どうも。くろすけ(@kurosukenari26)です。 Surface 電池食うのよねー— くろすけ Revollet AIzen【C.C.C】Lv.1 (@kurosukenari26) 2018年2月16日 surfaceの電池の消費量に悩んでます(笑) 仮想通貨の管理方法でも特に、 ウォレットってどうされてる方がおおいんですかね 特にセキュリティと紛失しないことに重きをおきませんか? 今日はRevollet (レボレット)の使用感 「そもそもRevollet」とは? 2種類の外貨(円、ドル)と 3種類の仮想通貨(ビットコイン、イーサリアム、リップル)(計3種類)のトータル5通貨を銀行口座のように保有することができます。 Revolletでできること (1)複数通貨の保有、保管 (2)両替 (3)送金・振替 「送金」には以下の5つの方法があります。 他行送金(手数料:$ 50/通貨:
4月16日、バイクユーザーにとって、嬉しいニュースが入ってきました。 警察庁はこの日、全国の都道府県警に向け、「自動二輪車等に係る駐車環境の整備の推進について」という通達を出したのです。 その内容を簡単にまとめると、 1)二輪車の駐車場を増やしていきましょう 2)駐車場の有無や交通状況に応じて二輪車の駐車違反の規制を廃止したり、時間制限を変更したりするなど、見直しを検討しましょう 3)必要があって二輪車も駐車禁止にしている場所では、取り締まりの扱いは変更しません というものです。 実は今から12年前(2006年)、道路交通法と駐車場法が改正され、駐車監視員制度の導入が始まりました。その頃から、特に自動二輪車への取り締まりが厳しくなり、ほんの少し道路わきに停めただけで、駐車違反の切符を切られてしまうライダーが続出しました。 しかし、そもそもバイクを停める場所を街で探しても見つからないのですか
知的財産が日本経済に大きな利益をもたらしている。日本の国際収支統計によると、海外からの知的財産権等使用料の受け取りは2017年1ー11月までの累計で5年前の年間累計と比べて74%増と拡大。企業の海外展開が進み、収益源の転換が進んでいる。 JPモルガン証券の足立正道シニアエコノミストは15日の電話取材で、2000年代に進んだ日本企業の海外移転により、現地子会社から知的財産権等使用料という形で収益が還元されるようになったと説明。国内の人件費や人口減少を考慮した場合、製品販売から知的財産などのサービスに収益源を移す流れは「現在進んでいる道であり、今後もその傾向は強まる」とみている。 日本銀行によると、17年1月から11月の知的財産権等使用料の累計は約4.4兆円と12年の約2.5兆円を大幅に上回った。財務省が12日発表した17年11月速報では、6044億円と単月で過去2番目の高水準を記録した。
米ホワイトハウスのWebサイトが2017年12月中旬にリニューアルされ、それに合わせてCMSがDrupalからWordPressに変更されていたことが分かりました。 米国の政治動向を報じるWashington Examinerの12月14日付の記事「White House website redesigned to save taxpayers '$3 million per year'」によると、米政府はホワイトハウスのWebサイトを約1カ月数カ月かけてリニューアル。12月中旬にリニューアル後のWebサイトが公開されました(「1カ月」は翻訳ミスでした。お詫びして訂正します)。 リニューアル後はクリーンでシンプルかつ大統領にふさわしい威厳のあるデザインになっただけでなく、目的のコンテンツを見つけやすくなるなどの機能が追加され、また年間で600万ドル(約6億6000万円)かかっていたコストが
1月3日、国内外でレース活動を展開するバースレーシングプロジェクト(BRP)が、2018年新型ホンダシビックタイプR(FK8)で国内ラリー選手権へ参戦することを発表した。 【写真】BRPのホンダシビックタイプR(FK8)リヤ回り BRPは2011年からスーパー耐久へ参戦を続けており、2017年シーズンは新設されたST-RクラスにアウディRS3 LMSでエントリーしてシリーズランキング3位を獲得した。過去には2016年、ニュルブルクリンク24時間耐久レースでクラス優勝も達成している。 国内ラリー選手権には2016年から試験的に参戦していたが、2018年からオリジナルの新型車両を投入する。新型シビックでのラリーカー製作は、世界初の試みだ。 投入するマシンは現行新型車両となるため、実戦投入と並行して開発を進めるという。まずはターマックラリーへの参戦、同時に車両開発を行い、その後グラベルラリー投入
「パンツの中に手を入れられ性器を触られた」。「みずからの性器をなめるように言った」。信じられないかもしれませんが、これはいずれも子どもどうしで交わされたやり取りです。いま、全国各地で子どもどうしの性的な問題行動が広がっています。NHKでは11月、全国の児童相談所にアンケートを行いました。対象にしたのは一般的に性的欲求が低いといわれる思春期前の子どもたちです。調べてみると過去5年間で、少なくとも275件の問題が起きていることがわかりました。子どもたちに一体、何が起きているのか。背景に迫りました。(高松放送局記者 馬場勇人) 私がこの問題の当事者に初めて話を聞いたのは11月。3年前に被害を受けたいう当時、6歳の女の子の母親でした。同級生の男の子に性器の周辺を触られる被害にあったというのです。 母親は最初に話を聞いた時には、半信半疑だったようですが、その後、男の子が長女の下半身をなで回していると
目に見えないだけ。iPhone Xで、Appleはすでに次の10年を作り始めている2017.12.01 18:30 ささきたかし iPhone Xについて語り倒した2時間。 ジャーナリスト・林信行さんをお迎えし、ギズモード・ジャパン編集長の鈴木康太と、ギズモード・ジャパンプロデューサーの尾田和実が登壇したトークイベント「Think iPhone」。 30年近くに渡り、テクノロジージャーナリストとしてApple(アップル)、Google(グーグル)、Microsoft(マイクロソフト)などのIT企業を取材してきた林さんは、Appleのこの先10年をどう考えているのか。 11月18日(土)に東京・渋谷で行なわれた、このイベントをダイジェストでレポートします。 Photo: ギズモード・ジャパンジャーナリスト 林信行さんiPhone Xは「みんなが一番使うあの機能」がすごい鈴木:林さん、あらため
(ブルームバーグ)米アマゾン・ドット・コムの銀行業への進出は、思ったより早いかもしれない。金融機関は警戒する必要があるだろう。 CFRAの銀行アナリスト、ケン・レオン氏はネット通販の巨人であるアマゾンが銀行業に足掛かりを築くため、2018年に中小規模の銀行を取得する可能性があるとみる。「アマゾンは自動車ローンやクレジットカード、住宅ローンなど消費者向け融資における小規模ビジネスや個人とのより緊密なつながりを求めており、このような買収は銀行業への幅広い戦略的進出あるいは戦術的な動きとなる公算だ」と同氏は述べた。 アマゾンは今年、自然食品スーパーマーケットチェーンのホールフーズ・マーケットを買収するなど、従来のネット通販事業以外の分野に進出済み。株価は年初来で60%近く上げている。
2017年12月14日 16時56分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 純丘曜彰氏が、「世界一のツリー」騒動について持論を述べている 神戸が震災に遭ったときの、マスコミへの怒りを思い起こさせていると指摘 傷口にナイフを突き立て、被災者、死者たちを冒涜しているとした 若い人たちがピンと来ないのもムリない。まして、東京その他では、なにが問題なのか、さっぱりわからないだろう。というのも、あの日、神戸であったことは、テレビや新聞が力ずくで報道を潰したから。現地で体験した人が語るには、あまりに後ろめたく、つらい記憶だから。もちろん、あの日は、それぞれだ。だが、ざっとまとめると、こんな一日だった。 成人式の連休が終わり、おやすみと言った言葉が、最後になった。突然の事態、上も下もわからぬ暗闇。どうにか這い出たものの、外にもう街は無かった。妻が、夫が、子供が、親が、目の前の瓦礫に埋もれていた
【ストックホルム鶴谷真】2017年のノーベル文学賞を受賞した日系英国人作家、カズオ・イシグロさんが10日夜(日本時間11日早朝)、ストックホルム市庁舎での記念晩さん会で行ったスピーチ全文は以下の通り。 ◇ 陛下、殿下、そして紳士淑女の皆様。 大きな外国人の顔、西欧の男の人の顔が、私の本の1ページを埋めるようにカラーで描かれていたのを、鮮明に記憶しています。堂々とした顔の後ろの一方に見えたのは、爆発による煙とほこりでした。もう一方に描かれていたのは煙の中から空へと昇っていく白い鳥でした。私は5歳で、伝統的な日本の家の畳の部屋で腹ばいになっていました。この瞬間が印象に残ったのは、私の後ろの方で、ダイナマイトを発明した人が、その使われ方を心配して(日本語で)「のーべるしょう」を作ったと話す母の声に特別な感情がこもっていたからです。「のーべるしょう」という言葉を日本語で聞いたのは、これが初めてでし
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科学者たちは2018年、世界各地で大地震が頻発する可能性が高いことを指摘している。地球の自転速度は一定の周期で変動しているが、現在は自転速度が一日あたり数ミリ秒分低下しており、来年から回復する周期にあたるという。 人類が地球の自転速度の変化を体感することはできないが、地球物理学者らは地球の自転速度を極めて正確に測定し、ミリ秒単位の変化を記録している。研究結果から自転速度の低下は、地震の発生頻度の高まりと関連があると見られている。 今回の研究結果はアメリカ地球物理学連合(AGU)のサイト「AGU Publications」上で今年8月に公開された。 地質学者らが1900年以降に世界で発生したマグネチュード7.0以上の地震を分析したところ、大規模な地震は約32年周期で頻発していることが分かった。さらに、世界の地理的データとの関わりを調査した結果、地震の頻発周期は地球の自転速度が低下した時期と強
本コラムでは、中国のドローンビジネスを巡る状況を紹介していきます。現在筆者は深圳大学に滞在しており、今回はそのなかで感じたことを紹介したいと思います。 1.空の戦いの激化と水中ソリューションへの注目 この5年ほどで、「ドローン」と言えば複数のプロペラで空中を飛ぶ機体、いわゆるマルチコプターが想像されるようになりました。空を飛ぶドローンはUAV(Unmanned Aerial Vehicle)またはUAS(Unmanned Aerial System)と呼ばれる機器であり、社会への普及が進んでいます。 コンシューマードローン市場を切り拓いてきたのがDJI社であることはすでに周知の事実でしょう。DJI社のバイス・プレジデント、徐華濱(Paul XU)氏が6月に行ったプレゼンテーションによれば、同社の開発は第一段階でドローンが安全に飛ぶこと、つまりフライトコントローラーの作りこみによる飛行性能
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