2019年の1年間で一番売れたコンデジは「リコーGR III」! 発売以来、常にランキングのトップ3をキープ | CAPA CAMERA WEB
2019年の1年間で一番売れたコンデジは「リコーGR III」! 発売以来、常にランキングのトップ3をキープ ヨドバシカメラ売れ筋ベストテン 「コンパクトデジタルカメラ」2019年間ランキング ショッピングサイト「ヨドバシ・ドット・コム」及びヨドバシカメラ全国23店舗での、売れ筋ランキングを発表する「ヨドバシカメラ売れ筋ベストテン」。今回は特別編として「コンパクトデジタルカメラ」部門の2019年間ランキングをお届けしよう。 「コンパクトデジタルカメラ」部門に関しては2019年の一年中「顔ぶれに変化が少ない」とボヤいていたのだから当たり前だが、通年ランキングのほうもお馴染みのモデルがずらりと並んだ。興味の対象は「トップはソニーRX100シリーズなのかリコーGR IIIなのか」というところだったが、結果はリコーGR IIIが1位。リコーGR IIIはAPS-Cセンサー＋F2.8の明るい単焦点レ
リコー、車載カメラを売却 国内ファンドに - 日本経済新聞
リコーは6日、車載カメラやプロジェクター向けレンズ部品などを手掛ける産業向け光学部品事業を投資ファンドに売却すると発表した。売却額は非公開。事業構造を見直し、中小企業へのデジタルトランスフォーメーション（DX）支援などデジタルサービス会社への転換を急ぐ。3日、国内ファンドのティーキャピタルパートナーズ（東京・千代田）と株式譲渡契約を結んだ。2024年6月末までに売却を目指す。売却対象の事業が
リコー、写真11K、動画5.7Kの360度カメラ「RICOH THETA X」を発表 株式会社リコーは、新型の360度カメラ「RICOH THETA X」を発表しました。現在展開されている「RICOH THETA」シリーズの上位モデルで、撮影時の解像度やユーザビリティが向上しています。 日本では2022年春にリリース予定。現時点では、価格は公表されていません。 「RICOH THETA X」は、主にビジネスでの利用を想定したデバイス。写真と動画の2つの撮影機能が備わっています。360度写真モードでの解像度は、最大60メガピクセル（11008 x 5504、11K）。動画は最大5.7K（30FPS）での撮影が行えます。バッテリーの連続使用時間は、5.7K動画撮影の場合、約30分。バッテリーは交換可能で、長時間の撮影にも対応します。 本体には2.25インチの液晶ディスプレイが搭載されており、タ
ドキュメントスキャナ「ScanSnap」やコンパクトキーボード「Happy Hacking Keyboard（HHKB）」で知られるPFUは現在、富士通の完全子会社として運営されている。ところが4月25日、一部で富士通が保有するPFUの株式の80％をリコーに売却するという旨の報道が行われた。 これに対して4月26日、富士通は「当社および当社子会社に関する一部報道について」、リコーは「当社に関する一部報道について」という文章を発表した。これらによると、富士通がPFUの株式の売却を検討していることとリコーがPFUの株式の取得を検討していることは事実である一方、両社が決定した事実もないという。 今後、両社は開示すべき事実が発生した場合には速やかに公表するとしている。
リコーの小型プロジェクター「RICOH Image Pointer」がクラウドファンディングで約3000万円の支援を獲得した。「社内でも賛否両論が大きかった商品」をあえてクラファンに掛けた。先にお金を払ってくれる人がこれだけいる──この数字が、投資の判断基準になり得るという。 リコーがクラウドファンディングで資金調達して開発中の小型ハンディープロジェクター「RICOH Image Pointer」。ボタン1つでスマートホンやタブレットの動画や画像を投影し、複数の人と楽しむことができる 「RICOH Image Pointer」は、ボタン1つで動画や画像を投影し、複数の人と楽しむことができる手のひらサイズのプロジェクター。バッテリー内蔵でワイヤレス接続に対応しているため、写真や映像を瞬時に映し出すことができる。電源ケーブルをつないだり、投影までに時間がかかったり、パソコンと接続したりする煩雑
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課題を効率よく解決する「課題管理表」の作り方と、運用のポイント - リコーの新しいワークスタイル応援サイト
仕事をしていると、日々さまざまな課題が発生します。その課題を効率よく解決するためには、「課題管理表」を作成し、それに沿って進めていくのがベストです。また、リモートで仕事をする機会が増えるなか、プロジェクトマネジメントをはじめ、メンバー間で情報共有をし、進捗管理をすることの重要性は高まっていくと考えられ、同様に、課題解決においてもメンバーでの情報共有やコミュニケーションの活性化が欠かせなくなります。ここでは、はじめて課題管理表の作成・運用に取り組む人でも無理なく実践できるように、簡単でわかりやすい課題管理表の作成と効率的に運用する方法をご紹介します。 課題管理表を作成する目的とは？ 課題管理表を作成すると、いったいどんなメリットがあるのでしょうか？ 課題管理表を作成する目的には、次の4つがあります。 チーム内の課題が何なのかを、全員が共有できるようになる。 「業務のこの部分を改善する必要があ
オフィス用複合機メーカー、リコーはペーパーレス化によって消耗品ビジネスからの転換を余儀なくされた。製造業が「モノを作って、売る」という従来型のビジネスから脱却するために変革したものとは。 2019年10月17日、「Subscribed Tokyo 2019」が開催された。その中で、リコーの常務執行役員でプラットフォーム事業本部長を務める野水泰之氏は「当社は製造業。非常に厳しい道ですが、サブスクリプションビジネスへの変革をしています」と語った。 リコーは言わずと知れたオフィス用印刷機、複合機のメーカーだ。同社は大手企業を中心にペーパーレス化が進んだことで、従来型のアフタービジネスでの収益化が困難になっていたという。収益構造を再構築するため、企業風土の変革や、意識の改革の必要性に迫られていた。 リコーの従業員数は92300人（2019年3月末時点）。野水氏は従業員全員の意識改革を促し、「オフィ
2019年に働き方関連法が施行され、約1年が経ちました。2020年は、働き方改革の対応がより一層加速するなかで、関連するいくつかの法案の施行も予定されています。 今回は、2020年4月から、中小企業をとりまく環境がどのように変化するかをみていきましょう。 中小企業にも「時間外労働の上限規制」適用昨年4月、働き方改革関連法に基づき、大企業を対象に時間外労働の上限規制が導入されました。大企業の働き方改革が本格的に指導すると、下請けとなる中小企業に、納期の短縮や休日出勤、時間外労働などの“しわ寄せ”が生じ、問題となることも。大企業だけに適用されていたこの時間外労働の上限規制ですが、いよいよ2020年4月、中小企業にも適用されます。これにより、中小企業の労務管理において大きなトピックスとなるのが「36（サブロク）協定」と「残業時間の上限規制」でしょう。 （参考：11月は働き方改革「しわ寄せ防止キャ
こんにちはsannigo（さんご）です。いつもありがとうございます。 2月28日(日)に行われたラグビートップリーグ第2節、応援しているヤマハ発動機は花園ラグビー場で対リコー戦。残念ながらわずか1点差の22-23でリコーに惜敗しました。 リコーは一昨年度の8位、ヤマハ発動機は、リコーには2010～2011のシーズン以来負けたことがなかったのに。悔しいです。 1週間前の同じ花園ラグビー場で日野に52-17という好成績で勝利し、勝手に狂喜乱舞したばかりだったのに。 でも後半戦でかなり踏ん張ってくれたおかげで、たった1点差まで追いついたのだから、これはこれでスゴイことです。次回の第3節、秩父宮ラグビー場での対NEC戦に期待しましょう。 今回のトップリーグ2021の試合会場は、決勝戦に使うような花園や秩父宮ラグビー場という”ラグビーの聖地”を、「コロナ禍」の影響で開幕が伸びたこともあって急遽使わせ
「マーケティングは大切と言うけど、何から手をつければいいんだろう？」そんな疑問にダイレクトマーケティングのプロがお応え。世の中の販促マーケティングの実例から重要なポイントを分析し、明日から使える実践的ノウハウとしてわかりやすくご紹介します！ 広告クリエイティブ制作の世界で顧客に強く印象づけることを「刺さる」という言い方をしますが、自社ソリューションを強くターゲット顧客に印象づけたい時に、紙DMがデジタル媒体以上に刺さるポテンシャルを持つことは、今回紹介する事例などからも明らかです。 今回は、紙DMならではの特性を活用した事例をピックアップし、デジタルマーケティングにおける紙DMの役割など、自社活用のヒントを得ます。 1. なぜ今紙DMか？ ダイレクトマーケティングの世界で、昨今紙DMの効果が見直されつつあります。BtoCのダイレクトマーケティング（カタログ通販が典型的）では、Webサイトで
リコーが挑む「禁じ手」 複合機一本足から脱却へ - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
リコーは20日、サイボウズに約45億円を出資すると発表した。サイボウズが2023年1月5日付でリコーに第三者割り当てを実施し、自己株式を処分する。リコーの出資比率は3.3%となる見通しで、サイボウズの第6位の株主となる。サイボウズが手掛けるクラウド型業務支援ソフトの国内外での販売拡大などで連携する。割当価格は1株2586円で、サイボウズは資金を日米でのサーバー増強や広告宣伝費などに充てる。リコ
2020年4月、働き方改革法の時間外労働上限規制が中小企業向けに適用されました。これまで定められていなかった労働時間に関する罰則付きの規制が、いよいよスタートしました。法律の順守、そして仕事の生産性を上げて労働時間を削減するために中小企業が今すぐしなければならないことを、チェックリスト形式でご紹介します。 まずはおさらい！2020年4月から何が変わった？2019年4月に施行された働き方改革関連法。時間外労働時間の上限規制をメインとした、働き方を変えるための規制を盛り込んだ法律が整備されました。ただ、労働時間に関するルールは、中小企業に対しては1年間の猶予期間が設けられていました。 2020年4月から、時間外労働の上限規制が中小企業に対しても適用されました。今後は中小企業に対しても、臨時的な事情がない限り、月45時間・年360時間を超えた残業が禁止されます。 時間外労働上限規制について詳しく
来館するにはアプリでの予約が必要となる。館内では専用のデバイスを装着し、滞在する人や場所を分析する。また、館内で行われる活動データは各フロアのサイネージやアプリで確認することができ、来館者同士の新たなつながりや、チームの創造性を高める支援をしていくという。 リコーは、機械ができることは機械に任せ、人はより創造性のある仕事ができるようにと、1977年にOA（オフィス・オートメーション）を提唱。2017年には、創造力を支え、ワークプレイスを変える「EMPOWERING DIGITAL WORKPLACES」を顧客への提供価値として定めている。広報担当者によると、現在3Lは11月の開設に向けた試験運用中で、今後、試験運用の結果を踏まえて施設の詳細などを公表していくという。 関連記事 ZHD、グループ会社社員に本社開放 「グループ間でオフィスの有効活用を」 Zホールディングスは、東京都千代田区にあ
リコーとサイボウズの戦略的協業から生まれた業務改善プラットフォーム「RICOH kintone plus」を提供開始 | リコーグループ 企業・IR | リコー
株式会社リコー（社長執行役員：山下 良則）は、さまざまな業務を現場起点でデジタル化し、中堅中小企業の現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）を加速させるクラウド型の業務改善プラットフォーム「RICOH kintone plus（リコー キントーン プラス）」の提供を2022年10月21日から国内市場で開始します。「RICOH kintone plus」は、サイボウズ株式会社（代表取締役社長：青野 慶久）が提供する「kintone®」※をベースに開発したものです。今回の国内市場向けの提供開始は第一弾となるもので、2022年度中には北米市場へ、その後欧州市場に順次展開地域を拡大します。 ※「kintone®」は、データベースとプロセス管理、コミュニケーションの機能を併せ持ち、プログラミングの専門知識がなくても容易にシステムが構築できるサイボウズ社の業務アプリ構築クラウドサービスです。ロー
リコーから発足したスタートアップ・ベクノス社が、ペンライトのようにコンパクトな全天球カメラ（名称未定）を2020年内に発売すると発表しました。 手から少しはみ出す程度のサイズ感。ちょっと変身アイテムっぽくもある 幻想的な撮影ができる テーブルに立てて、パーティ会場全体を収めるデモも ベクノスはリコーの新規事業開発の一環として、2019年8月に設立された関連会社。リコーのコア事業とは異なる「イノベーション特区」の位置付けで、独立してこの全天球カメラの開発を進めています。 製品の詳細は未公表。現段階では「携帯性とデザイン性を実現するため、側面に3つ、天面に1つのレンズを搭載」と発表されています。また、専用アプリとの組み合わせで、より幅広い楽しみ方ができるとのことです。 advertisement 関連記事 専用マット「ZOZOMAT」で試着いらず ZOZOTOWNが“靴”の専門モール「ZOZO
【株式会社リコー発】ハンディプロジェクター革命。手元から動画や画像をコードレスでどこでも瞬時に投影。伝えたいことを今すぐ効果的に！「RICOH Image Pointer」
「RICOH Image Pointer」でできること ※外観は開発中のプロトタイプデザインとなります。 あらゆる場面で、サッと取り出しボタンひとつでパッと情報がシェアできる。 コードを繋いだり、映るまでに時間がかかったりする煩雑さがなく、写真や映像を瞬時に映し出すことができます。 機器との接続はWi-Fi経由なので静止画だけでなく動画の投影も可能。 ポケットにも入る手のひらサイズで、約220gと超軽量。 投影ボタンを押すだけの簡単操作で投影。 なぜ「RICOH Image Pointer」を開発するのか 私たちは「一緒に見る、遊ぶ、盛り上がる、感じる場」を提供したいと考えています。 皆に見せたい思い出の写真。今はSNSでの共有があるけれど、同じ場で一緒に見て盛り上がる方がもっと楽しいのではないでしょうか。 家庭や、友人との交流、仕事の現場など、せっかく人が集まっている場なら、対面でのコミ
ＭＳ ゴシック、ＭＳ 明朝は当社が作った書体ですが、Microsoft Corporationに販売権を譲渡したためそれぞれの相当フォントを取り扱っています。
リコーとリコージャパン、JR西日本コミュニケーションズは6月12日、電車内の中づり広告とARサービス「RICOH Clickable Paper」のスマートフォンアプリを連動させた情報提供サービスの実証実験を開始すると発表した。 この実証実験は、電車内の紙面広告とデジタル広告をシームレスにつなぎ、付加価値を向上させることが目的。中づり広告から情報量が多い商品サイトや動画に誘導し、商品への理解を深めることで購入意欲の促進につなげることが可能となる。また、クイズやスタンプラリーなどのデジタルコンテンツと連携し、電車に乗ること自体の楽しみも提供できるという。 実証実験でリコーが提供するRICOH Clickable Paperは、ポスターや書籍等の紙媒体にスマホをかざすことで、関連する複数のデジタルコンテンツやサービスに誘導できるARサービス。リコー独自の画像認識技術を用いており、QRコードなど
この記事の3つのポイント PBRの向上を目指す「企業価値向上プロジェクト」を立ち上げた 同社の低PBRの要因は、競合他社と比べて半分以下の利益率の低さ 事務機器販売からオフィスサービス提供へ、ビジネス改革を急ぐ 東京証券取引所が上場企業に企業価値向上を要請し、1年が経とうとしている。経営者は持続的に企業価値を高めようとしているのか、PBRで評価される。PBR1倍突破に向けてもがく企業が多い一方、成長軌道に乗る企業も出てきた。低迷企業は、変化する市場に追随できずに低採算事業を持ち続け、株価を下げる。突破企業は、果敢な事業選択と積極的なIRで投資家を引きつけ、株価を上げる。本特集では、低迷企業から教訓を引き出し、突破企業から秘訣を探った。脱炭素や人的資本などのESGの取り組みも、PBR向上につながってくる。経営者と現場が理解・実践すべき、PBR向上の心得が見えてきた。 ＜特集全体の目次＞ ・東
デジタルトランスフォーメーション（以下DX）レポートが経済産業省から発表されてから1年が経過しました。新たなデジタル技術の活用が進む現代、具体的にどのような問題が起こると予想されているのでしょうか。 今回は、働き方改革にも影響を及ぼす「2025年の崖」について考えていきましょう。 「2025年の崖」とは？「2025年の崖」とは、旧式のITシステム（レガシーシステム）が、DX実現の足かせとなり、2025年に大幅な経済損失が生じる可能性があるということを指します。これは2018年9月に公開された経済産業省のDXレポートで指摘され、問題化しました。 レガシーシステムとは、技術面の老朽化、システムの誇大化・複雑化によりブラックボックス化している既存のITシステムのこと。日本情報システム・ユーザー協会の調査では、約8割の企業がこれを抱えていると回答しています。また、DXレポートによると、21年以上稼
【読売新聞】 事務機器大手リコーの国内販売会社、リコージャパンの木村和広社長（６０）が、知人女性に中絶を求める不適切な発言をして辞任していたことが１６日わかった。リコーはプライベートに関わることなので、詳細は公表できないとしている。
リコーは、最小限のプログラミング知識でソフトウエアを開発できる基盤「ローコードプラットフォーム」やＲＰＡ（ソフトウエアロボットによる業務自動化）などのデジタルツールの活用で、業務改善・生産性向上を加速する。既存業務の可視化・見直しを進めた上で、最適なツールを導入。従業員がより創造的な仕事をできるようにする。２０２１年度に現状比３倍となる年７５万時間の工数削減を目指す。 デジタルツールの活用促進に向け、人材育成を強化。ローコードプラットフォームの教育受講者数を、現状３０人のところ、２１年度に１５０人、２３年度には４０００人超まで増やす。ＲＰＡは、既に約４０００人の従業員が教育を受講済みだ。 リコーは、１８年度から「社内デジタル革命」と題した業務改善活動に取り組んでいる。初年度から導入しているＲＰＡは、バックオフィス業務だけでなく、生産管理や物流、製造、調達など全分野で展開。従業員自らＲＰＡを
リコーが医療機器として申請へ、神経機能を可視化する「脊磁計」
東京医科歯科大学と金沢工業大学、リコーは、脊髄の神経の機能を可視化するシステム「脊磁計」を共同開発し、腰部などの神経磁界を計測することに成功した。神経が損傷した部位の特定に利用できる。リコーは、2020年にも医療機器として承認申請を行う計画だ。2019年7月24日、都内で記者会見を開催した。 脊磁計は、神経に電気が流れる際の磁場を計測して電流の分布を可視化するシステム。首や腰部の神経と、末梢（まっしょう）神経を計測できる。対象者にセンサーを接触させれば撮影できるので、身体を傷つけない。金沢工業大学が開発した高感度の磁気センサーを利用している。
リコー子会社のPFUは1月24日、「ScanSnap」シリーズなどイメージスキャナ全製品を、富士通ブランドからリコーブランドに変更すると発表した。2023年4月から転換する。 リコーの複合機やプリンタとブランドを統一することで、シナジー効果を狙う他、スキャナを世界のリコー販売チャネルで展開し、さらに多くのユーザーに商品を届けるとしている。 ScanSnapの他、「fiシリーズ」、「SPシリーズ」もリコーブランドに変更。ブランドロゴやWebサイトを刷新する。型名・仕様・機能は変えない。 リコーは2022年に富士通からPFUを買収しており、現在のPFUへの出資比率はリコーが80％、富士通が20％。 関連記事 リコーが「HHKB」などキーボード事業に言及 「この事業を大切にしたい」 リコー コーポレート上席執行役員 リコーデジタルプロダクツビジネスユニット プレジデントの中田克典氏は、PFU買収
働き方改革関連法施行の影響や感染症対策の必要性から、労働時間の削減や柔軟な働き方の浸透が進んでいます。都市部では通勤ラッシュやオフィスでの混雑を避ける目的でのテレワークも推進されていますが、全国的に見ると、働き方改革の実態や意識は変わっているのでしょうか。そこで今回は、地方の働き方の実態を、都市部との比較で解説。地方ならではの働き方に関する課題や、その解決策についてお伝えします。 地方で働き方改革は進んでいる？まずは、労働時間やテレワークなど、働き方に関する各トピックから地方の労働環境の現状を解説します。 労働時間の実態厚生労働省の「毎月勤労統計調査地方調査」は、全国の企業で働く人の労働時間や賃金に関するデータを公表しています。 2019年の調査結果によると、事業所規模30人以上の企業で働く人の1ヵ月の労働時間の全国平均は144.5時間。東京は143.2時間で大阪は141.9時間という結果
「OpenID」や「OAuth」の開発で知られるデビッド・リコードン氏がホワイトハウスのテクノロジーディレクターに指名される
「OpenID」や「OAuth」といったウェブサイトの認証方式を開発したことで知られるデビッド・リコードン氏が、アメリカのジョー・バイデン次期大統領の政権移行チームによって、ホワイトハウスのテクノロジーディレクターに指名されたことが明らかになりました。 President-elect Joe Biden and Vice President-elect Kamala Harris Announce Additional Members of White House Staff | President-Elect Joe Biden https://buildbackbetter.gov/press-releases/president-elect-joe-biden-and-vice-president-elect-kamala-harris-announce-additional-mem
新型コロナウイルスの流行で、思いがけず加速することになったテレワークの導入。 テレワークのメリットを多くの人が実感することとなり、「緊急事態宣言解除後もテレワークを続けたい」、「ウィズコロナ時代を見据え、テレワークを導入したい」と考えている方も多いでしょう。 テレワーク・クラウドソーシングをメインテーマに研究し、テレワーク関係省庁の各種委員会委員、テレワーク学会会長などを歴任してきた比嘉邦彦教授が「テレワークで創る強い組織」について連載します。 全3回を通じ、「テレワーク導入は目的ではなく、経営の目的を達成する為の手段である」とし、会社・管理職がやるべき事とやってはいけない事や、仕事の管理・評価方法について解説します。 第3回では仕事の管理・評価方法として有効な、仕事の見える化とそのメリットについて解説します。 1.「いきなり在宅勤務」で出た管理・評価の問題日本労働組合総連合会が6月に行っ
3Dプリンターで使用できる材料と素材の特徴 | リコー
3Dプリンターで利用できる素材には、スニーカーソールに使わるような柔らかいゴム素材から、製品の筐体にも利用できる強度のプラスチックまで、幅広いラインアップが存在します。素材によって「やわらかい」、「壊れにくい」、「熱に強い」などの様々な性質がありますが、全ての特性を兼ね備えたオールラウンダーな材料はないことから、利用目的に合わせた最適な素材選びが不可欠です。
人材の定着や、企業の生産性にとって重要な従業員満足度（ES）。社員の満足度を高めるためには、福利厚生制度を適切に活用して、働きやすい環境を実現することが不可欠です。そこで今回は、社員満足度アップにつながる福利厚生制度の具体策と、働く環境に対する意識のチェック方法について解説。人材の確保や定着のため行われるリテンション施策についてもお伝えします。 従業員満足度の向上と生産性の関係は？従業員満足度／社員満足度（ES=Employee Satisfaction）とは、働きがいや労働環境、また待遇や福利厚生などから測ることができる職場や仕事に対する満足度のことです。企業にとって、顧客満足度とともに向上すべき要素として注目されています。 満足度が上がることで、従業員は高いモチベーションを持って仕事に取り組むことができるようになります。能動的に働くことで目標に対する意識が高まり、成果に結びつきます。前
リコーやキヤノン、米ゼロックスなど複合機大手5社が1～9月、海外を中心に従業員を約1万6千人削減したことが分かった。ペーパーレス化が進む中、新型コロナウイルスの影響で在宅勤務が広がり、販売や保守サービスが低迷した。好調な家庭用プリンターに注力するが、複合機の収益悪化を補えない。新型コロナで市場縮小は加速しており、一層の構造改革を迫られる可能性がある。削減数は5社の全従業員の4%、事務機器事業の
新型コロナウイルスの感染が拡大し、緊急事態宣言まで発令されました。ワクチンができるにはまだ時間がかかると予想され、その間に第二波が来る可能性も高いといわれています。コロナとともに過ごしていく、「ウィズコロナ」そして「アフターコロナ」という呼び方とともに「ニューノーマル（ 新しい常識・新常態 ）」という考え方も浸透してきています。新型コロナウイルス感染拡大以前の状態に戻るのではなく、新たな働き方に変わっていく時代に、企業人としてどのように過ごしていけばよいのか。産業医の末廣先生に語っていただきました。 新型コロナウイルス感染症感染の特徴 コロナウイルスは、風邪の原因ウイルスの一つです。新型コロナウイルスが広がり始めた当初は、「ほとんどの人にとっては風邪程度で済むらしい」と楽観的な見方がありましたが、だんだんとウイルスの性質、社会にもたらす影響について判明してきて、この「ほとんどの人にとって症
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リコーが2022年度上期連結業績を発表、全ビジネスユニットで増収増益を達成も想定に対しては下振れ
リコー、写真11K、動画5.7Kの360度カメラ「RICOH THETA X」を発表
リコー、THETAを見守りカメラ化するサービス。12月31日まで無料
検討していることは事実だが決定していない――「PFUの売却」について富士通とリコーがコメント
賛否両論のリコー小型プロジェクター クラファンで3000万円獲得
プリントアウトファクトリー | MyRICOH（マイリコー） | リコー
リコーの挑戦、複合機製造業のサービスプロバイダー化とは
2020年4月から中小企業の働き方に変化。その対応は？ | 働き方改革ラボ | リコー
ラグビートップリーグ2021第2節、ヤマハ発動機はリコーに惜敗です。 - sannigoのアラ還日記
トレンドはデジタル×紙！全日本DM大賞受賞作品から学ぶ紙DM活用｜コラム｜リコー
リコー、サイボウズに45億円出資 「キントーン」海外に - 日本経済新聞
【チェックリスト】時間外労働上限規制 中小企業が今やるべきこと | 働き方改革ラボ | リコー
リコー、光や香りで創造性を高める次世代ワークプレイス開設
まるで魔法の杖 スリムで携帯可能な全天球カメラをベクノス社が開発中 リコーから発足したスタートアップ
Web完結型クラウド契約サービス「クラウドサイン」とリコーのクラウドアプリケーション「DocuWare」が連携
ＭＳ ゴシック、ＭＳ 明朝相当のフォントについて知る | 産業向け製品 | リコー
リコーとJR西日本がAR広告の実証実験--スマホをかざすと商品サイトやデジタルコンテンツへ誘導
投資家の酷評かみしめるリコー大山社長 縮小市場でどう稼ぐ
「2025年の崖」が働き方改革に及ぼす影響とは？ | 働き方改革ラボ | リコー
リコージャパン社長、知人女性に中絶求める不適切発言で辞任…内部調査に事実と認める
RPA活用で年75万時間削減へ、リコーの「社内デジタル革命」の効果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
PFUのスキャナ、リコーブランドに転換 ScanSnapなど 4月から
労働時間、テレワークの実態は？地方の働き方改革 | 働き方改革ラボ | リコー
テレワークで創る強い組織・第3回 テレワークにおける仕事の管理・評価方法/比嘉邦彦氏 | 働き方改革ラボ | リコー
リコー、東芝テックとの合弁会社「ETRIA」を7月に設立 複合機を中心としたデバイスを開発・生産
満足度を上げる福利厚生は？人材を定着させるリテンション施策も解説 | 働き方改革ラボ | リコー
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産業医が見るニューノーマル下のオフィス生活様式 | 働き方改革ラボ | リコー