 リポートは昨年の過酷な気象に言及。７月の熱波では南欧の４１％が熱ストレスが「強い」、「非常に強い」、または「過酷」な地域に分類され、これまでで最も広い地域で強い熱ストレスが記録された１日となった。

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欧州人権裁判所（ECHR）は9日、スイスの気候変動対策が不十分だとして市民が国を訴えた裁判で、市民の主張を認める判決を言い渡した。 スイス政府が対策を怠たり、熱波などの異常気象が生み出されたことが、欧州人権条約8条の「私生活および家族生活の尊重を受ける権利」に違反すると結論付けた。

国際労働機関（ＩＬＯ）は２２日、世界の労働者の７０％以上が気候変動に関連したリスクにさらされており、毎年数十万人が死亡しているとの報告書を発表した。２０２２年３月撮影（２０２４年　ロイター/Alexey Malgavko） ［ジュネーブ　２２日　ロイター ］ - 国際労働機関（ＩＬＯ）は２２日、世界の労働者の７０％以上が気候変動に関連したリスクにさらされており、毎年数十万人が死亡しているとの報告書を発表した。死亡者数の増加を受けて各国政府は対策を講じる必要があると指摘した。

早い判決を促すプラカードを持つ子どもたち(c)news1 【04月26日 KOREA WAVE】韓国憲法裁判所は23日、ソウル市鍾路区（チョンノグ）の憲法裁大審判定で、旧低炭素・グリーン成長基本法42条1項1号などの違憲確認事件の1次弁論期日を開いた。不可逆的な気候変動による国民の生命権など、基本権が侵害されているかどうかを判断するための気候訴訟の初の公開弁論となった。 約5時間ほどの弁論で、請求人側は、韓国の温室効果ガス削減目標と法令・施行令が気候変動に対応するには著しく不十分であり、国民の基本権を侵害すると主張した。一方、政府側は温室効果ガス目標のための現実的目標の履行に努力してきたと抗弁した。 気候訴訟の公開弁論が開かれたのは、韓国だけでなくアジアでも初めてだ。 請求人側は旧グリーン成長法、気候変動対応のためのカーボンニュートラル・グリーン成長基本法8条1項や同法施行令3条1項、1次

Jリーグが近年の気候変動問題を受け、できることに取り組んでいる。昨年設置したサステナビリティ部の2年目としてロードマップを示し本格的に動き出す。担当する辻井隆行執行役員に、競技団体として関わる意義を聞いた。（上條憲也） 辻井隆行（つじい・たかゆき）　1968年生まれ。早大―デンソーでプレー。早大大学院修了。99年にパタゴニア東京・渋谷ストア入店。2009年から19年まで日本支社長。22年にJリーグ理事（非常勤）、23年3月から執行役員（サステナビリティ部）。

温室効果ガスを削減するための行動として、日本人が第一にあげたのが「リサイクル」。しかし、リサイクルの削減効果はそれほど高くないという報告がある。日本人の意識と実際の効果との間には、ショッキングなまでのギャップがあった。 世論調査会社イプソスは、世界33カ国2万4290人を対象に気候変動に関する意識調査『Earth Day2024』を行ったが、そのなかで、日本人が温室効果ガスの削減にもっとも効果があると思っている行動の第1位は「リサイクル」だった。ところが、イギリスの学術雑誌『IOPscience』（アイオーピーサイエンス）に2020年に掲載された気候変動緩和のための消費行動に関する調査報告によれば、リサイクルの温室効果ガス削減効果は60位であることがわかった。 日本人が効果ありと考える行動の2位「公共交通機関を利用する」は実際には5位。3位の再生エネルギーの購入は4位。このあたりはまあ当た

大雨に見舞われたアラブ首長国連邦（UAE）の一部地域で16日、鉄砲水が発生した。現地の映像では、冠水したドバイの道路で車が立ち往生しているのが確認できる。ドバイ国際空港も浸水被害を受け、フライトの発着が一時停止されるなどした。

Published 2024/04/18 10:30 (JST) Updated 2024/04/18 11:17 (JST) ２０２３年１１月下旬、アフリカ・ケニア東部のトゥーラ近郊。取材のため車で通りがかった私は、赤茶色の濁流を前に立ち往生していた。道路のアスファルトがはぎ取られている。 あちこちで寸断された道路の端に集まった住民たちが「誰かロープで助けろ！」と大声を上げた。 彼らが指さす方向を見ると、数百メートル向こうに、水に漬かる車両から逃れて柱にしがみつく運転手の姿がわずかに見えた。 首都ナイロビから約７時間。車に揺られてきたが、水害の広がるスピードは想像を超えて速かった。「すみませんそっちに行けないので引き返します。道が無くなっていて…」。取材協力者におわびの電話を入れる、ケニア人の同僚の声が聞こえた。 この場面だけ見れば一地域の大雨被害と思われるかもしれない。しかし、ここから

ドイツ政府の支援を受けているポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）が１７日発表した報告書によると、気候変動による農業やインフラ、生産性、健康への被害総額は２０５０年までに推計で年間３８兆ドルに達する。写真は、増水するノルウェーのストアルブ川。２０２３年８月９日に撮影。（２０２４年　ロイター／ NTB/Annika Byrde via REUTERS） ［ベルリン　１７日　ロイター］ - ドイツ政府の支援を受けているポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）が１７日発表した報告書によると、気候変動による農業やインフラ、生産性、健康への被害総額は２０５０年までに推計で年間３８兆ドルに達し、人類が排出する温室効果ガスの量が増えるにつれ、さらに被害額が膨らむことがほぼ確実と分かった。 気候変動の経済的影響は完全には理解されておらず、エコノミストの間では頻繁に見解が分かれる。ＰＩＫ報告書は深刻さで際立っており、今世

プラスチックは太陽と細菌が分解、だからもう大丈夫？2024.04.11 16:3580,710 Molly Taft - Gizmodo US ［原文］ （ 福田ミホ ） 2023年2月20日の記事を編集して再掲載しています。 まだダメです。 地球の海がどんなに汚染されてるか、考えると気が遠くなっちゃいます。だから技術的にどうにかできないの？って期待もありますよね。 たしかにそれに応えるような研究もあるし、プラスチックを食べる細菌の存在も明らかになってます。 じゃあそんな細菌を増やせばいいんじゃないの？なんて思われるかもしれませんが、専門家によれば、そんなに簡単じゃないようです。 プラスチックはどこに消えてる？2023年1月と2月にMarine Pollution Bulletinに発表された王立オランダ海洋研究所の論文が、｢消えたプラスチックの謎｣に迫っています。つまり、海に捨てられるゴ

河川の調査で見つかったマイクロプラスチック（本文とは直接関係ありません）＝千葉県野田市山崎の東京理科大で2018年12月27日、椋田佳代撮影 人の頸（けい）動脈にできた隆起を切除して調べたところ、6割弱に微小なプラスチックが含まれていたと、イタリアの研究チームが発表した。検出された人は、されなかった人に比べ、脳卒中などになるリスクが4倍以上になっていた。微小プラスチックが体内の他の場所にも広がり、炎症を起こしている可能性があるという。 微小プラスチックはプラごみやポリ袋などが分解されてできる。飲料水などにも含まれているとされ、人の体内から検出されたとの報告もある。しかし人体への影響はよく分かっていない。 頸動脈の隆起は動脈硬化の原因になるとされ、切除するケースが多い。チームは、イタリア国内で、無症状の18～75歳の257人の頸動脈から切除された隆起を調査。58％にあたる150人から微小プラ

国連気候変動枠組条約（ＵＮＦＣＣＣ）のサイモン・スティル事務局長（写真）は１０日、地球温暖化が政治家の課題から抜け落ちているとし、気候変動の大幅な悪化を回避するのに各国政府と企業幹部、開発銀行に残された猶予はあと２年だと述べた。２月１２日、ドバイで撮影（２０２４年　ロイター/Amr Alfiky） ［ロンドン／ブリュッセル　１０日　ロイター］ - 国連気候変動枠組条約（ＵＮＦＣＣＣ）のサイモン・スティル事務局長は１０日、地球温暖化が政治家の課題から抜け落ちているとし、気候変動の大幅な悪化を回避するのに各国政府と企業幹部、開発銀行に残された猶予はあと２年だと述べた。 極端な気象や熱波の爆発的発生を防ぐために気温上昇を１．５度以下に抑制するには、２０３０年までに温室効果ガス排出量を半減させる必要があるとされる。しかし、昨年に世界で排出されたエネルギー関連の二酸化炭素量は過去最高を記録した。

異常気象に関係する脳卒中の死者は貧困率が高く、医療態勢が脆弱（ぜいじゃく）な地域に集中している/Sunday Alamba/AP （ＣＮＮ） 暑さや寒さに関係する脳卒中の死者は２０１９年だけで５０万人以上に上るという研究結果が、１０日の学術誌ニューロロジーに発表された。気候変動に伴う地球温暖化が進む中、死者はさらに増えると予想している。 この研究によると、暑さや寒さに起因する脳卒中の症例数は１９９０年以来、世界中で増えていることが分かった。症例数は男性の方が女性より多いものの、全ての年齢層に影響が及んでいるという。 中南大学湘雅医院の研究チームは世界２０４カ国・地域の気温と脳卒中について調査。世界の疾患、死亡、障害に関するデータと、気温や雲、天候に関するデータを使ってモデルを作成した。 研究者によれば、脳卒中の患者数は人口の高齢化と増加に伴って増加していたが、それだけではなく、「最適ではな

国連の機関で気候変動対策を呼びかけている恐竜のキャラクターが9日、東京 上野の国立科学博物館を訪れ、現代も恐竜の時代のように生物が大量絶滅する危機にあるとして、「今こそアクションを起こすべきだ」と対策を呼びかけました。 全長4メートルの恐竜のキャラクター「フランキー」は、UNDP＝国連開発計画で温室効果ガスの削減など気候変動対策を呼びかけていて、今回初めて日本を訪れました。 9日は国立科学博物館を訪れ、恐竜学者の真鍋真副館長から説明を受けました。 恐竜はおよそ6600万年前に絶滅したという説明を聞いた「フランキー」は、通訳を介して「家族や仲間とこうした形で再会するのは複雑な気持ちで、人間には同じ思いはしてほしくない」と話しました。 真鍋副館長は、この400年余りの間に数多くの生物が絶滅し、今後も気候変動などの影響でさらに増えることが予想されるとした上で、「現代は恐竜が絶滅した時代よりもっと

今年の3月は、観測史上最も暖かい3月だったという新たなデータが発表された。第一線の科学者はBBCに対し、年末までに気温が下がらなければ、気候変動は「未知の領域」に突入する可能性があると警告した。

ロンドン（ＣＮＮ） 歴史的な土壌サンプルから初めてマイクロプラスチックが発見されたことが、新たな研究で明らかになった。考古学的遺物の保存方法が一変する可能性もある。 英ヨーク大学主導の研究チームの２２日の声明によると、１～２世紀に堆積（たいせき）し、１９８０年代に発掘された地下７メートルあまりの土壌堆積物で研究者がマイクロプラスチックを発見した。 現代の土壌サンプルや保存された過去のサンプルから、計１６種類のマイクロプラスチックポリマーが見つかったという。 マイクロプラスチックは５ミリ以下（ごま粒ほどの大きさ）の微少なプラスチックで、より大きなプラスチックが化学的に分解したり、物理的な摩耗によって小さな破片になることで発生する。 研究者によると、マイクロプラスチックは２０２０年ごろまでは一部の美容品でも普通に使用されていた。ただ、近年はマイクロプラスチックの拡散をめぐる議論が高まっている。