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  • TFXを用いてend to end の機械学習ワークフロー - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部

    こんにちは、次世代システム研究室のA.Zです。 現在、関わっている機械学習プロジェクトは開発開始から4年ぐらいに経ちました。当時サービスを立ち上がったときに、機械学習のツールやフレームワークが今のような充実していませんでした。最初に機械学習サービスを立ち上げたときに、ほとんどSparkとBigqueryをメインで、機械学習ワークフローを作成されました。サービスが規模が大きくなり、かつ様々な機能が追加されたため、全体的なシステムが複雑になり、運用やトラブルシューティングが大変になってきました。 この数年間で、機械学習は研究だけではなく、たくさんの企業が実際のサービスに応用しています。その結果、実サービスに大規模な機械学習システムの運用のベストプラクティスやライブラリも増えています。 特に大手企業のGoogleが自分のサービスでも利用されているend-to-end機械学習ライブラリー(Tens

      TFXを用いてend to end の機械学習ワークフロー - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部
    • GASで書いた関数を外部から叩いてみる - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部

      こんにちは。グループ研究開発本部の H.U と申します。 以前当ブログにて、Google Apps Scriptをローカル環境で開発するTipsについて紹介させていただいました。 この度、あるプロジェクトでGoogle Apps Script(以下、GAS)を使用する機会がありました。またその際に、GASの関数を外部から実行するという要件も付随しておりました。 本記事ではその際にどのようなことをやったのかをご紹介いたします。 (なお、GASのプログラムについての記載は本記事のスコープ外となりますのでご了承ください。またスクリーンショットなどは記事公開当時のものとなります) 今回やること GASはGoogleの開発するプログラミング言語で、Google Workspaceのさまざまなソリューションを連携させるのに便利な機能を提供してくれています。 今回はこのGASで作成した関数を、外部すなわ

        GASで書いた関数を外部から叩いてみる - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部
      • 日本の教育格差と「平等神話」|NIRA総合研究開発機構

        HOME RESEARCH 研究テーマ RESEARCH研究テーマ 新型コロナ感染症 デモクラシー 地域経済と市民社会 科学技術 日本経済と持続可能な成長 アジア地域 日本と世界の課題2024 新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、経済社会や国際政治に重大な影響を与え、人々の働き方にも変化を迫った。コロナ後の日本、そして世界の課題は何か。今後、感染症対策はどうあるべきか。海外事例の検証も踏まえ研究する。 一覧を見る

          日本の教育格差と「平等神話」|NIRA総合研究開発機構
        • InfluxDB及びGrafanaを利用して為替損益を自動計算し可視化してみた - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部

          はじめに 最近円安の進行で値動きが激しいですね。特に9月に円相場は、24年ぶりの円安水準となる1ドル=140円台前半まで下落しましたので、この状況で為替損益を常に監視したい方々が多くなるでしょう。今回はUSDJPYの為替レートを継続的にInfluxDBに格納し、Grafanaで為替損益を可視化するシステムの構築方法を紹介したいと思います。 ちなみに、為替レートの変動により生じた利益を為替差益、生じた損失を為替差損といいます。たとえば、米ドルを1ドル=105円のときに購入した後、為替レートが円安方向に動いて1ドル=120円となった場合、購入していたドルを円に交換すれば1ドルにつき15円の利益を得ることになり、これが為替差益となります。逆に、為替レートが円高に進んで1ドル=100円となった場合は1ドルにつき5円の損失をこうむることになり、これが為替差損となります。 1.やりたいこと Docke

            InfluxDB及びGrafanaを利用して為替損益を自動計算し可視化してみた - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部
          • 新しいうつ病治療として2つの非薬物療法を併用する臨床試験が進行中 〜報酬系神経回路を強化するハイパーソニック・エフェクトの 超高周波音響と認知行動療法のシナジー効果の検証へ〜 | 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター National Center of Neurology and Psychiatry

            新しいうつ病治療として2つの非薬物療法を併用する臨床試験が進行中 〜報酬系神経回路を強化するハイパーソニック・エフェクトの 超高周波音響と認知行動療法のシナジー効果の検証へ〜 TOP トピックス 新しいうつ病治療として2つの非薬物療法を併用する臨床試験が進行中 〜報酬系神経回路を強化するハイパーソニック・エフェクトの 超高周波音響と認知行動療法のシナジー効果の検証へ〜 2019年11月27日 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター(NCNP) 印刷用PDF(471KB) 国立精神・神経医療研究センター(NCNP、東京都小平市 理事長:水澤英洋)、認知行動療法センター(センター長:堀越勝、室長:伊藤正哉、研究員:横山知加、駒沢あさみ)、神経研究所(所長:和田圭司)の疾病研究第七部(部長:本田学、室長:山下祐一、研究員:宮前光宏)らの研究チームは、うつ病の中核症状であるアンヘドニア(

              新しいうつ病治療として2つの非薬物療法を併用する臨床試験が進行中 〜報酬系神経回路を強化するハイパーソニック・エフェクトの 超高周波音響と認知行動療法のシナジー効果の検証へ〜 | 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター National Center of Neurology and Psychiatry
            • EUを「クオンタムバレー」にすべく量子技術の研究開発を連携する「量子技術に関する欧州宣言」にEU加盟21カ国が署名

              by IBM Research EUに加盟する21カ国が、EU評議会議長国のベルギーが主催した会議で、量子技術に関する研究開発プログラムおよびイニシアチブをEU圏内で連携して協力することを誓う「量子技術に関する欧州宣言」に署名しました。 EU Member States commit to cooperating on world-class quantum technologies | Shaping Europe’s digital future https://digital-strategy.ec.europa.eu/en/news/eu-member-states-commit-cooperating-world-class-quantum-technologies EU leaders showcase quantum technology ambitions after si

                EUを「クオンタムバレー」にすべく量子技術の研究開発を連携する「量子技術に関する欧州宣言」にEU加盟21カ国が署名
              • (60)Japanese research is no longer world class — here’s why|野依センター長室から|特集・コラム|研究開発戦略センター(CRDS)

                これは、科学誌Natureの10月25日号のニュース記事の題名であり、日本の科学界にとって、まさに屈辱的な表現である。日本の政府機関による報告の見解であると、言い訳をしているものの、世界の多くの関係者が読むものなので、今後の国際協力も含めて、科学技術・学術外交への影響は無視できない。我が国の行政、誇りある研究現場はこの侮蔑的な題名にどのように対応すべきだろうか。他の有力国なら大人しく受容せず、直ちに反論するはずだ。 当該記事は「科学技術指標2023」(文部科学省、科学技術・学術政策研究所(NISTEP))という統計的調査報告書に基づく。同じくNISTEPの調査資料「科学研究のベンチマーキング2023ー論文分析で見る世界の研究活動の変化と日本の状況」にはさらなる詳細な分析が記載されている。この毎年継続して公表される報告は、文部科学省がかねてから主導してきた研究振興政策の結果でもある。ある執筆

                  (60)Japanese research is no longer world class — here’s why|野依センター長室から|特集・コラム|研究開発戦略センター(CRDS)
                • すべての変異型を逃さない新型コロナウイルス感染症治療薬候補の開発―薬剤耐性株が生じない創薬に期待― | 国立研究開発法人日本医療研究開発機構

                  プレスリリース すべての変異型を逃さない新型コロナウイルス感染症治療薬候補の開発―薬剤耐性株が生じない創薬に期待― 京都府立医科大学大学院医学研究科循環器内科学 星野温 助教、大阪大学蛋白質研究所 高木淳一 教授、高等共創研究院 岡本徹 教授(微生物病研究所兼任)らの研究グループは新型コロナウイルスが感染する際の受容体であるACE2タンパク質を改変してウイルスとの結合力を約100倍にまで高め、抗体製剤と同等の治療効果を持つウイルス中和タンパク質(改変ACE2受容体)を開発しました。この改変ACE2受容体は抗体製剤等を用いた治療で懸念されるウイルス変異株による治療効果の減弱が起こらない大きな利点があります。今年に入り感染拡大の原因となったイギリス株(N501Y変異)や免疫逃避型系統株(E484K変異)に対しても有効で、直近の検討では今後広がりが懸念されるインド株(L452R変異)に対しても効

                    すべての変異型を逃さない新型コロナウイルス感染症治療薬候補の開発―薬剤耐性株が生じない創薬に期待― | 国立研究開発法人日本医療研究開発機構
                  • コンピュータビジョンの研究開発状況

                    cvpaper.challengeはコンピュータビジョン分野の今を映し、トレンドを創り出す挑戦です。論文サマリ・アイディア考案・議論・実装・論文投稿に取り組み、凡ゆる知識を共有しています。 http://xpaperchallenge.org/cv/ Read less

                      コンピュータビジョンの研究開発状況
                    • Meta、XR/メタバース部門への研究開発費の半分以上をARグラスに投入

                      Meta、XR/メタバース部門への研究開発費の半分以上をARグラスに投入 MetaのCEOであるマーク・ザッカーバーグ氏は、従業員に向けて同社支出の概要説明を行ったと、11月18日、ロイターが報じました。同氏の説明によると、Metaのメタバースサービスである「Horizon Worlds」への支出は、XRデバイス開発やメタバース構築に取り組むReality Labs部門の10%前後に留まっているとのことです。併せて、ARグラス開発に強い期待を抱く同氏のコメントも報じられています。 Reality Labs部門の支出内訳も明らかに 従業員向けの説明は、11月の第3週に全体会議で実施された模様。会議内でザッカーバーグ氏は、「Metaの総予算の20%は、XRデバイス開発やメタバース構築に取り組むReality Labs部門に充てられている。Reality Labs部門の支出内訳は、50%以上がA

                        Meta、XR/メタバース部門への研究開発費の半分以上をARグラスに投入
                      • ムーンショット型研究開発事業|トップ

                        「ムーンショット型研究開発事業」は、 我が国発の破壊的イノベーションの創出を目指し、 従来技術の延長にない、より大胆な発想に基づく 挑戦的な研究開発を推進する新たな事業です。 > 事業について

                          ムーンショット型研究開発事業|トップ
                        • 第4回 衆議院科学技術特別委員会、審議の結果は | 漂流する日本の医療研究開発

                          今週、事態が急速に動いている。そのため、記事の内容の修正を余儀なくされたり、アップする記事の順番を見直したりしたため、前回から少々間が空いてしまった。お許し願いたい。 今回、複数の筋から情報が寄せられた。同じ志を持つ読者がおられることをとても心強く思う。その情報から事実のみを注意深く総合すると次のようになろう。 11月27日、衆議院科学技術特別委員会が開催され、山中教授のiPS予算を巡る不透明な動きが審議された。 衆議院TVでその様子をみることができる。 http://www.shugiintv.go.jp/jp/index.php?ex=VL&media_type=&deli_id=49601&time=5660.7 (1時間52分27秒あたりから2時間3分50秒まで) 文章としては近日中に掲載することも考えているが、映像がはるかに多くを物語っているので是非ご覧いただきたい。 質問者は立

                            第4回 衆議院科学技術特別委員会、審議の結果は | 漂流する日本の医療研究開発
                          • 地球シミュレータ開発史 - 独立行政法人海洋研究開発機構

                            • 汝、翼を与える@ばってん先に翼ばくれんね イベント・・(parody) on Twitter: "これねー。米帝は研究開発費が損金に計上できるので、節税しながらバンバン投資できるという本邦と真逆の環境で戦わないととアマゾンの設備投資話を見ながら思うのです。 あと、PCの資産計上が安価なリースの温床になり悲惨な開発環境を強要せし… https://t.co/FIg9hile2V"

                              これねー。米帝は研究開発費が損金に計上できるので、節税しながらバンバン投資できるという本邦と真逆の環境で戦わないととアマゾンの設備投資話を見ながら思うのです。 あと、PCの資産計上が安価なリースの温床になり悲惨な開発環境を強要せし… https://t.co/FIg9hile2V

                                汝、翼を与える@ばってん先に翼ばくれんね イベント・・(parody) on Twitter: "これねー。米帝は研究開発費が損金に計上できるので、節税しながらバンバン投資できるという本邦と真逆の環境で戦わないととアマゾンの設備投資話を見ながら思うのです。 あと、PCの資産計上が安価なリースの温床になり悲惨な開発環境を強要せし… https://t.co/FIg9hile2V"
                              • 広がる竹林をどうしよう? という時に - 国立研究開発法人 森林研究・整備機構

                                • 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の平野俊夫理事長が、国立大学法人北海道大学遺伝子病制御研究所の村上正晃教授と共同で、これまでの長年の研究成果を基に個人的な活動として新型コロナウイルスに関する論文を発表いたしました。 - 量子科学技術研究開発機構

                                  国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の平野俊夫理事長が、国立大学法人北海道大学遺伝子病制御研究所の村上正晃教授と共同で、これまでの長年の研究成果を基に個人的な活動として新型コロナウイルスに関する論文を発表いたしました。 お知らせ 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の平野俊夫理事長が、国立大学法人北海道大学遺伝子病制御研究所の村上正晃教授と共同で、これまでの長年の研究成果を基に個人的な活動として新型コロナウイルスに関する論文を発表いたしましたので、お知らせいたします。 (以下論文概要) 論文のポイント​ 新型コロナウイルスSARS-CoV-2感染症であるCOVID-19に伴う致死的な急性呼吸器不全症候群は、免疫系の過剰な生体防御反応であるサイトカインストームが原因であると考えられる。 サイトカインストームは、遺伝子の転写因子であるNF-kBとSTAT3の協調作用により、免疫関連タン

                                  • NTTデータ、世界6カ国に先進技術の研究開発拠点を開設

                                    印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NTTデータは8月19日、日本と北米、イタリア、ドイツ、中国、インドに、5~10年先を想定した先進技術の研究開発拠点「イノベーションセンタ」を設立すると発表した。2025年までに先進的な顧客企業と50件以上の新ビジネスを創発するという。 この取り組みでは、技術戦略を策定する「戦略本部」と各国の「イノベーションセンタ」を構成し、リサーチャー、コンサルタント、エンジニアを中心とした100人体制で始動する。各拠点で技術戦略に基づく技術テーマを設定し、先進的な顧客企業と共同で研究開発に取り組むほか、各地の学術機関やスタートアップとも連携する。2025年度末までに300人体制への増強も計画する。

                                      NTTデータ、世界6カ国に先進技術の研究開発拠点を開設
                                    • 研究開発と事業化にある深い谷への架け橋 研究者と事業者のコラボレーションを促進する「知財図鑑」

                                      テクノロジー×妄想で、未来をつくる手段を見つける 新しいメディアのかたち「知財図鑑」 研究開発と事業化にある深い谷への架け橋 研究者と事業者のコラボレーションを促進する「知財図鑑」 知財と事業をマッチングさせるクリエイティブ・メディア「知財図鑑」は新しいメディアのかたちです。クリエイターの視点で、テクノロジーをわかりやすく解説し、未来を「妄想」することで活用の可能性を提案しています。 今回は代表の出村光世氏に「知財図鑑」と日本のテクノロジーについておうかがいします。前半は、「知財図鑑」が生まれたきっかけと目指す姿について。 テクノロジーを新規事業の担い手につなげる「知財図鑑」 ――出村さんが代表としてやられている、「知財図鑑」がどういうものか教えてください。 出村光世氏(以下、出村):知財図鑑はさまざまなバックグラウンドをもったクリエイターや研究者が「知財ハンター」という肩書きの名の下あつ

                                        研究開発と事業化にある深い谷への架け橋 研究者と事業者のコラボレーションを促進する「知財図鑑」
                                      • 使用済電池から低コストで超高純度リチウム回収 -レアメタル資源循環を拓く- - 量子科学技術研究開発機構

                                        発表のポイント 高性能リチウム分離膜であるイオン伝導体20枚を積層し装荷したリチウム回収装置を開発し、使用済リチウムイオン電池を処理して得られる水浸出液から電池原料の超高純度(99.99%)リチウムを、輸入価格1,287円/kgの半分以下の製造原価で回収できる見通しを得ました。 本成果は、電気自動車(EV)社会の推進や電池製造のみならず、廃電池リサイクル時のCO2排出低減を通じてカーボンニュートラルの実現へ貢献するとともに、国内リチウム資源循環構築にもつながります。 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構(理事長 平野俊夫。以下「量研」という。)量子エネルギー部門六ヶ所研究所増殖機能材料開発グループの星野毅上席研究員らの研究チームは、開発した高性能イオン伝導体1)をリチウム(Li)2)分離膜とした超高純度(99.99%)Li回収技術、イオン伝導体リチウム分離法(LiSMIC3)技術)を用

                                        • Appleのティム・クックCEOが独自の生成AIを開発中であると認める、Appleの研究開発費は前年同期より約4400億円も増加

                                          現地時間の2023年8月3日、Appleは2023年会計年度第3四半期(4~6月)の業績を発表しました。この中で、Appleの研究開発費が明らかに増加している点について質問されたところ、ティム・クックCEOが「生成AIへ投資しているため」と語り、独自の生成AIを開発していることを認めています。 Apple sees sales slump continuing, shares drop 2% despite beating sales expectations | Reuters https://www.reuters.com/technology/apple-profit-tops-wall-street-targets-strong-services-counter-weaker-iphone-2023-08-03/ Apple AI in the works leads to hig

                                            Appleのティム・クックCEOが独自の生成AIを開発中であると認める、Appleの研究開発費は前年同期より約4400億円も増加
                                          • 議事録作成の手間を解消?音声ファイルをChatGPTとWhisperで自動要約 - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部

                                            はじめに こんにちは。グループ研究開発本部 次世代システム研究室のT.D.Qです。 議事録作成に手間がかかるため、コア業務に集中できないと感じている方は多いでしょう。このような方におすすめなのがAIを活用した議事録の自動作成です。今回のブログでは、OpenAI社が開発したChatGPT APIとWhisperを使った音声ファイルの要約システムの構築を紹介したいと思います。 1.やりたいこと 目的: 音声ファイルの要約を自動化すること 使用する技術: OpenAIのChatGPTとWhisper 実現手段: Dockerで音声自動要約専用サーバーを構築 Flaskを利用して音声ファイルを処理するAPIを作成 Whisperで音声ファイルをテキストに変換 ChatGPT APIで要約を生成 要約テキストをユーザーに返却 2.環境構築 2-1.Whisperサーバー構築 Whisperとは、Op

                                              議事録作成の手間を解消?音声ファイルをChatGPTとWhisperで自動要約 - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部
                                            • Firefoxに完全ローカルで機能する翻訳アドオン登場、EU支援での研究開発

                                              Mozillaは2022年6月2日(米国時間)、「Mozilla releases local machine translation tools as part of Project Bergamot」において、完全にローカルで動作する翻訳アドオン「Firefox Translations」の公開を伝えた。2019年から取り組まれたプロジェクトの成果物とされており、完全にローカルで機能し、入力に対してリアルタイムな翻訳も実現する。翻訳時にクラウドからのサービス提供を必要とせず、CPUで効率的に翻訳を行うことができるとされている。 Firefox Translations – Get this Extension for 🦊 Firefox (en-US) この翻訳アドオンは欧州連合(EU: European Union)の資金提供のもとで取り組まれた「Bergamot」というプロジェク

                                                Firefoxに完全ローカルで機能する翻訳アドオン登場、EU支援での研究開発
                                              • AI研究開発用3Dモーションデータセットを無料で公開 | 株式会社バンダイナムコ研究所

                                                株式会社バンダイナムコ研究所(以下、バンダイナムコ研究所)は、AI技術(機械学習と深層ニューラルネットワーク分類技術など)の研究開発に使用できる3Dモーションデータセットを、4月28日よりGitHubにて無料公開いたします。 バンダイナムコ研究所では、メタバース及びxR技術など三次元モーションを使用する研究開発を手がけています。現在、ゲームや映像に登場するCGキャラクターは、事前にアクターの方々に演技していただき、その動きをデータ化し再現させるモーションキャプチャ技術や、専門のクリエイターが手作業により制作することがほとんどです。 しかし、今後メタバースをはじめとしたコンテンツの規模が拡大すると、個性的なキャラクターや多彩なモーションが必要不可欠になり、従来の制作過程では限界を迎えることが予想されます。 一方、このようなAIを用いたモーション研究開発は、性別や動作、演技といった様々なパター

                                                • 乃木坂46・池田瑛紗も聴講生に! ワコールが明かす、研究開発に欠かせない「体の計測」の裏側 | J-WAVE NEWS

                                                  乃木坂46・池田瑛紗が、9月1日(金)から、J-WAVEにレギュラー出演。川田十夢がナビゲートする『INNOVATION WORLD』のワンコーナー「KYOCERA TECHNOLOGY COLLEGE」で、川田とともにゲストの話を聞く。 同コーナーは、毎月1名のゲスト講師が登場し、週替わりのテーマで学生向けの授業を実施するというコンセプトだ。9月は株式会社ワコールの主席研究員が講師となり「美しさを可視化する」をテーマに語った。 ここでは、そのオンエアをテキストで紹介する。 年齢、時代…体型の変化を研究開発に活かす 学生向け授業 9月の講師として登場したのは、株式会社ワコール マーケティング本部 人間科学研究開発センター 主席研究員の坂本晶子さん。講義では時代とともに変化してきた、美しさの価値観や下着メーカーのトップランナーであるワコールの商品開発の舞台裏などを解き明かしていくことに。最初

                                                    乃木坂46・池田瑛紗も聴講生に! ワコールが明かす、研究開発に欠かせない「体の計測」の裏側 | J-WAVE NEWS
                                                  • 研究開発部門でのMicrosoft Teams活用シーン【Microsoft Teams の魅力 vol.8】

                                                    こんにちは。ディスカバリーズ コンサルタントの藤原です。 Teams 活用中級編の2回目は、研究開発部門における Teams の活用方法をご紹介します。 研究開発部門のケース ― Microsoft Teams 活用シーン ― 技術革新が求められる研究開発部門の現場では、最新情報を常に入手・共有でき、有効活用がしやすい環境が強く求められます。そこで今回は、ユーザー数250名の大手メーカーの研究開発部門を一例に取り上げて、研究員同士の情報共有とコミュニケーションを促進するために、Teamsがどんな役割を果たすのかを見ていきましょう。 • Teams 導入の背景 この大手メーカーの研究開発部門で課題となっていたのは、技術情報や各研究員が持っているナレッジが十分に活用できていないことでした。調査の結果、多くの研究員同士が「人に聞く」ことで必要な情報を入手していることが明らかになりました。 これを

                                                      研究開発部門でのMicrosoft Teams活用シーン【Microsoft Teams の魅力 vol.8】
                                                    • 新種の巨大深海魚「ヨコヅナイワシ」を発見~駿河湾深部に潜むアクティブなトップ・プレデター~<プレスリリース<海洋研究開発機構 | JAMSTEC

                                                      1. 発表のポイント ◆セキトリイワシ科として最大種となる新種の発見 ◆非常に栄養段階が高く、駿河湾深部のトップ・プレデター ◆生態系への影響力があり、脆弱で環境変動の影響を受けやすいトップ・プレデターの深海域における多様性と役割の解明が急務 2. 概要 国立研究開発法人海洋研究開発機構(理事長 松永 是、以下「JAMSTEC」という。)地球環境部門 海洋生物環境影響研究センター 深海生物多様性研究グループの藤原義弘 上席研究員及び河戸勝 准研究副主任らは、神奈川県立海洋科学高等学校所属の実習船「湘南丸」を用いた深海調査を駿河湾で実施し(図1)、セキトリイワシ科の新種となるヨコヅナイワシNarcetes shonanmaruae(図2)を発見しました。 本種はこれまでに報告されているセキトリイワシ科魚類の中で最大種であり、全長約140 cm、体重25 kgに達します。駿河湾の水深2,171

                                                      • ムーンショット型研究開発事業|トップ

                                                        「ムーンショット型研究開発事業」は、 我が国発の破壊的イノベーションの創出を目指し、 従来技術の延長にない、より大胆な発想に基づく挑戦的な研究開発 (ムーンショット)を推進する新たな事業です。

                                                          ムーンショット型研究開発事業|トップ
                                                        • 緊急シンポジウム ~激論 なぜ、我が国の論文の注目度は下がりつつあるのか、我々は何をすべきか?~|イベント|国立研究開発法人 科学技術振興機構

                                                          緊急シンポジウム ~激論 なぜ、我が国の論文の注目度は下がりつつあるのか、我々は何をすべきか?~ 2024年3月12日更新 近年、我が国の科学技術力の低下について多くの懸念が表明されており、その一例として国際的な科学論文の競争力の低下が挙げられています。文部科学省の科学技術・学術政策研究所(NISTEP)が2023年8月に公表した「科学技術指標2023」によれば、我が国のトップ10%被引用論文数は、2022年の12位から13位に後退し過去最低の順位となりました。これは研究活動の国際的な影響力を計る指標の一つに過ぎませんが、されど我が国の研究論文に対する国際的な注目度の低下を端的に示すものの一つであります。 今回のシンポジウムでは、こうした状況を打開するため、世界と伍して活躍されている各分野のトップ研究者を迎え、研究者の視点から我が国の研究の現状についての危機意識やその原因、この状況を打破す

                                                            緊急シンポジウム ~激論 なぜ、我が国の論文の注目度は下がりつつあるのか、我々は何をすべきか?~|イベント|国立研究開発法人 科学技術振興機構
                                                          • 第三者分析の結果|ALPS処理水の第三者分析|大熊分析・研究センター|国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 福島研究開発部門

                                                            English 分析結果 ※1 告示濃度(6万 Bq/L)は、『その濃度の水を、生まれてから70歳になるまで毎日約2リットル飲み続けた場合に、平均の線量率が1年あたり1 mSvに達する濃度』に設定されています。 ※2 WHO飲料水ガイドライン(第4版)ガイダンスレベル(1万 Bq/L)は、『その濃度の水を飲料水として、1年間飲み続けた場合に、個人線量が0.1 mSvになる濃度』に設定されています。 トリチウム以外の核種(対象39核種)の濃度 ALPS処理水を分析した結果、トリチウム以外の核種(対象39核種)は、有意に存在しないことを確認しました。 ALPS処理水の第三者分析結果の詳細 2023年3月27日に採取したALPS処理水に関する第三者分析の詳細な結果は、以下のリンクからご覧ください。 ALPS処理水第三者分析結果(詳細版)はこちら 放水立坑(上流水槽)における希釈後のALPS処理水

                                                            • 京都大学高等教育研究開発推進センターが2022年9月末に廃止:京都大学オープンコースウェア(OCW)の公開中コンテンツは運用を検討中

                                                                京都大学高等教育研究開発推進センターが2022年9月末に廃止:京都大学オープンコースウェア(OCW)の公開中コンテンツは運用を検討中
                                                              • 電動航空機にCFRP 羽生田鉄工所、JAXAと研究開発

                                                                【長野】羽生田鉄工所(長野市、羽生田豪太社長、026・296・9221)は、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と共同で、炭素繊維強化プラスチック(CFRP)を電動航空機に適用する技術の研究開発に取り組む。「トポロジー最適化」の手法で設計した軽量部品を量産する技術を、空飛ぶクルマや無...

                                                                  電動航空機にCFRP 羽生田鉄工所、JAXAと研究開発
                                                                • 「今回は革ジャンです」経産相、NVIDIAフアンCEOの服装を報告 日本に研究開発拠点設置へ

                                                                  「NVIDIA社ジェンスンCEOと会談しました(今回は革ジャンです)」――西村康稔(にしむら・やすとし)経済産業大臣は12月5日、米NVIDIAのジェンスン・フアンCEOとの会談を、自身のXで報告した。添付された写真を見ると、前回の会合ではスーツ姿だったフアン氏が今回はいつもの革ジャン姿であることが分かる。 会談西村大臣はフアンCEOに、日本へのGPUの安定供給への対応を確認。さらに、ロボティクス分野におけるAI開発などへの期待感や、日本に研究開発拠点を設置する考えを聞いた他、日本の産業総合研究所(産総研)との連携強化で一致したという。「NVIDIAとの連携強化で生成AI開発を加速化する」とも述べている。 フアンCEOは、公の場に出る際ほとんど黒い革ジャン姿であることで有名だが、2023年11月に米サンフランシスコで西村大臣と同席した前回の会合ではスーツ姿だった。 フアンCEOは4日に岸田

                                                                    「今回は革ジャンです」経産相、NVIDIAフアンCEOの服装を報告 日本に研究開発拠点設置へ
                                                                  • これが自動要約エンジン「TSUNA」  開発裏側を紹介|朝日新聞社 メディア研究開発センター

                                                                    みなさま、はじめまして。朝日新聞社の田森と申します。私は「メディアラボ」という部署の研究チームで、私含め6名のチーム員とともに朝日新聞社の中にあるリソースを利用した研究開発を日々進めています。今回は、我々が開発した自動要約生成エンジン「TSUNA」と、その開発の裏側をご紹介できればと思います。 なお、今回のエントリのタイトルはTSUNAが実際に出力した見出しです。他にも下記のようなものを出力しました。多少変なものも混じっていますが、それっぽいものは出せているのではないでしょうか。 「メディアラボ」の研究開発 TSUNAとの裏側を紹介 リソースとTSUNAの開発 「メディアラボ」の裏側 私の「メディアラボ」の裏側 リソース研究、私含め6名チーム TSUNAとリソースが結ぶ裏側、私も開発したら... 生成エンジンの裏側とは? 「メディアラボ」開発を日々進む 「メディアラボ」の研究開発 TSUN

                                                                      これが自動要約エンジン「TSUNA」  開発裏側を紹介|朝日新聞社 メディア研究開発センター
                                                                    • スティグマについて | 国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部

                                                                      精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部 〒187-8553 東京都小平市小川東町4-1-1 Tel: 042-341-2711(代) スティグマとは? スティグマ軽減に向けた学校教育における取り組み 効果的なスティグマ軽減のアプローチ スティグマとは? スティグマは、日本語の「差別」や「偏見」などに対応しています。具体的には、「精神疾患など個人の持つ特徴に対して、周囲から否定的な意味づけをされ、不当な扱いことをうけること」です。スティグマの歴史は古く、もともとは古代ギリシアで「身分の低い者」や「犯罪者」などを識別するために体に強制的に付けた「印(しるし)」に由来した言葉です。現代では、精神疾患やHIV、LGBTQ(*)のような社会的に立場の弱い人々に対する差別や偏見などを含むような、広い意味を持つ言葉として用いられています。 スティグマの問題は、多くの場合、社会構造レベルと個人レベルに

                                                                      • React Native とFlutter におけるWeb アプリ開発 - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部

                                                                        こんにちは。次世代システム研究室のT.M です。 はじめに React Native やFlutter はクロスプラットフォームのアプリケーションフレームワークとして有名です。クロスプラットフォームのフレームワークとしてどちらが良いかを判断するために、前回の記事では、React Native とFlutter のandroid アプリにおけるパフォーマンス比較を行いました。そもそも、クロスプラットフォームは、android とiOS だけでなく、Web やWindows / MacOS を指す言葉です。そこで、本稿ではWeb アプリケーションの開発について比較を行います。 React Native では、標準ではandroid / iOS アプリの開発しか行うことができません。同一ソースコードでのWeb アプリを開発するためには、React Native for Web を利用する必要があ

                                                                          React Native とFlutter におけるWeb アプリ開発 - GMOインターネットグループ グループ研究開発本部
                                                                        • 画像分類AIを用いた潜在植生を予測する新手法を開発<プレスリリース<海洋研究開発機構 | JAMSTEC

                                                                          1. 発表のポイント ◆画像分類AIを応用することで、気候(1年分の月平均気温と月降水量)に対応した潜在植生を推定する新手法を開発。この手法は、従来手法よりも簡便かつ高精度に潜在植生を推定することを確認。 ◆画像で表現された季節変化パターンから、潜在植生ごとの特徴量を抽出する学習を行った画像分類AIを、21世紀末時点で予測される全球の気候分布に適用することで、気候変動に伴う潜在植生の地理分布変化を予測。 ◆本手法は、気候変動に伴った感染症リスクや農業スキームの変化といった事象のモデリングにも広く応用可能。 2. 概要 国立研究開発法人海洋研究開発機構(理事長 大和裕幸)地球環境部門 北極環境変動総合研究センターの佐藤永研究員は、京都大学フィールド科学教育研究センターの伊勢武史准教授と共同で、画像分類AI(※1)を用いて、所与の気候に対応する潜在植生(※2)を推定するための新手法を開発しまし

                                                                          • 「ワクチン開発、独創的な研究者を孤立させるな」 先進的研究開発戦略センター・濵口氏

                                                                            1980年名古屋大学大学院医学研究科博士課程修了。助手、助教授を経て93年名古屋大学医学部教授。85年9月~88年8月の3年間、米国ロックフェラー大学研究員を務めた。2005年名古屋大学医学系研究科長・医学部長、09年名古屋大学総長。15年10月から科学技術振興機構理事長。22年3月より現職。(写真:小林 淳) 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は第7波が収まりましたが、海外で新たな変異型が広がり始めています。どのようにご覧になっていますか。 濵口道成氏(以下、濵口氏):この感染症が今後1年や2年で終わり、消えていく状況だとは思いません。これだけ感染が広がると、頻度は低くても変異がたくさん出てきます。メッセンジャー(m)RNAワクチンの効果が高いと期待されましたが、半年もたつと中和抗体価が下がってしまいます。持続期間の短い予防接種をバラバラと実施しているので、免疫が切れた人が国内

                                                                              「ワクチン開発、独創的な研究者を孤立させるな」 先進的研究開発戦略センター・濵口氏
                                                                            • ロシアのウクライナ侵攻 第1章:ウクライナ危機の起源|NIRA総合研究開発機構

                                                                              HOME RESEARCH 研究テーマ RESEARCH研究テーマ 新型コロナ感染症 デモクラシー 地域経済と市民社会 科学技術 日本経済と持続可能な成長 アジア地域 日本と世界の課題2024 新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、経済社会や国際政治に重大な影響を与え、人々の働き方にも変化を迫った。コロナ後の日本、そして世界の課題は何か。今後、感染症対策はどうあるべきか。海外事例の検証も踏まえ研究する。 一覧を見る

                                                                                ロシアのウクライナ侵攻 第1章:ウクライナ危機の起源|NIRA総合研究開発機構
                                                                              • 12月13日付の株式会社HIROTSUバイオサイエンスのニュース記事について - 量子科学技術研究開発機構

                                                                                ​ 本年12月13日付の株式会社HIROTSUバイオサイエンス(以下、HBS)によるニュース記事「第三者の国内研究機関、海外研究機関による線虫がん検査N-NOSEの技術検証および再現性の確認について」において、HBSの線虫がん検査「N-NOSE」に関して、量子科学技術研究開発機構(以下、QST)が、その技術的効果の検証、また技術の再現に取り組む研究「追試」を行ったかのような記述があり、そのことをQSTの公開特許公報により既に報告したという掲載がありました。 当該記事は、QSTに無断で掲載されたものであり、その内容についてQSTは一切関知しておりません。 HBS及びその線虫がん検査「N-NOSE」とQSTとの間の事実関係は以下のとおりです。 QSTとHBSとの間に共同研究等、実態的な研究協力関係はこれまでなかった。 QSTが、「N-NOSE」のための技術的効果の検証、また技術の再現に取り組む

                                                                                • 「学習用データセット」は共同研究開発の成果物に入りますか?

                                                                                  「学習用データセット」は共同研究開発の成果物に入りますか?:スタートアップとオープンイノベーション~契約成功の秘訣~(6)(1/3 ページ) 本連載では大手企業とスタートアップのオープンイノベーションを数多く支援してきた弁護士が、スタートアップとのオープンイノベーションにおける取り組み方のポイントを紹介する。第6回は前回に引き続き、共同研究開発契約をテーマに留意点を解説していく。 前回はスタートアップとのオープンイノベーションに際して必要になる、共同研究開発契約締結時の留意点についてご紹介しました。今回の連載第6回では前回触れることのできなかった、AI(人工知能)の学習済みモデルなど研究成果物の取り扱い方や、その考え方など残りの部分をご紹介します。 ⇒連載「スタートアップとオープンイノベーション~契約成功の秘訣~」バックナンバー ※本記事における意見は、筆者の個人的な意見であり、所属団体や

                                                                                    「学習用データセット」は共同研究開発の成果物に入りますか?