小山田圭吾の「身内」立て続けに「挑発」→削除・謝罪 「炎上必至」の内容なぜ投稿？識者が分析
雑誌インタビューでの「いじめ告白」が物議を醸していた「コーネリアス」の小山田圭吾さん（52）が東京五輪開会式の作曲担当を辞任したが、騒動の炎はその後に発信した「身内」にも飛び火した。 小山田さんの従兄弟である「肉マイスター」田辺晋太郎さん（42）のツイートに批判が集まったほか、小山田さんの所属バンド「METAFIVE」メンバーのゴンドウトモヒコさんが18日にツイートした内容も「炎上」した。 いずれも世間の声に対して挑発的とも取れる言葉を使っており、のちに削除して謝罪。立て続けに起きた事象に、ツイッターでは一部で「ゴンドウも田辺もツイートする前に叩かれるって想像つかないのかな」といった疑問の声もある。田辺さんやゴンドウさんはなぜこうした投稿をしたのか、その考えられる理由について、J-CASTニュースは識者に意見を聞いた。 「先程は辞任の速報を受け、取り乱して不適切な投稿をしてしまいました」
支援物資いりません...熱海市が「苦渋の決断」 背景には何が？市が明かす被災地の現状
土石流で大きな被害を受けた静岡県熱海市は2021年7月7日、寄せられる支援物資の受け入れを一時休止すると発表した。 市の観光建設部の担当者は「心苦しい」と吐露する。なぜ、苦渋の決断となったのか。背景には送り手が思う「必要そうなもの」と「実際に必要なもの」とのギャップがあった。 「食事の提供も、飲料の提供も...」 「大変心苦しいところではありますが、一度支援物資のご提供（ご支援）をご遠慮させていただきます」 「みなさまからのご厚意をこのような形でご不快の念をおかけいたしまして、大変申し訳ございません」 7月7日11時20分、熱海市は公式サイト上で「支援物資についてのお知らせ」と題した文書を掲載。市に寄せられる支援物資について、受け入れを一時休止するとした。 理由の一つは「保管場所の確保困難」だ。熱海市の担当者によると、寄せられた物資は市役所の会議室に集めているものの、それが溜まっている状況
汚染されたネット広告、大企業も関与 「バレなければ問題ない」2兆円市場の影
「飲むだけで痩せる」「毛穴の汚れがごっそり」「シミの漂白剤と話題」――市場拡大が続くネット広告で、誇大・虚偽表示が後を絶たない。自浄作用が働かず、国が対応に乗り出すほど深刻な事態となっている。 関係者に取材を進めると、業界のゆがんだ構造が見えてきた。 1万件以上も苦情 電通の発表によれば、2020年のネット広告費は2兆2290億円で、テレビや新聞などマスコミ4媒体の2兆2536億円に匹敵するほど成長を続ける。 それに比例して、生活者を欺くような広告も増えている。公益社団法人「日本広告審査機構（JARO）」に2020年度に寄せられた広告の苦情件数は約1万2000件と過去最多だった。 対象は、健康食品や化粧品、医薬部外品といった美容・健康関連が目立つ。JAROは 「毛穴の汚れがごっそり取れる、ノーベル賞受賞成分のコスメなどとうたい、鼻の角栓の合成写真を広告に使っていた化粧品のジェル」 「飲むだ
「描いてもらうからには対価が伴うべき」 今や月間取引3億円...Skeb創設者が語るクリエイター地位向上への挑戦
「描いてもらうからには対価が伴うべき」 今や月間取引3億円...Skeb創設者が語るクリエイター地位向上への挑戦 イラストコミッションサービス「Skeb（スケブ）」をご存じだろうか。ファンが金銭を払ってクリエイターに即興で好きなものを作ってもらう「コミッション」という文化をサービス化したもので、好きな作家に「投げ銭」感覚でリクエストを行うことができる。 2021年6月1日には、期間限定ではあるがサービスの手数料を完全無料化すると発表した。つまり5000円のリクエストを取引すると、クリエイターの銀行口座にそのまま全額入金されるのだ。この太っ腹ぶりにツイッター上では「どこで利益を得てるんだSkeb運営」「クリエイターファーストの精神、すごい...！」といった驚きの声が広がった。 このサービスを運営する株式会社スケブ（東京都千代田区）の社訓は「作家とともに歩む」。同社代表取締役の喜田一成さんは、
ドリームキャストで出会った2人の小学生が、20年後に再会を果たした――本人たちが語る「奇跡」の顛末
インターネット黎明期の90年代後半にチャットで仲良くなった小学生の「れな」と「ひな」が、20年越しに再会を果たした。環境の変化で長らく疎遠になっていたものの、様々な偶然が重なり、ふたたび親友になった。 大人になった2人が、当時のエピソードとともに再会の喜びをツイッターで共有すると、「映画みたいな実話だ」「本当に良かった」と大きな反響を呼んでいる。 家庭用ゲーム機「ドリームキャスト」が縁 主人公は、クサカアキラさんとmihoさん。 クサカさんは大阪市内のバーで働くかたわら、動画共有サイト「ニコニコ生放送」の配信や歌手活動をしている。mihoさんはメタルバンド「LOVEBITES（ラブバイツ）」のベーシストとして活躍する。 2人は約20年前、セガの家庭用ゲーム機「ドリームキャスト」のチャットで知り合った。同機はネット通信用モデムを標準搭載し、ゲームはもちろん、ネットの閲覧、メール、グループチャ
ユーチューブ、日本の配信者らに「税務情報」提出義務化 不履行なら収益「最大24％控除」
グーグル日本法人は2021年3月10日、動画配信サイト「ユーチューブ」の投稿者に対し、税務情報の提出を義務付けると発表した。 5月31日までに提出がなかった場合、一部の投稿者の収益を最大24%を控除するとしている。 マイナンバー必須 ユーチューブのコミュニティーページなどでの発表によれば、今年6月以降、米国以外に在住する投稿者は、米国内での収益から税金が差し引かれる可能性があるとする。課税対象は、広告、YouTube Premium、Super Chat、Super Stickers、チャンネルメンバーシップを通じて米国の視聴者から得た収益。 理由は「米国内国歳入法第 3 章に基づき、Google には、米国外在住の収益化を行っているすべてのクリエイターから税務情報を収集し、米国在住の視聴者から収益を上げている場合には源泉徴収を行うことが義務付けられています」と説明する。 そのため、投稿者
「株式会社TOKIO」登記簿が閲覧可能に 代表取締役は城島茂社長ではなかった
TOKIOの城島茂さんが社長を務める「株式会社TOKIO」（東京都港区）の登記簿が、2020年7月28日までに閲覧できるようになった。 代表取締役には親会社の藤島ジュリー景子社長が就任し、映画制作などの事業を計画しているようだ。 本店所在地はジャニーズ事務所と同じ ジャニーズ事務所は7月22日、TOKIOの城島さん、国分太一さん、松岡昌宏さんが、同社の関連会社として「株式会社TOKIO」を設立すると発表した。社長は城島さんが、残りの二人が副社長に就任し、2021年4月1日から本格始動する。メンバーの長瀬智也さんは退所が決まった。 3人は7月22日、一部スポーツ紙や週刊誌の取材に応じ、福島県産の木を使った名刺づくりや、他社との協業によるスマートフォン向けのゲーム開発など、具体的な構想を明かしたという。 株式会社TOKIOの登記簿を確認すると、設立は7月22日、資本金は1000万、本店所在地は
この記事は削除いたしました
このURLで公開していた記事「YouTube著作権「虚偽申請」の闇 赤の他人が収益をかすめ取る...その手口とは？」は、2020年10月29日をもって削除いたしました。詳細は、 J-CASTニュース「YouTube著作権『虚偽申請』」記事についてのお詫び をご覧ください。誠に申し訳ありませんでした。 （J-CASTニュース編集部）
「連ちゃんパパ」作者、ブームへの困惑と作品に託した思い 「取り扱い注意啓発本として...」
2020年5月上旬、ネットで突然ブームになったマンガが「連ちゃんパパ」である。 無名のパチンコマンガだった本作は、ほのぼのとした絵柄からは正反対の「クズばかり」の登場人物や、彼らが破滅していく展開が注目されて知名度が急上昇した。作品の評判と、作者・ありま猛さんの突然のブームへの感想は...... 単行本化もされていなかったのに... パチンコ三昧かつ子持ちの男が、パチンコ依存が止まらず、周囲の人間を悲惨な目に巻き込みながら社会を転々とするというのが「連ちゃんパパ」の大まかな筋書きだ。マンガ配信サイトの「マンガ図書館Z」で全話無料配信されており、アクセスが集中して5月12日には一時マンガ図書館Zのサーバーがダウンした。折しも外出自粛要請の中、営業を続けるパチンコ店に対して行政が店名公表に踏み切るなど、パチンコが槍玉に上がっていた時期でもあった。 絵柄とは裏腹の内容に「闇金ウシジマくんがかわい
尾身副座長への国会質問に疑問続出 「＃福山哲郎議員に抗議します」もトレンド1位に
政府の専門家会議の尾身茂副座長に対し、立憲民主党の福山哲郎幹事長が国会質問で答弁内容にクレームを付けたことについて、医療関係者らからツイッター上で批判も出ている。 野党からヤジが飛んだことも含めて、「話を聞こうという態度じゃない」といったものだ。ツイッターでは「＃福山哲郎議員に抗議します」のハッシュタグも拡散し、トレンド1位に。福山氏は、その後の記者会見で、発言の意図について釈明した。 安倍晋三首相がアドバイスしたとして、野党から激しいヤジも 「まず、この間の大変なご尽力に心から感謝申し上げます」。2020年5月11日の参院予算委員会では、福山氏は、こう述べて、尾身氏への質問を始めた。 尾身氏が4日の記者会見で新型コロナウイルスの感染者が無症状や軽症も含めると陽性判明者の10倍以上いるとの専門家の見方に同意したと主張し、そうすると感染者は約10万人いるという認識でいいかと聞いた。 これに対
神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」
神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」 「私たち医療従事者も、ストレスや恐怖に我慢して戦っています。お願いします。皆さんはぜひ、我慢と闘って、我慢してください」。公益社団法人神奈川県医師会が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する「お願い」のメッセージを発信している。それは、医療現場の実情と、テレビなど一部報道で繰り返される主張への疑問、そして今、人々はいかに行動すべきかを伝えるものだった。約3000字にわたる切実な訴えは、インターネット上で「県民だけでなく、全国民に読んでいただきたい」との声があがり、数多くの人の心に届いている。 クルーズ船の停泊地となり、新型コロナウイルスによる国内初の死亡者が確認され、医療従事者への差別もクローズアップされることになった神奈川県。だからこそ思った。「最前線の現場で本当に起き
山中教授が「批判を恐れず」5提案 コロナ対応「ペースダウン」に危機感
「強力な対策を今すぐに始めるべきです」「批判を恐れず、勇気を振り絞って5つの提言をします」ーー。京都大の山中伸弥教授は2020年3月31日、自身の公式サイトで新型コロナウイルスをめぐる提言を示した。 国や自治体の対応が「急速にペースダウン」しているとの危機感から、「国民への協力要請と適切な補償」などを訴える。 コロナ禍は「長いマラソン」 山中氏は3月中旬、新型コロナの感染拡大を受け、個人サイトを開設した。公衆衛生や感染症は専門ではないが、「医学研究者として何かできないかと考え、情報発信を始めることにしました」とサイトにつづっている。 サイトのトップページには、大きな文字で「新型コロナウイルスとの闘いは短距離走ではありません。1年は続く可能性のある長いマラソンです」と持論を述べ、「日本は2月末の安倍首相の号令により多くの国に先駆けてスタートダッシュを切りました。しかし最近、急速にペースダウン
WHO幹部、台湾の質問「聞こえない」 「一つの中国」配慮か、外交部「政治は別にすべき」
「質問が聞こえない」「ほかの質問に移ろう」――。香港のニュース番組に出演した、WHO（世界保健機関）のブルース・アイルワード事務局長補佐官のインタビューが波紋を広げている。 台湾の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策について、意図的に回答を避けるような場面があり、台湾の外交部（外務省に相当）が「パンデミックへの対処には政治は別にすべきだ」と抗議する事態に発展している。 WHOをめぐっては、「中国への過剰な配慮で感染拡大を招いた」との指摘もある。 台湾加盟を拒否するWHO 香港の公共放送「RTHK（香港電台）」の報道番組で2020年3月28日、アイルワード氏がテレビ電話でのインタビューに応じた。 アイルワード氏は前半、「WHOは非常に早い段階でこのウイルスがパンデミック（世界的流行）になる可能性があると認識していた」とする見解や、中国での感染対策を振り返った。 その後、番組では（
日経新聞「米国では年収1400万円は低所得」が大炎上 日本は貧乏になっているのか？ それでも幸せか？
いまや、日本の優秀な人材が海外に出稼ぎに行く時代になったという。そして、読者にショックを与えたのが、次の記述だった。 「米住宅都市開発省の調査では、サンフランシスコでは年収1400万円の4人家族を『低所得者』に分類した。厚生労働省によると、日本の2017年の世帯年収の平均は約550万円、1000万円を超える世帯は10％強に過ぎない」 つまり、もはや日本人のほとんどが米国では「貧困層」に入るほど落ちぶれてしまったといわんばかりの論調だった。ただし、「年収1400万円は低所得」という強烈な主見出しは、新聞紙面では中見出しの一つで、紙面の主見出しは「香港なら2倍稼げる」だった。 「日本はスゴイ！というテレビ番組、もうやめようよ」 インターネット上では、この記事について「#年収1400万円は低所得」のスレッドが立ち、賛否両論が激しく戦わされている。 まず、日本経済新聞の言うとおり「日本の凋落を直視
のび太の「～かしら」は女性的？ 言葉の歴史を紐解いてみた
「ドラえもん」の作者として知られる藤子・F・不二雄氏の漫画について、「男性が『～かしら』という言葉を使っている印象がある」などと指摘するツイートが、2019年8月下旬に投稿され、話題になった。 投稿者のユーザーは、「女性的な言葉だと思うが、F先生の口癖だったのかしら？」と疑問を投げかける。そもそも「～かしら」はいつから使われ始めたのだろうか。J-CASTニュースでは、過去の文献を振り返るとともに、識者に見解を聞いてみた。 「坊っちゃん」や「少年探偵団」にも登場 「広辞苑 第七版」（岩波書店）によると、「かしら」は助詞。「『...か知らぬ』の転。明治以降の語。主として女性が用いる」としている。体言と同等の語に続いて、不審や疑問の意を表す。否定の助動詞「ない」「ぬ」に続いて、願望や依頼の意も示す。「かしらん」とも表記されるようだ。活用語の連体形に続いて、危ぶむ意も表すという。 ツイッター上では
名刺渡したら、いつの間にか「メルマガ登録」されていた これって違法？合法？
名刺を渡した企業や個人のメールマガジン（メルマガ）に知らぬ間に登録されていた、という経験はないだろうか。次から次へと送られてきて「迷惑だ」と感じる人もいるかもしれない。 ある男性エンジニアもその一人。「違法ではないのか」と首をかしげている。J-CASTニュースは、男性の経験談をもとに、弁護士に見解を聞いた。 セミナー入場時に受付で渡した名刺だった IT企業につとめる男性エンジニアは、名刺交換した企業が「勝手に」メルマガの配信登録をしていたとして、ツイッターで不満をあらわにしていた。 男性は2019年1月8日、J-CASTニュースの取材に応じ、「去年（2018年）11月に参加したセミナーの主催がその企業で、入場時に受付で名刺の提出を求められ、渡しました。ですから正確には名刺交換とは言えないと思います」と話す。名刺を渡した際、メルマガ登録する旨の説明もなかったという。 メルマガは週1回程度届い
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