日本中で人がクマに襲われる被害が相次ぐなか、犬がクマを撃退する事例がいくつも報告されている。飼い犬に吠えられて逃げ出すクマの動画がSNSで拡散されたり、軽井沢町では民家エリアに近… 続きを読む
各地でクマによる被害が相次ぐ中、東京都では、多摩地域で目撃情報が相次いでおり、都は注意を呼びかけています。 環境省によりますと、クマによる被害に遭った人は、ことし4月から先月までに全国で109人と過去最悪のペースで発生しています。 東京都によりますと、都内では今年度、これまでに被害の報告はありませんが、多摩地域で、クマとみられる動物の目撃やふんの発見のほか、捕獲されたといった情報が相次いで寄せられており、今月20日までに合わせて111件にのぼっています。 住宅地での目撃はなく多くが登山道や林道で、今月18日に町田市では、山の中にあるハイキングコース近くの沢でクマの出没が目撃されたということです。 都内では去年、奥多摩町の山中で、猟友会の男性がクマに襲われてけがをするなどしており、都の担当者は「目撃などの件数は昨年度の同じ時期より減っているが、情報があった場所に行く際は、鈴を付けて鳴らすなど
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行してから8日で3カ月となる中、一貫して感染者の増加が続いている。今夏は祭りや花火大会などのイベント再開が感染拡大の一因とされ、お盆の帰省などでさらなる感染増も懸念される。警戒度の引き上げを求める声も高まるが、危機感の共有に向けては課題も残る。 厚生労働省によると、7月30日までの直近1週間に、全国約5千の定点医療機関から報告された1医療機関当たりの感染者数は、15・91人。5類移行から11週連続の増加となり、移行直後の約6倍に達した。 同省に助言する専門家組織は今月4日の会合で「より免疫逃避が起こる可能性のある株の割合増加」「夏休みなど接触機会の増加」などを挙げ、今後の見通しを「患者数の増加が継続する可能性がある」と分析した。 現在主流で複数のオミクロン株が組み合わさった「XBB」系統は、従前のBA・5より感染力が高く、ワクチンや自然感染
Published 2024/01/03 01:03 (JST) Updated 2024/01/03 22:27 (JST) 【北京共同】中国海南省でテレビ局を運営する海南ラジオテレビ総台は2日、男性アナウンサーがインターネット上で不適切な発言をしたとして、調査のため一時的に停職させたと発表した。東京電力福島第1原発処理水の海洋放出に絡め、能登半島地震は「日本への報いだ」という趣旨の発言をし、ネット上で議論となっていた。中国メディアが報じた。 アナウンサーはネット上に配信された動画で「2024年の初日に日本で大地震が起きた。24年は日本全体が暗雲に覆われるだろう」と話し「核汚染水を海に排出してはならない」と主張した。 中国の交流サイト(SNS)には能登半島地震や羽田空港での旅客機炎上を喜ぶような書き込みがある。対日感情の悪化が背景にあるとみられる。
Published 2023/08/16 17:26 (JST) Updated 2023/08/16 17:29 (JST) 1923年の関東大震災の際に虐殺された朝鮮人らを悼む9月1日の式典に、東京都の小池百合子知事が今年も追悼文を送らない意向であることが16日、都への取材で分かった。都が同日までに実行委員会に伝えた。不送付は2017年から7年連続。実行委の宮川泰彦委員長は「悲惨な歴史から目を背ける姿勢の表れだ」と批判した。 都は不送付の理由について、式典とは別に都慰霊協会が主催する大法要で、小池氏が「大震災と、その極度の混乱の中で犠牲になられた全ての方々へ哀悼の意を表している」と説明した。 実行委は墨田区の都立横網町公園にある朝鮮人犠牲者追悼碑の前で式典を開催。歴代都知事が追悼文を寄せてきた。
日本国内で麻しん(はしか)の感染者が増加しています。 麻しんはどのような感染症で、どうすれば防ぐことができるのかについてまとめました。 日本国内での麻しんの発生状況2013〜2023年における日本国内の麻しん報告数(国立感染症研究所のデータに基づいて筆者作成. 2023年は5月20日時点のもの) 2023年4月下旬にインド帰国後の30代男性が麻しんと診断されました。 その後、この男性と同じ新幹線に乗り合わせていた東京都の30代の女性と40代の男性が5月上旬に麻しんと診断されています。 さらに、神戸市からもそれぞれ3月、5月15日に麻しんの患者が報告されています。この症例については、海外で感染したのか、前述の症例と関連があるのかは不明です。 3月にも大阪府で麻しんの症例が1例報告されており、今年に入ってからは5例の麻しん患者が報告されていることになります。 日本は2015年から現在に至るまで
避難指示などの情報をSNSのX(旧ツイッター)で周知していた自治体が、仕様の変更によって投稿をやめるケースも増えています。中には台風6号が接近している九州の自治体も含まれていて防災メールなど他の手段で確認してほしいと呼びかけています。 これまで避難情報などをツイッターで発信するときには、次々と発表される情報を速やかに届けるため、自動で投稿するシステムも使われていました。 しかし、起業家のイーロン・マスク氏が買収して以降、仕様の変更が相次いでいて、自動で投稿できる回数が制限されるようになっています。 台風6号が接近している九州・沖縄地方の8県を取材したところ、熊本県と鹿児島県はこの制限を受けて、避難指示などの投稿をやめていました。 このうち熊本県は、先月5日から旧ツイッターでの投稿を停止しています。 ことし6月から7月にかけて大雨の際に投稿ができなくなり調べたところ、自動で投稿できる回数が1
1日に発生した能登半島地震では木造住宅の倒壊が相次いだ。激しい揺れに襲われた石川県輪島市、珠洲市の街は壊滅的な状態で、いまだ被害の全容は明らかになっていない。これほどまでに甚大な被害をもたらした要因は何だったのか。 「まるで戦争の直後みたいだ。何もなくなってしまった」 能登半島の先端にある珠洲市で暮らす同市議の浜田隆伸さん(62)は、同市正院町の住宅街にある自宅周辺の惨状をそう説明し、落胆した。自宅は大きく損傷し、密集していた周囲の木造住宅は垂直方向に押しつぶされたように崩れ、残った瓦屋根が道路を塞いでいる。 年末年始で市内の実家に帰省していた女性(51)も驚きを隠せない。地震直後に慌てて家の外に出ると、近くの木造住宅が崩れ、瓦屋根がそのまま「ドスン」と大きな音を立てて地面に崩れ落ちた。「実家の周囲の住宅のうち7~8割は倒壊している」といい、複数の知人が家の下敷きになった。
気候崩壊後の人類大移動 作者:ガイア・ヴィンス河出書房新社Amazon暑い日が続く今日この頃。日本国内は避暑で逃げようにも北海道ですら歴史を更新する猛暑が続き、どこに行けばいいのかと途方にくれてしまいそうになる。しかも、地球温暖化は続くのだ。このままだと、国外に居住地を移す人も増えてくるだろう。 本書『気候崩壊後の人類大移動』は、そうした「人類大移動」の未来について書かれた一冊だ。我々はいつ、どこで、誰が移住を強いられるのか。我々はどこに行くべきなのか。また、そんなにたくさんの人類が移動することに現行のシステムはとても耐えられそうにないが、では今後世界はシステム・運用方法をどうかえていけばいいのだろうか。本書は国境問題や移民政策、食糧問題にジオエンジニアリングに都市計画まで、気候変動をとっかかりに無数のジャンルを網羅し検証していく科学ノンフィクションで、暑さに参ってしまっている人にオススメ
指定空域は北緯37度線以北の能登半島全域。下限高度は地上、上限高度は600m。航空法第132条の85第1項第1号の規定に基づき「令和5年度緊急用務空域第5号」に指定した。適用開始は2日正午で終了は未定。 関連記事 トヨタ、被災地の「通れた道」マップ公開もアクセス集中 「情報を必要としている方のみ開いて」 トヨタ自動車は、1月1日に発生した石川県能登地方を震源とする地震を受け、救援車両などの通行を支援する「通れた道マップ」を公開した。 「地殻変動で輪島が1.3m西に移動」 国土地理院が解析結果を公開 能登地震 国土地理院によれば、石川県能登半島で発生した地震に伴い、大きな地殻変動を観測したと発表した。輪島市では最大で約1.3m西へ移動したという。 ヤフーで「緊急支援募金」受付中、寄付額はすでに1億円超え 石川・能登半島地震 LINEヤフーが設立した「Yahoo!基金」は、1月1日午後4時すぎ
Published 2024/03/13 21:17 (JST) Updated 2024/03/14 00:30 (JST) 自民党は派閥の政治資金パーティー裏金事件を巡り、安倍派議員ら85人が受け取った還流資金の相当額を寄付する方向で検討に入った。能登半島地震の被災地支援に充てる案が浮上している。還流資金を個人所得として納税しないのは脱税に当たると野党が追及しており、批判を回避する思惑もありそうだ。党関係者が13日明らかにした。 離党や除名となった議員らを除き、政治資金収支報告書に記載せず裏金化したのは2018~22年の5年間で総額約5億7949万円に上る。85人の内訳は安倍、二階両派の現職82人、選挙区支部長3人で、解散方針を決めた安倍派の「5人組」や二階派の二階俊博元幹事長らが含まれる。 裏金は既に使用したと報告した議員もいるが、全額分を寄付させることを執行部は想定する。不記載額は
16日から確定申告が始まり、各地の税務署では自民党の“裏金議員”に対する怒りの声が納税者から上がっている。SNSでも一時、「#確定申告ボイコット」がトレンドワードに浮上した。 政治資金は原則非課税だが、裏金が議員本人の収入と見なされれば所得税の課税対象だ。自民党内では裏金議員に納税させる案も浮上したというが、森山総務会長は15日に「政治資金として処理しているので、所得税は発生しない」と断言。納税を「党として検討することはあり得ない」と否定した。 ■「政治資金における確定申告」 だが、ちょっと待ってほしい。実は国税当局は毎年、国会議員らに政治資金の確定申告について説明する“納税手引書”ともいえる文書を渡しているというのだ。 今年1月に配布された「令和5年分の所得税及び復興特別所得税の確定申告について-政治資金に係る『雑所得』の計算等の概要-」には、しっかりこう書かれている。 <政党から受けた
今回の能登半島地震では日本で働く外国人も被害を受けました。中には避難所に入れず、水や食料が確保できない人もいて支援を訴えています。 石川県珠洲市で5年前からイカ釣り漁船に乗っているインドネシア人のドゥイキ・アンディリアント・プラコソさんは(26)地震が起きた直後、津波の被害を免れるため、18人の仲間と走って高台に避難しました。 そこでは寒さをしのぐため、車の中に避難していた地元の人から薪をもらい、たき火をして夜を明かしたということです。 その後、避難所に行ってはみたものの、仲間と一緒に入ることが難しかったため、ふだん暮らしている寮に戻ったということです。 ドゥイキさんは「水と食料が底をつきそうで不安です。いまも余震が続いて怖いので安全な場所で過ごしたい」と話していました。 東京のインドネシア大使館によりますと、現在、石川県内には1315人のインドネシア人が暮らしていて、これまでに164人か
1975年宮城県生まれ。元SEでフリーライターというインドア経歴だが、人前でしゃべる場面で緊張しない生態を持つ。主な賞罰はケータイ大喜利レジェンド。路線図が好き。(動画インタビュー) 前の記事:ロードサイド店舗の看板工事は考えることが多すぎる > 個人サイト 右脳TV 強い気持ち、強い押し 訪れたのは能美防災株式会社。本社1階にあるショールームでお話を伺った。 ご対応いただいた、能美防災株式会社 広報室室長の関口さん(右)と、同じく広報室の飯島さん(左) こちらがショールームの一部。防災センターもあります。 ショールームの中にある消火栓、あまりに溶け込みすぎていて「これ本物ですか……?」と聞いてしまいました(デモ用でした) 能美防災が創立したのは大正5年(1916年)のこと。防災業界のリーディングカンパニーである。 そんな歴史ある企業に「強く押させてください」なんて丸腰でお願いするのは恐れ
(CNN) ウクライナ南部ヘルソン州ノバカホウカのダムが決壊したことによる洪水でロシア軍の兵士らが流され、ドニプロ川東岸から退避する様子をウクライナ軍が目撃した。同軍の将校が明らかにした。多くのロシア兵が混乱の中で死亡、負傷したという。 ウクライナ軍のアンドレイ・ピドリスニイ大尉によると、6日未明にダムが決壊した際、「ロシア側で逃げられた者は皆無だった。ロシア側の連隊は全員が洪水に巻き込まれた」という。 ピドリスニイ氏はCNNの取材に答え、ロシア軍が意図的にダムを攻撃したとの認識を表明。ウクライナ軍による今後の攻勢を混乱させるためだったとの考えを示した。 同氏によれば、ドニプロ川周辺の地勢から、東岸に位置していたロシア軍はダムの決壊で深刻な影響を被った。同氏の部隊は当時の状況をドローン(無人機)や現場の兵士らを通じて確認することができた。 「左岸(東岸)は右岸よりも低いので、より多くの水が
れいわ山本太郎代表の「炊き出しカレー」食事が波紋 能登訪問に「物見遊山」自民市議は辛らつ「控えめに言って『最低』」 3枚 れいわ新選組の山本太郎代表が5日、能登半島地震にみまわれた能登町を訪れたことをSNSにつづり、波紋を呼んでいる。 山本氏は、「電話ではなく、現場のNPOから直接話を聞くため、本日、能登半島は能登町に入った。来週にも国会では災害特別委員会を開くような開かないような、生ぬるい動きがあるので、現場の声を、状況を知っておく必要がある」と、レンタカーで現地入りしたことを報告。NPOにヒアリングをしたことなどを記した。 さらに「彼らの晩ごはんの炊き出しに誘われ凍える寒さの中、カレーをいただく」と炊き出しを食べたことも明かした。 ネットでは山本氏の行動力への称賛があがった。その一方で、石川県の馳浩知事が公式X(旧ツイッター)で道路が渋滞するために「救援部隊が大変に困っている」として、
Hafa Adai!!*1 6月中旬、夏至のちょっと前にグアムに行ってきました。コロナ禍以降これまで全く海外に行っておらず、また昨年5月にDVT(深部静脈血栓症)に罹ってから*2は飛行機にすら乗っていなかったので、その両方を今回ようやく解禁したという次第です。 行き先をグアムにした理由は幾つかあるんですが、1つ目は飛行機で4時間未満しかかからず「海外としては極めて近い」ということ。2つ目は時差が1時間しかないということ。3つ目は「南の島でゆっくりしたかった」ということ。1・2番目は主にDVT*3を慮った結果なんですが、3番目に関しては10年前にも行ったサイパンでも良かったんですよね。ただ、サイパンは今でも直行便が少なく不便なのに対して、グアムの方が直行便が多くて尚且つ我が家ではまだ行ったことがなかったので、今回はグアムを選んだのでした。 ということで、我が家としては事前に期待した以上にグア
統一します(お詫び)「ℓ」→「L」(2023.11.2と1.6に修正) いや、びっくりした。すみませんが長文です。 びっくりしたのは、「10月28日の日報をお配りしております」と会見担当が、会見資料の一つとして説明し終えようとした時だ。日報には次のようにある(長いが記録のために抜き出す)。 10月25日午前11時10分頃、増設ALPSのクロスフローフィルタ出口配管(吸着塔手前)の洗浄を行っていた協力企業作業員5名に、配管洗浄水またはミストが飛散した。このうち協力企業作業員1名の全面マスクに汚染が確認され、またAPD(β線)の鳴動を確認。 今後、汚染の状況確認および除染を実施する。 同日、身体汚染の可能性があると連絡があった協力企業作業員5名のうち1名は身体汚染が確認されておらず、身体汚染があった作業員4名のうち2名は除染が完了しているが、残り2名については現在も身体汚染が残っている。なお、
志賀原発では、1号機と2号機がいずれも長期間運転を停止していますが、2日に記者会見した北陸電力によりますと1日午後4時10分ごろの地震では、1号機の原子炉建屋地下2階で震度5強相当の揺れを観測したと発表しました。 揺れの大きさを示す加速度は水平方向で336.4ガル、鉛直方向で329.9ガルで、それぞれ東京電力福島第一原発の事故の前に想定していた水平方向で最大600ガル、鉛直方向で最大405ガルを下回っていました。 地震による影響で、1号機と2号機で外部から電気を受けるために使われている変圧器あわせて2台で、配管が壊れて絶縁や冷却のための油が漏れ出したということです。 漏れた油の量は1号機側が3600リットル、2号機側で3500リットルに上るということで、これらの変圧器を使う系統では、現在も、電気が受けられない状況が続いています。 1号機、2号機ともにほかの系統を使って外部からの電気を受けて
筆者は在宅勤務なこともあって、ラジオをよく聴いている。インターネットラジオ「radiko」のおかげで東京にいても故郷・関西の番組が聴けるのがありがたく、関西から東京、北海道まで、いろいろな番組を聴いている。 この記事を執筆中に聴いているのは、FM大阪の「LOVE FLAP」。関西弁女性ラジオDJの草分けである谷口キヨコさんの番組で、チャキチャキの関西おばちゃんトークに爆笑できる。 一方で、昔ながらの携帯ラジオも買った方がいいのではないか、と最近よく思う。防災のためだ。 「映像がない」メリット 筆者は1995年1月の阪神淡路大震災で停電・断水した地域に住んでいた。地震が起きた早朝、当時高校1年生だった筆者は、CDコンポ付属のラジオで、FM大阪の「朝錬5」(アサレン ファイブ)という番組を聴きながら宿題をしていた。最初は小さな揺れを感じて「あれ? 地震かな?」と思っていたらラジオが途切れた。揺
それは、あまりにも突然のことだった。 ただただ惰性でデイリーを消化し続けて早2年、アニメはRttT1話で停止ボタンを押したままで、最近発表されたウマ娘も全く把握しきれず、タイトルホルダーとイクイノックスの引退を境にリアル競馬からも距離が離れつつあった矢先だったのに。 おれは「ウマ娘 プリティーダービー」を五億年ぶりにスキップなし・ボイス有りでストーリーを読み、レースもライブも飛ばさずに全てを見届け、育成を完了し・・・その物語に打ちのめされ・・・嗚咽し、むせび泣いた。それはいったい何故か。 あのウマ娘、トランセンドが、彗星のごとくおれの目の前に現れたからだ。 【ここから先はトランセンドのキャラストーリーと育成ストーリーのネタバレがあります】 トランセンドとは トランセンドとはウマ娘だ。彼女との関係は、共通の趣味趣向に意気投合した友人としてスタートする。 これまでのウマ娘はトレーナーと担当ウマ
工学専攻(社会工学領域)/高度防災工学研究センターの北川啓介教授が、能登半島地震の発災後すぐに被災地へ出向き、輪島市と連携して、本学にて研究開発した屋内用インスタントハウス10棟を輪島中学校の避難所に届けました。 北川啓介教授は2023年に、トルコ・シリア大地震の被災地、モロッコ大地震の被災地にもインスタントハウスを提供しており、日本での発災後の復旧と復興への被災者の当事者感覚での研究開発に尽力しています。 一日も早い復旧と復興を祈念いたします。 【ご支援(寄付)のお願い】 北川啓介教授が開発した簡易住宅(インスタントハウス)を令和6年能登半島地震の被災地域へ届けます。 ▶ 令和6年能登半島地震被災地への簡易住宅(インスタントハウス)設置支援(大学基金ウェブサイトへ) 【屋内用インスタントハウス】 発災後から一週間ほどで避難所等に食料や飲物、医薬品などは届きつつありますが、停電と断水が続く
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