エイズは80年代に「国内第一号患者はゲイ」と厚生省が発表したのをきっかけに同性愛者や風俗従事者と結び付けるイメージが浸透したんだけど、実際にはその時点で既に薬害エイズの死者が出てた。感染症を「不道徳」な人がかかるものにして批判を逸… https://t.co/ItGww5FXqy
薬害オンブズパースン会議は、新型コロナウイルスに対して藤田医科大学が実施中の抗インフルエンザ薬「アビガン」の観察研究について、軽症者の死亡率が高いとして、新たな患者登録をいったん中止するよう求める意見書を公表した。アビガンを観察研究の枠組みで使用し続けることはかえって患者の利益を損ねるとし、厳密なランダム化比較試験の結果による有効性の証明なしに承認すべきでないと改めて訴えた。 意見書では、藤田医大が公表したアビガン観察研究の中間報告において、致死率が11.6%に達したことを指摘。厚生労働省の新型コロナウイルス診療の手引きの全国集計による致死率1.6%や中国CDCが公表している致死率2.3%と比べて明らかに高いとし、「このことはアビガンが有効でない可能性、さらに有害な可能性を示すもの」との見解を示した。
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 文科省、HPVワクチンを「薬害」とする被害者団体の要望で「薬害授業」を推進 「誤解を招く」と改善の方針文科省がHPVワクチンを「薬害」と主張する団体の要望書を添え、「薬害被害者」の声を聞く授業を行うよう医療系の大学に通知を出していたことがわかりました。文科省は「誤解を招き、配慮が足りなかった」と対応を検討するとしています。 文部科学省医学教育課が、医学部や薬学部など医療系の教育課程がある全国の大学に対し、HPVワクチン接種後に訴えられた症状を「薬害」と主張す
催奇形性が極めて強いことで知られるアビガン、コロナ治療薬として開発が進められており、一時期もてはやされましたが、現在は承認が保留となっています(継続審査中) 承認の保留は主に有効性面の問題ですが、アビガンには催奇形性という大きな問題がありました。 催奇形性の何がそんなに問題なのか?という方もおられるかもしれません。 そこで今日は催奇形性で社会問題になったサリドマイドの薬害の歴史や現在の承認薬としての概要、催奇形性を決して出さないようにするための対策について、インタビューフォームや審査報告書、安全性管理手順書をもとに簡単にまとめてみたいと思います。 サリドマイドの薬害を契機として、行政でも規制が強化されたのですが、それはまた別の機会に取り上げさせていただきます。 今日はサリドマイドや催奇形性のことをあまり知らない方に知っていただきたいという観点で、なるべくわかりやすい言葉で書いたつもりですが
2023年8月からX(旧Twitter)にて、元杏林大学保健学部准教授の平岡厚さんと対話を続けています。平岡さんは「HPVワクチンの深刻な副反応・薬害としての自己免疫性脳症が、相当規模で存在していると推測」しておられます。具体的にはワクチン接種者の「数千人に1人」が「POTS, CRPS, ME/CFS, 繊維筋痛症などの症状が入れかわり立ちかわり現れ、認知障害なども絡む」症状を呈するとしています。 一方で、HPVワクチンは十分に安全で効果的というのが世界中の専門家のコンセンサスです。平岡さんの主張は主に有害事象報告に基づいたものですが、■有害事象報告ベースでは因果関係の推論はできません。有害事象報告ベースとは異なるバイアスの小さい研究では、ワクチンを接種していない集団と比べて、ワクチンを接種した集団において、有害事象として報告されたさまざまな疾患、たとえばPOTS(体位性頻脈症候群)、M
「潜在的に国民の頭の中にワクチンは副反応があるということがこびりついている」。北里大学の中山哲夫特任教授(ウイルス感染制御学)はそう指摘する。9月に英医学誌ランセットに掲載されたワクチンへの信頼度に関する意識調査では、調査を実施した149カ国のうち、日本が最も低い国の一つであることが明らかになった。 新型コロナのワクチンでも日本人の忌避の傾向は顕著だ。世界経済フォーラムと調査会社イプソスが共同で15カ国を対象に実施した意識調査では、日本の新型コロナワクチンの接種意向は69%にとどまり、インドの87%や英国の79%よりも低く全体の平均の73%も下回った。 現在、政府は米ファイザーとは来年6月末までに1億2000万回分、米モデルナとは来年の第3四半期までに5000万回分、英アストラゼネカとは1億2000万回分(来年3月までに3000万回分)の供給を受けることで基本合意している。 日本の海外発ワ
先進国では子宮頸がん撲滅が見えてきた。ところが日本は2歩も3歩も遅れている。なぜ日本ではワクチン接種が進まないのか?/文・吉村泰典(慶應義塾大学名誉教授) 吉村氏子宮頸がんの若年化 日本におけるHPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンの接種率は、ここ数年1 %以下の極めて低い水準にとどまっています。私は1人の産婦人科医として、この状況を座視してきた責任を痛感しています。率直に言えば、将来を担う世代に頭を下げて謝りたい気持ちです。 HPVワクチン接種は、日本ではバッシングの対象とされてきました。今回、私がその有効性や安全性について触れることで、大きな非難を浴びる可能性もあります。しかし、非科学的な誤解を放置したままでは、世界で日本だけ、子宮頸がんが増加する国になってしまいかねません。 子宮頸がんを予防する効果があるとWHO(世界保健機関)が認めているのがHPVワクチンだ。日本でも厚生労働省は
結果は、残念ながら統計的に明確な有効性は確認出来なかったとのことです。 ほぼ同時期に、東大病院から、アビガンとフサンの併用療法11例中、10例で症状が軽快したという発表もありました。 ともあれ、アビガンに有効性があるのかないのか以前の問題があります。7月2日に薬害オンブズパーソン会議は、当の藤田医科大学の観察研究に基づいて、アビガンが有害である可能性を指摘しているのです。(藤田医科大学アビガン「観察研究」中間報告における死亡者を踏まえた意見書 (新型コロナウイルス感染症に関して。 同報告書によると、患者1918名のうち233名が死亡、致死率は11.6%に達しています。これは、厚労省公表の致死率1.6%や、中国CDCが公表している2.3%と比較しても、明らかに高い数字です。 さらには、酸素投与を必要としていなかった軽症患者830名のうち、死亡者数は42名を数えており、致死率は5.1%に達して
JAPAN SKEPTICS委員で生化学者の平岡厚氏のHPVワクチン副反応問題に関する最新の講演資料を頂きましたので、こちらで公開致します。 現時点での情報を簡潔にまとめられており、状況の概観に適していると思います。 科学的懐疑主義の立場から見たHPVワクチンの副反応の問題 ー史上最大なのは薬害か薬害捏造かー 元杏林大学保健学部准教授 平岡 厚 https://drive.google.com/open?id=1aIsxLEK-zp_CZiVWdOd0vK-CP0XzqDSZ スライドを一部ご紹介します。 全体を読みたい方は、ぜひ上記リンクからダウンロードしてみてください。 さて、ここからは補足です。資料でも少し触れられていますが、HPVワクチンには副反応に加えて、ウイルスに既感染の場合の問題が浮上しています。 もともと、HPVワクチンは接種時にHPVへの感染暦がある場合には効果がない、と
24-TwentyFour-《NEWS24》 偏向しているマスコミ報道の背後を、科学的な根拠を追求しながら、ジャック・バウワー捜査官のように深く鋭く掘り下げていきます。 昨日6月28日に開催された「第4回医薬品等行政評価・監視委員会」において、佐藤嗣道委員長代理(東京理科大学薬学部准教授)が、コロナワクチンの接種をこのまま進めていくことに対して警告を発しています。日本薬剤疫学会の理事を長年務めている佐藤委員長代理は、薬剤疫学に関する研究についての学術論文発表、学会等での講演発表を多数行うとともに、大学において「生物統計学」の講義を担当し、医薬品の疫学及び統計学に専門的知見を有している方です。また、「医薬品安全性監視入門」の翻訳に携わるなど、医薬品安全監視にも専門的知見を有しているほか、薬害(特にサリドマイド薬害)に関して多数の論文・著作がある薬害被害に関する専門家です。 この「医薬品等行政
「公文書」をめぐる30年 2016年の現上皇の退位発言を受けて天皇退位の議論が始まり、2017年6月に「天皇の退位等に関する皇室典範特例法」が成立。天皇の代替わりが決まったこの時期、政府の公文書管理に対する不信感を招く問題が相次いだ。 2017年に入って間もなく、財務省が森友学園交渉記録を、陸上自衛隊が南スーダンPKO派遣日報を、いずれも1年未満保存文書のため短期間で廃棄済みだからないとして大問題に。 結局、のちに短期で随時廃棄できる1年未満という保存期間を悪用して、存在する公文書の隠ぺいを図っていたことが発覚して、さらに大きな問題になった。 加計学園問題では、獣医学部新設を推進したい内閣府が「総理のご意向」などと言ったと記録された文科省から流出した文書を「怪文書」とする菅官房長官の発言を受けて、公文書とは何かに関心が集まった。 そして、森友学園では決裁文書の改ざんという前代未聞問題も発生
「薬害HIV感染」とは何でしょうか。いつ、どのような経過をたどったのでしょうか。 それは今のHIVの医療体制や福祉制度の充実と、どう関係しているのでしょうか。 「薬害エイズ」という言葉を皆さんは聞いたことがありますでしょうか。 「薬害エイズ」は、実はメディア用語として流通した言葉です。「HIVとエイズは違う」ということは、今では当たり前のように言われますが、「薬害エイズ」問題が大きくなりはじめた1980年代後半から1990年代初めは、まだ一般の方々は「HIV」という用語を知らない状況でした。一方で「エイズ」という言葉は、「海外から持ち込まれる恐怖の病」という色彩のもと、よく使われていました。なので、「薬害エイズ」という言葉は、少なくとも私自身は決して使いません。ここでも「薬害HIV感染」という言葉を使いたいと思います。 それでは、なぜ「薬害HIV感染」について知っておいたほうがいいのでしょ
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 自民党のHPVワクチン議連 文科省の「HPVワクチンは薬害」と医療者の卵に教え込むかのような通知に申し入れ文科省がHPVワクチンを薬害と主張する団体の要望書を添付し、医学系大学に薬害の授業を行うよう通知していた問題。自民党のHPVワクチン議連は、訂正を出すよう永岡文科相に申し入れをしました。文科省の姿勢を強く批判しています。
かつて“夢の新薬”として期待された「イレッサ」 このようにテレビで報じられ、期待が高まったためか、アビガンの承認見送りに抗議する声もツイッターで上がっているようです。しかし私は、こうしたテレビでのアビガンの取り上げ方には、非常に問題があったと思います。なぜなら、かつて大きな事件となった肺がん治療薬「イレッサ(一般名・ゲフィチニブ)」のことを思い出さずにはいられないからです。 それは私が駆け出しの医療ライターだった20年ほど前のことです。「分子標的薬」という新しいタイプの薬として登場したイレッサは、承認前から医師向けの専門誌等で、「がん細胞だけを狙い撃ちする副作用の少ない薬」というプロモーションが展開されました。 ©iStock.com さらに、国内で行われた小規模な臨床試験で肺がんに高い腫瘍縮小効果が見られたとして、テレビや新聞でも取り上げられるようになりました。そうした報道によって、肺が
COVID-19の治療薬候補として、ヒドロキシクロロキンが挙がっており、トランプさんも一時はゲームチェンジャーだなんて騒いでいましたが、有効性を見出すどころか心血管系の副作用により、開発が危ぶまれていますね。 そのヒドロキシクロロキンのもととなった化合物、クロロキンについて大きな薬害事件があったのはご存知ですか? 先日ご紹介したサリドマイドとは、また異なった意味での大きな事件です。 このクロロキン事件の教訓はいまのCOVID-19治療薬開発においても生かせることだと思い、今日はこのクロロキンにおける網膜障害の薬害について、簡単にご紹介させて頂こうかと思います。 クロロキンの薬害と販売中止に至るまで クロロキンは1934年にドイツで開発されたマラリアに対するお薬です。 日本では、1955年にマラリアの薬として承認後、腎炎、慢性関節リウマチ、気管支喘息、てんかん等と適応を拡大していきました。
地裁判決に控訴決定 1996年、薬害エイズ事件で逮捕された安部英(元帝京大副学長)に、本年3月28日、東京地裁は「無罪」判決を言い渡した。すでに昨年2月24日、旧ミドリ十字の歴代3社長に対しては大阪地裁が実刑判決を下しており、本年9月には厚生省ルートで起訴された松村被告(元厚生省課長)に判決が下る予定となっている。戦後の日本で繰り返された薬害事件(サリドマイド、クロロキン、スモンなど)の中でも、感染者2000人以上という最悪の結果を招いたエイズ事件の中心にいた人物に対し、無罪判決が出たことへの国民の怒りは大きい。同時に司法に対する不信感も、マスコミを通じて露わにされている。検察側も上級審への控訴を決定した。 事件で問われるもの しかし、この事件を通じて問われたのは、人命より社益を優先させた製薬会社の体質・行政の怠慢と天下り・医師の低い人権感覚などだけではない。全体から見れば小数だが、一部の
こんにちは、よーたです。 トルコの地震・・・大変な事になってしまっていますね。 親日国であるので、悪が巣食うウの国に防弾チョッキだなんだ送るよりトルコに物資をようけ送ってほしいですね。 トルコはnato脱退&BRICSへの加盟を表明しているだけに・・・ え? まさかの人〇地〇?! 色んな意味で揺さぶった?! って、思ったよーた、今日も元気に45歳です!! さて、コロナ5類へだの、3月からマスク外せだのやんややんや言ってるわりに、ワクチンは【打て】と、こちらはこちらで揺さぶってきている。 福島県にワクチン工場登場、大阪府にもワクチン工場登場、徳島県ではコオロギワクチン生産、コオロギ生産に乗り出したNTT・・もう色んな利権が絡んじゃってるから、にっちさっちも・・打て・・・みたいな事になったのだろうか。 とにもかくにも4月からもワクチンは無料!!『海外ではもう誰も打たないので、日本国民よ!! 消
「薬害防止を目的に1997年6月に発足した民間の医薬品監視団体」を名乗る薬害オンブズパースン会議が「NHKに対して“不当な圧力”をかけているのではないか」と話題になっている。 ”不当な圧力”と指摘されているのは、NHKが今年5月27日「おはよう日本」の「けさのクローズアップ」で放送した『はしか ワクチン拒否の実態』の内容が「誤解を視聴者に与えている」「放送倫理(放送法4条1項)に反する」として、NHKウェブサイトに掲載されているダイジェスト版の削除を求め11月1日に同会議がNHKに提出した意見書だ。 ◆公衆衛生及び子どもの健康に有益な放送内容 当該番組の放送内容は、麻疹(はしか・麻しん)の流行が拡がっている現状について、その原因のひとつが「ワクチン接種を拒否する人たちの運動」だと指摘するもので、ワクチンに対する誤った情報がSNSで拡散していった実態を米ニューヨーク州とワシントン州でリポート
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. HPVワクチンを薬害とする要望書を添付しての通知 文科省、訂正なしで「念のため補足」文科省がHPVワクチンを「薬害」と主張する団体の要望書を添え、「薬害被害者」の声を聞く授業を行うよう医療系の大学に通知を出していた問題。文科省は「誤解を解く」として12月12日に事務連絡を出しましたが、要望書の添付は撤回せず、何が問題だったかも言及していません。 文部科学省が、医学部など医療系の教育課程がある大学に対し、HPVワクチン接種後に訴えられた症状を「薬害」と主張する
この記事のまとめ 日本産科婦人科学会が、菅義偉内閣官房長官に対してHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)の接種の積極的勧奨を求める要望書を提出した。 要望書と資料では子宮頸がんによる若年層の死亡者数の増加が強調されているが、なぜか資料とされたグラフでは「20~49歳」が若年層とされている。 しかし、がんの統計で若年層といえば、AYA世代(15~39歳)のこと。 「15~39歳」でグラフを作ると、若年層の近年の死亡者数はむしろ減少傾向にあることがわかる。 あえて「40~49歳」のデータを加えたグラフで若年層の増加を強調するのは、アンフェアな印象操作と批判されてもやむを得ない行為。 こうした印象操作で国の政策に誤った影響が与えられてはならない。 日産婦学会が「若年層」の死亡増加を強調した要望書を菅官房長官に提出 2019年11月26日に、日本産科婦人科学会(日産婦学会)が、菅義偉内閣官房長官にH
9価の子宮頸癌ワクチン(HPVワクチン)であるシルガードが5年の歳月を経て承認され、喜びの声があがっています。 私も記事を作成して、微力ながらワクチン接種の啓発に努めました。 シルガードは臨床試験や世界/日本における大規模調査で安全性に問題ないことが確認されております。 しかし過去にはワクチンによる副反応(原因も明確)で大きな事件となったものがあります。 それがMMRワクチン事件です。 今日はMMRワクチンの事例を振り返り、その原因や対策について考えてみましょう。 なお、私は承認されているワクチンについては、積極的に接種するべきというスタンスです。 反ワクチンは心底軽蔑しており、HPVワクチンもぜひ定期接種されるべきと考えています。 そのスタンスの上で、過去のMMRワクチン事件について考察しています。 MMRワクチンとは? MMRワクチンとは麻疹(Measles)、おたふくかぜ(Mumps
安倍晋三首相が「今月(5月)中の承認をめざす」としていた抗ウイルス薬「アビガン(一般名・ファビピラビル)」ですが、日本医師会が同月18日に、「科学を軽視した判断は最終的に国民にとって害悪」だとして、適切な臨床試験を経た承認手続きを求める声明を発表し、結局、5月中の承認は見送られました。 【画像】かつて“夢の新薬”と謳われた「イレッサ」 新型インフルエンザのために備蓄されていたアビガンですが、朝のワイドショー番組などでは、まるで新型コロナウイルス治療の切り札かのように扱われてきました。とくにアビガンを事あるごとに推していたのが、「羽鳥慎一モーニングショー」(テレビ朝日系)に連日出演し、“コロナの女王”と呼ばれた元国立感染症研究所研究員の岡田晴恵氏です。たとえば彼女は、同番組の中で、次のように話していました。 「第二波は、やはり早く患者さんを見つけ早く隔離して早く治療して早くアビガンを与え…と
妊婦が服用して世界的に薬害を起こした「サリドマイド」は、手足などの初期の発育に欠かせないたんぱく質を分解することで、障害を引き起こす可能性が高いことを東京医科大学などの研究グループが動物を使った研究で明らかにしました。 東京医科大学の半田宏特任教授などのグループは、サリドマイドをゼブラフィッシュと呼ばれる魚の卵に投与して解析したところ、細胞の中の不要なたんぱく質の分解に関係する酵素に結合した結果、「p63」と呼ばれるひれの発育に欠かせないたんぱく質を分解し、成長が十分に進まないことが分かったということです。 「p63」は人では手足や耳の発育に必要なたんぱく質であることが分かっていて、グループではこのたんぱく質が分解されることで、薬害が引き起こされた可能性が高いとしています。 半田特任教授は「現在は一部のがんなどに投与されるようになっていて、メカニズムが分かることでより安全な使い方ができるよ
死者5人、入院者数は延べ212人(7日時点、厚労省発表)になるなど、関連が疑われる被害者数が増え続ける小林製薬の紅麴サプリメント被害。因果関係はいまだ不明だが、効能効果をパッケージに記載できる「機能性表示食品」がサプリメント市場を底上げ。完全とはいえない制度のままで利用者が増大し、結果的に被害を大きくしたとの見方もある。メーカーで医薬品の薬理安全性や機能性食品研究に従事した経験もあり、機能性食品学を専門分野とする芝浦工大・越阪部奈緒美教授に、制度の問題点や制度を活用した健康食品のリスクなどについて聞いた。 機能性が表示された「食品」として流通していた これまでに多くの被害が報告されている小林製薬の紅麹サプリメント。被害との因果関係の解明が急がれるなか、「プベルル酸」原因説なども浮上しているが、越阪部教授は同社の”紅麹サプリメント”そのものに着目している。 「紅麹(ベニコウジ)は、厚労省の食
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