𝘽𝙊𝙀𝙄𝙉𝙂 𝙁𝙍𝙀𝘼𝙆 @KBFI サンケイの座屈したイーグルの写真、スラムイーグルとは色が違うし、コンフォーマルフュエルタンク付いて無いし、尾翼にレター入ってるしで何となくラングレーの機体かなと思ったらやはりそうだった。 http://t.co/1QuccfSY1k 2014-02-10 13:07:19
な・・・なんじゃこりゃ? 露大統領 空母早期引き渡し指示 対印「遅れたら重大な結果」:フジサンケイ・ビジネスiロシアのメドベージェフ大統領は2日、同国の艦艇建造会社セブマッシュに対し、インドに引き渡すことになっているロシア海軍の改キエフ級航空巡洋艦(航空母艦)「アドミラル・ゴルシコフ」の近代化改装を急ぐよう指示した。大統領は「空母を早くインドに届けなければ重大な結果を招く」と述べた。 同艦(インドでの呼称は「ビィクラマディティア」)の引き渡しは大幅に遅れている。改装契約は、ロシアとインドの広範な防衛産業協定の柱だが、良好な印露関係の対立点にもなっている。2004年に締結した契約は改修費が16億ドル(約1500億円)、08年に引き渡しとなっていた。ところが、引き渡し遅延に加え、ロシア側はいまや総工費を28億ドルと見積もっている。 セブマッシュの幹部は2日、通常動力から原子力動力への変更、戦闘
5月17日に放送されたTBSのサンデーモーニングで、岸井成格・毎日新聞特別編集委員が、ソマリア海賊対策で海上自衛隊のP-3Cがジブチに派遣される事について、非常に的外れな解説をしていました。 ○岸井成格『特にあのー、P-3Cの所で、ちょっと気になるんですが、あれは、実際の任務って何があの飛行機の目的かと言うと、対潜哨戒機なんですよ。潜水艦の情報を得るっていうのが、あの飛行機の目的なんですよ、元々。いわゆる警戒でね、上空を飛ぶというのは全然違うんですよ、役割が。少なくともそういうものを派遣するってことは、次のステップを考えてるって事ですよね?』 ○関口宏『何だろ、目加田さん』 ○目加田説子 『なんか不気味ぃ、ですよねぇ・・・(以下略』 対潜哨戒機は潜水艦相手にだけ使うものじゃないんですけど、何を言ってるんだろうこの人達・・・ソマリア沖海賊対策で各国は対潜哨戒機を出していますけど、これらの国に
今回のグルジア戦争で、ロシア軍は弾道ミサイルを使用したことが分かっています。ポチ市ではSS-21短距離弾道弾が転がっており、動かぬ証拠となっています。Civil.Ge | Photos そしてアメリカ海軍の公式サイトに、ゴリ市に着弾したロシア軍の大型ミサイルの不発弾の画像が掲載されています。 A Russian missile lies largely intact in the master bedroom of a home in Gori.|U.S.Navy 直径が大きい・・・もしかして、SS-21ではない? ポチ市に着弾したSS-21と画像を比較して見ます。 上がゴリ市で見付かった不発ミサイル、下がポチ市で見付かった不発ミサイルです。下のミサイルは安定翼の特徴などからSS-21の可能性が高いのですが、上のミサイルはそれより一回りは直径が大きいようにも見えます。微妙だし対比できるもの
アメリカ海軍のオリヴァー・ハザード・ペリー級フリゲートはミサイルランチャーを降ろしてしまい、ミサイルフリゲートと名乗れなくなった現在、このクラスは海上臨検行動専用艦である・・・この事は3年前に書いた記事と、今年5月に書いた記事でも述べましたが、ようやくこの事実がマスコミや市民団体にも伝わり始めました。実に目出度い事です。 米フリゲート艦、下関に親善寄港 - 毎日jp米海軍第3艦隊のミサイルフリゲート艦「サッチ」が14日、下関港に寄港し、市関係者らの歓迎を受けた。友好親善が目的で、18日まで児童の養護施設や地元の海上自衛隊などと交流する。 空母ロナルド・レーガンの打撃群に所属。76ミリ単装砲や対潜用ヘリなどを備え、高い攻撃力を誇る。艦長のデビッド・ハース海軍中佐は「下関は初めてで楽しみにしている。歴史や文化を学びたい」と歓迎に応えた。 一方、今回の寄港を巡って、市民団体が「イージス艦や原子力
隔週で刊行される経済誌の「経済界」7/15号で、軍事アナリスト田岡俊次氏が連載コラム『軍事の「常識」「非常識」』で以下のような主張を行っています。 クラスター爆弾禁止条約で明るみに出た自衛隊の失態:『経済界』 2008年7.15号クラスター弾の調達費用は276億円だが、日本は1両約20億円のMLRSの自走発射機を100両も買い込んだ。弾をすべて破棄するとその分2千億円も無駄になります。 いやだから・・・どうして弾薬(M26クラスターロケット弾)を破棄したら発射機(M270)が無駄になるんですか? 新しく単弾頭のロケット弾(M31ユニタリーロケット弾)や、禁止条約の対象外となる「最新型」クラスター弾頭を配備すれば済む事でしょう。発射機は使い回せます。どのみち陸上自衛隊で初期に配備されたMLRS用の弾薬は経年劣化で更新時期が来ており、禁止条約とは無関係に弾薬は入れ替える必要が出ていました。陸自
前回の記事「エムデンの艦載ヘリが海賊船を追い払ったわけではありません」で指摘した産経新聞の記事の問題点は2点です。 一つ目はエムデン号艦載ヘリの活躍を事実と違う、勝手な空想で語った事。 二つ目はエムデン号が海賊船を捕捉した時、臨検できなかった事を語らなかった事。 前回はヘリコプターの件を中心に語りましたので、今回は臨検についての話をします。話のインパクトとしては、勝手な空想を事実であるかのように語ったヘリの件のほうが強烈なのですが、新聞記事のあり方として考えると、事実を事実として語ろうとせず、恐らく故意に語ろうとしなかった臨検の件のほうが、本当は問題がより大きいと私は考えます。 エムデンの件は日本でもニュースで報じられています。毎日新聞も報じていますし、この件を論説記事として書いた新聞社は二つあります。一つは問題の産経記事ですが、もう一つは地方紙の京都新聞です。 五代目エムデン号:京都新聞
もう産経新聞に軍事報道を行う資格があるのかどうか・・・煽りさえできれば事実なんてどうでも良いのでしょうか。 【軍事情勢】クラスター禁止は国土防衛の危機 野口裕之|産経新聞iza代替火砲導入となると、さらに非現実的だ。MLRSの1個発射機当たりの瞬間制圧面積は、155ミリ自走砲を主力とする1個特科(砲兵)連隊(1100人)の火力に匹敵。従って、現有5個MLRS大隊(90発射機/1500人)を廃止するのなら、90個特科連隊(9万9000人)の増強が必要となる。1分間に発射可能な弾薬重量でも、155ミリ自走砲と比べると3倍近くの開きがある。人員で計算し直すと、1個MLRS大隊(300人)の瞬間交戦能力は3個特科連隊(3300人)に相当。現有5個MLRS大隊を解隊すれば、その穴埋めに15個特科連隊(1万6500人)を新設せねばならない。 これは大隊と連隊をゴッチャにしていますね。例えば後半の弾薬重
久々に朝日新聞が頓珍漢な軍事記事を載せました。清谷信一氏とタッグを組んで、新型戦車の批判を行っています。もうこの手の話はお腹一杯なのですが、大手全国紙が掲載した以上、影響は大きいので火消しは行っておいた方が良いのでしょうね。 先ずは第一面より。 日曜ナントカ学「世界の流れに逆らう戦車開発」|朝日新聞日曜版「be on Sunday」2008年6月8日 陸上を走る乗り物で、つくるのに莫大なお金がかかるもの。 そのひとつは戦車だろう。 陸上自衛隊のいまの主力戦車「90式」は1両10億円前後。最新鋭の東海道・山陽新幹線N700系は約46億円するが、こちらは16両でのお値段だ。 近代戦車は、敵の陣地を突破する新兵器として第一次世界大戦に登場した。英語でtank(タンク)というのは、英国で秘密裏に開発された時「水の運搬車(タンク)だ」と偽ったのが由来だという。 登場から100年近い今年2月。防衛省は
これは記者が単純に勘違いした結果の記事なのか、それとも防衛省筋からの情報なのか。恐らく前者だと思うのですが・・・ クラスター弾搭載陸自システム 2000億円の装備全廃へ:東京新聞クラスター弾の使用を一部を除き全面的に禁止する条約案に日本政府が同意したことで、陸上自衛隊が保有する多連装ロケットシステム(MLRS)が全廃される見通しとなった。約二千億円を投じた九十九両がすべて無駄になるばかりでなく、代替兵器の購入に巨額の防衛費が投じられることになる。 MLRSは子弾六百四十四発を内蔵したロケット弾(クラスター弾)を十二発搭載できる専用の装甲車両。海岸に上陸してきた敵にロケット弾を発射して、子弾を一面にばらまき、一瞬にして地域を制圧する。 「着上陸侵攻対処」の切り札として一九九二年度から米国から購入を開始し、現在は五個の特科大隊が合計九十九両を保有している。 陸上自衛隊幹部は「戦術の見直しが必要
「産経新聞那覇支局長」の人がこんなことを言っていたので、ちょっと興味を持ちました。 →改めて「75%問題」について-今夜も、さーふーふー:イザ!(2006/09/23) 最新の基地問題の単行本にも「沖縄には米軍基地の75%が集中」との記述を見つけました。産経新聞の記者のいうことなど信用できない、という疑い深い人のために、沖縄県の資料を提示しておきます。 沖縄県基地対策課が出している「沖縄県の米軍基地」(平成15年版)。700ページを超える膨大な基本資料です。この11ページ目にこうあります。 「在沖米軍基地は全国に所在する米軍基地面積の23・5%に相当し、北海道の34・1%に次いで大きな面積を占めている」 このあと専用施設に限れば74・7%が本県に集中していると続きます。 基地負担を主張するのならば、堂々と「沖縄には23・5%もある。多すぎるのではないか!」と言っても、十分、説得力はあると思
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