妖怪のような見た目でたびたび話題となる、2025年日本国際博覧会のロゴマーク「いのちの輝き」。そのポスターが紫外線にさらされて薄くなり、「日光を浴びて消滅してしまうところがますます妖怪っぽい」とTwitterで話題に。約6万2000件のいいねが寄せられるほど注目を浴びています。 いのちの輝きくん、紫外線を浴びて姿を消してしまう 話題となっているのは、Twitterユーザーの犬犬工作所（@dogdogfactory）さんが投稿した大阪万博のポスター。“いのちの輝きくん”として親しまれるロゴマークを中央に配したものですが、日光にさらされたことでほとんど真っ白な状態に。目玉のような青い5つの丸だけを残し、ロゴマークは面影を失っています。 紫外線によりいのちの輝きくんが消えたポスターに見えることから、犬犬工作所さんは「ますます妖怪っぽい」と表現。Twitterでは大喜利大会のように、ポスターの柄が
株式会社枻出版社 出版民事再生法の適用を申請 TDB企業コード:982510071 負債62億7400万円 / 倒産速報 | 株式会社 帝国データバンク[TDB]
「東京」 （株）枻出版社（資本金1億円、世田谷区玉川台2-13-2、代表角謙二氏）は、2月9日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日、保全・監督命令を受けた。 申請代理人は村上義弘弁護士（東京都港区虎ノ門2-3-20、桜川綜合法律事務所、電話03-5501-7160）ほか7名。監督委員は笠井直人弁護士（東京都中央区銀座3-11-18、笠井総合法律事務所、電話03-3546-2033）。 当社は、1973年（昭和48年）10月に設立された出版社。バイク、自転車、釣り、写真、サーフィン、ゴルフ、旅などアウトドア系の趣味やライフスタイルをテーマにした雑誌・書籍などを出版していた。主な月刊誌では、ライフスタイルマガジン『Lightning』のほか、バイク総合誌『RIDERS CLUB』、アウトドア・登山誌『PEAKS』、また、季刊誌ではサーフィン情報誌『NALU』、湘南や世田谷などのエリアライ
「年金振込通知書」に本人とは別の人の振込額や年金番号が誤って記載されていた問題で、印刷した岐阜県の会社は、これまでに年金受給者に送られたおよそ97万件だけでなく、まだ送られていない分も合わせて、今回請け負った352万件余りのすべての通知書に誤った記載があるとみられることを明らかにしました。 岐阜県大垣市の印刷会社「サンメッセ」によりますと、今回、日本年金機構から印刷を委託された「年金振込通知書」は、愛知、岐阜、三重、山形、静岡、富山、和歌山、福岡の合わせて8つの県に送る352万件余りだったということです。 これまでに今月、年金受給者に発送された愛知、三重、福岡の3つの県のおよそ97万件に誤りがあったことが明らかになっていますが、会社によりますと、まだ送られていない残る5つの県の分と合わせて、今回印刷を請け負った352万件余りのすべてに誤りがあったとみられるということです。 原因について会社
中公文庫『盤上の向日葵』下巻（2020年9月25日発行）の初版本に、編集部のミスによる誤りがありました。 読者の皆様、著者の柚月裕子様、監修をしていただいた日本将棋連盟の飯島栄治様、解説を執筆いただいた羽生善治様に謹んでお詫び申し上げ、下記の通り訂正いたします。 訂正表はこちら なお、交換をご希望の方は、お手数ですが、弊社 営業開発部宛に着払いでお送りください。送料弊社負担にてお取り替えいたします。 〈送り先〉 中央公論新社 営業開発部 〒100－8152 東京都千代田区大手町1－7－1 読売新聞ビル19階 電話 03－5299－1744（受付時間：平日10～17時）
ペーパーレス化によって紙の需要の減少が続くなか、昨年度の国内出荷量が初めて1000万トンを下回り、2007年度のピークからおよそ半分にまで落ち込みました。製紙業界にとどまらず、オフィス向け機器を手がける業界でも事業再編や業界再編の動きがさらに加速することが予想されます。 業界団体の日本製紙連合会によりますと、ティッシュや印刷用紙、それに新聞などに使われる洋紙の昨年度の国内出荷量は948万トンで、前の年度から9％減少しました。 今の統計で比較が可能な1988年度以降で初めて1000万トンを下回り、2007年度のピークと比べると48％の減少と、およそ半分にまで落ち込んでいます。 背景にあるのは、ペーパーレス化やデジタル化の拡大で、製紙業界では、大王製紙と北越コーポレーションが原材料の調達や生産面での技術協力などで提携する検討を進めています。 オフィス向けの複合機などを手がける業界でも、富士フイ
アドビ共同創設者のジョン・ウォーノック氏、82歳で死去。PostScript・Illustrator・PDFの生みの親、DTPの祖 | テクノエッジ TechnoEdge
アドビ（Adobe）の共同創設者であるジョン・ウォーノック（John Warnock）氏が8月19日、82歳で亡くなりました（Adobeによるプレスリリース）。 ▲ジョン・ウォーノック氏（2022年撮影） Xerox PARC在籍時にアウトラインフォントを使った電子出版を考案したウォーノック氏は故チャールズ・ゲシキ氏（2021年死去）とともにAdobe Systemsを創設。ベジエ曲線によるアウトラインフォントと図形を用いたプログラムとしてページを表現し、どのような解像度でも美しい出力ができるページ記述言語PostScriptを考案。Adobe創設時に故スティーブ・ジョブズ氏が出資したことで、LaserWriterにPostScriptが組み込まれ、のちに生まれた組版ソフトPageMaker（Adobeが買収）とともに、MacintoshとPostScriptを中核としたDTP（Desk
去年1年間の出版物の推定販売額は、コロナ禍で本の需要が高まったことなどから電子出版が前の年と比べて30％近く増加し、紙の出版と合わせた市場全体でも2年連続で前の年を上回りました。 出版業界の調査や研究を行う出版科学研究所のまとめによりますと、去年1年間の出版物の推定販売額は、紙と電子の合計で前の年より4.8％多い1兆6168億円と、2年連続で前の年を上回りました。 このうち電子出版の売り上げは、3931億円と前の年を28.0％上回る大幅な伸びとなり、中でも電子コミックは前の年より31.9％増えて3420億円と全体の9割近くを占めました。 研究所は、新型コロナウイルスの影響で自宅で過ごす時間が増えたことや、漫画「鬼滅の刃」の爆発的なヒットが増加の要因にあげられるとしています。 一方、紙の出版物は、コロナ禍で需要が高まったコミックスや児童書などが売り上げを伸ばしましたが、定期刊行されている雑誌
講談社は4月10日、書籍「ゲームの歴史」（全3巻）の販売中止を正式に発表した。編集部による事実確認が不十分であり、内容に事実誤認・情報元が確認できない部分が多数見つかったことが原因としている。これを受け、すでに商品を購入したユーザーには返金対応を行う。 同書は、書籍「もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」で知られる岩崎夏海さんとライターの稲田豊史さんによる著書（全3巻）。コンピュータゲームの成り立ちを順を追って網羅的に書いたとしているが、Twitterで「内容が事実と異なる」などの指摘が相次いでいた。 講談社はこれらの指摘の通り、内容に事実とは異なる部分や情報元が確認できない部分が多数見つかったと発表。販売中止を決め、書店に対して在庫を返品するよう依頼した。 同書では、岩崎夏海さんが企画・構成・口述、稲田豊史さんが文章を担当していたが、講談社は「編集部によ
“Web3本”著者の団体「DeFi協会」が解散
一般社団法人「DeFi協会」（東京都中央区）が解散していたことが、9月22日付の官報で明らかになった。同協会はDeFi（分散型金融）の普及やビジネス環境の整備を目的に、2021年6月30日に設立されたが、1年余りで活動を終了する。
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世界のコミックスとマンガ市場は、依然と成長を続けているようだ。米国のポップカルチャービジネスの調査会社ICv2は、ニューヨークコミコンの開催に合わせて2022年の北米のコミックスとグラフィックノベルの売上げ推計を発表した。 ICv2の調査によれば2022年のコミックスとグラフィックノベル(日本マンガを含む)の売上げは21億6000万ドル(約3200億円)で、前年から4％増加した。これは21年の20億7500万ドルを超えて過去最高の水準となる。 2022年の伸び率は小さいが、2021年は前年比62％増と急成長した後だけに、引き続き高水準を維持してさらに拡大したと言っていいだろう。北米のコミックス／グラフィックノベル市場の好調を印象づけるものだ。 2021年の市場の高い伸びは、コロナ禍での巣籠り需要が大きな理由されている。ICv2は2022年の堅調について、この時期の新たな消費者が引き続き購入
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“いのちの輝きくん”が日光を浴びて消えてしまう珍事 紫外線に弱いことから「ますます妖怪っぽい」と話題
「年金振込通知書」印刷した352万件余すべてで記載ミスか | NHKニュース
中公文庫『盤上の向日葵』下巻に関するお詫びと訂正 - 中央公論新社
紙の出荷量ピーク時の半分に デジタル化など背景 業界再編も | NHK
コロナ禍で本の需要高まる 電子出版が前年比30％近く増加 | NHKニュース
書籍「ゲームの歴史」、返金対応へ 講談社は謝罪 「編集部による事実確認が不十分だった」
どうする書籍の総額表示 来年度から義務化、作家ら波紋：朝日新聞デジタル
北米のコミックス／マンガ市場 2022年は過去最大の3200億円