なぜ、所沢の高層ビルの先っちょはとんがっているのか
空と地上の境界を縁取る、高層ビルのスカイライン。 その輪郭線の美しさやダイナミックさにほれぼれすると「人間もなかなか頑張っとるな」などと、上位存在みたいな気持ちになってしまう。 東京では、さまざまな町で、そこかしこに高層ビルがずんずん建築されており、スカイラインの形も日々変わってきている。 高層ビルは都心だけではなく、郊外の町でも、超高層といわれるビルやタワーマンションがいくつも建築されているところがある。 なかでも、所沢の高層ビルのスカイラインが、なかなかおもしろいことになっているらしい。 所沢の高層ビルは、のきなみとんがっている 先日、デイリーポータルZ編集部の林さんが、所沢の高層ビルの先っちょが、軒並みとんがっているということを教えてくれた。 なんで所沢のマンションって先っちょとんがってるんだろう。 pic.twitter.com/akQUpNxUAX — 林 雄司 (@yagino
所沢市長、旧統一教会系と知りつつイベント出席 「反省はそんなにしていません」「もう行かないとは言えない」：東京新聞 TOKYO Web
埼玉県所沢市の藤本正人市長（60）は30日、昨年8月に開かれた世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の関連団体のイベントに出席し、あいさつをしたと明らかにした。「旧統一教会系の団体と知っていた」といい、自身の選挙での応援は「一切ない」とした。市の定例会見で質問に答えた。 イベントは旧統一教会の関連団体が主催した「ピースロード2021」。所沢市境に近い多摩湖畔で開かれたサイクリングの出発式で「平和を願って頑張ってください」との趣旨であいさつしたという。参加者は40人ほどで、その場には地元選出ではない自民党県議もいたという。 「イベントには信者の知人から誘われ、その後、招待された」といい、旧統一教会に対する認識は「昔は問題があったが、その後は（霊感商法などの）情報が出なくなったので改善していると思っていた。反省はそんなにしていません」と述べた。今後の関わりについては「私の性格上、もう行かないとは言
「『公共プールで水着撮影会』いいの？ 埼玉県に意見出そう」 所沢の市民団体が街頭で呼びかけ：東京新聞 TOKYO Web
過激なポーズや未成年の出演が確認された「水着撮影会」が埼玉県営プールで開かれていた問題で、所沢市の市民団体が2日、市内で「若い女性の半裸を撮影するイベントが公共施設で開催されていることを知って、県に意見を出してほしい」と街頭で呼びかけた。 街頭活動をしたのは「所沢市民が手をつなぐ会」。メンバーの荻原みどりさん（75）は「女子中学生のモデルに、男性が何十人も群がって撮影する様子をネットで見て驚いた。性を商品化した営利目的の撮影会を、なぜ県の施設でやらせるのか疑問だ。県民として恥ずかしい」と話した。荻原さんらの呼びかけに「今度中学生になる娘がいるので関心を持った」と話す通行人の男性もいた。 撮影会が開かれていた3カ所の県営プールを管理する県公園緑地協会は昨秋、有識者の検討会を設置。検討会がまとめた提言をホームページで公開し、県内在住・在勤の人を対象に6日まで意見を募集している。その後、新ルール
埼玉県所沢市長選で初当選した小野塚勝俊氏の演説を聞く聴衆＝同市の西武線所沢駅西口で2023年10月21日午後7時36分、高木昭午撮影 22日に投開票された埼玉県所沢市長選。初当選した小野塚勝俊氏は、子育て世代に積極的にアピールして支持を広げ、自民県連会長のお膝元で自公推薦の現職を破った。選挙戦直前には、自民党県議団が提案した小学3年生以下の子供の放置禁止を盛り込んだ県虐待禁止条例改正案が批判を浴びた。県内の自公関係者からは、同改正案を敗北の一因とし、今後の選挙への影響を心配する声が出ている。 選挙戦で小野塚氏は、泉房穂・元兵庫県明石市長の全面応援を受けた。泉氏は駅頭などで小野塚氏と並んで演説し「子供重視で明石市政を行った。すると経済もよくなった」と経験を語った。 演説の聴衆には、幼い子供を連れた若者の姿が目立った。幼児を腕に抱いた男性は、「所沢は…
東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件でKADOKAWA会長の角川歴彦容疑者が逮捕され、埼玉県所沢市にある大型文化複合施設「ところざわサクラタウン」の先行きに暗雲が漂っている。角川会長が主導して約400億円を投じて誕生した国内最大級のポップカルチャー発信拠点だけに、地元自治体から観光や街おこしへの影響を懸念する声が出ている。JR東所沢駅から徒歩10分ほど。約4万平方メートルの広大な敷地に、隈研
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
"子供留守番禁止"条例案が一因か 自公推薦現職が落選 埼玉・所沢 | 毎日新聞
埼玉・所沢の巨大文化施設に暗雲、角川会長逮捕で - 日本経済新聞