「無駄が嫌い」で効率重視、大学は将来の選択肢広げるため 2017年に「キングオブコント」で優勝し、19年には「M-1グランプリ」で準優勝したかまいたち。ネタの緻密さに定評があるが、それはネタ作りを担当する山内さんの性格とも関係しているようだ。例えば大学時代。決して熱心に勉強をしていたわけではなかったが、単位はきっちりと取得している。 「いかに効率よく単位を取るかを考えました。試験の点数を取らないといけない授業はちゃんと勉強しましたけど、出席だけで単位が取れるなら、出欠確認の時間だけ教室に行ったり、誰かに返事してもらったりしていました」 教員免許に加えて司書教諭と学芸員の資格も取得しているが、「必須科目のほかに、これとこれだけ受ければ取れる資格を狙った」結果だという。

著書『ジェイソン流 お金の増やし方』がベストセラーとなり、お金の専門家としての仕事も増えているという厚切りジェイソンさん。IT企業の役員とお笑い芸人という二足のわらじを履きながら、すでに投資によって一生働かなくても家族を養っていける財産を築いたという、そのうらやましい生活の真相とは？ IT企業の役員を務めながら、お笑い芸人・タレントとして活躍する厚切りジェイソンさん。2方面から収入を得ているだけでなく「投資」で資産を増やし、2年前には投資の利益だけで家族（妻・3人の娘）が一生安心して生活できるお金を手に入れる「FIRE（=Financial Independence, Retire Early 経済的自立と早期リタイア）」を、実現。その投資術を明かした著書『ジェイソン流 お金の増やし方』（ぴあ刊）は、50万部超のベストセラーに。 仕事やお金との向き合い方、先行き不透明な時代を生きるための「

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競馬である。今回は、一口馬主について論じてみたい。 さまざまなクラブでの出資申し込みのシーズンである。しかし、ここにも価格上昇の波が押し寄せている。背景には円安があるが、直接的な理由は、この連載でも筆者の前回記事の最後の部分「夏の北海道を世界の競馬の舞台に」のところで言及したセレクトセール（セリ）である。ひとことで言えば、個人株主がセリで興奮しすぎて、価格を異常に釣り上げたことが少なからず影響しているからである。 だから、極端に言えば、セレクトセールには出なかった馬などが一口馬主業界に回ってくるが、つられて価格が上昇せざるをえない。要は、異常なバブルが、個人馬主の市場に起きているからなのである。 大種牡馬だったディープインパクトとキングカメハメハがいなくなった今、2億円を超える馬はすべて極端に割高ではないか。この種牡馬2頭は別格であり、それ以外の種牡馬の仔に4億円、5億円を出すのは、もはや

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前回のコラム「特産品で地方創生ができるという『幻想』」は、本当に多くの方から「その通りだ」「民間なら当たり前のことができていない」などの感想をいただきました。こうした反響で、全国各地でいかに戦略がない特産品の開発が行われ、問題を抱えているのかを伺い知ることができます。 地方創生で発生している「コンサルタントバブル」 さて、今回も地方創生を考えるうえで、重要なトピックを採り上げたいと思います。コンサルタントの問題です。現在、地方創生に関しては、政府の基本計画である「まち･ひと･しごと総合戦略」があり、それに基づいて全国の都道府県や市町村のもとで、具体的な政策の策定が進められています。 この戦略策定に、自治体の多額の予算が投入されており、自治体からの「怒涛の外注」に、コンサルタントの手が足りないという話をよく聞きます。 従来から、自治体の地域活性化分野の業務といえば、施設開発もコンサルタントを

前回のコラムでは、｢なぜ地方は補助金をもらっても衰退するのか」について取り上げました。「地方に必要なのは『おカネそのもの』ではなく、『おカネを継続的に生み出すエンジン』である」というのが主な趣旨ですが、本当に多くの反響がありました。 さて、今回は全国各地にある「道の駅」をとりあげたいと思います。 この施設を一度でも訪れたことがある方は、結構いるのではないでしょうか。では、道の駅は誰が作っているのでしょうか。「民間業者が、普通に地元の特産品などを買える便利な商業施設として営業している」､と思っている方も多いと思います。 しかし、実は、道の駅の約8割は行政が設置しているという、立派な公共事業の一つです。 そのため、売上げを伸ばしていこうという努力が足りなかったり、そもそも立派な建物すぎてコストが高かったり、さらには「破綻しても行政が事業主体だから、行政任せ」という状況になっていたりしているので

1位ユーチューバー、2位プロゲーマー、3位ゲーム実況者――。 小学館の小学生向け漫画誌『月刊コロコロコミック』が2019年11月に発表した「読者の興味がある職業」に関するアンケート調査では、2年連続でeスポーツ大会に選手として出場する「プロゲ―マー」が2位に輝いた。ただ、子どもも憧れるこのプロゲーマーをめぐって、国内では混乱が生じている。 世界でテニスよりも多い約1.3億人の競技人口を誇るeスポーツ。子どもたちがプロゲーマーに関心を持つ1つの理由は、eスポーツの大会で選手に与えられる高額な賞金だろう。eスポーツを牽引するアメリカでは、大会の賞金総額が数十億円に上るものもある。 2019年7月には、ニューヨークで開催された「フォートナイト・ワールドカップ」で16歳の選手が優勝し、賞金300万ドル（約3億2900万円）を獲得したことが日本メディアでも大きく報じられた。 プロライセンスを巡る議論

私のような経営コンサルタントの重要な仕事に「組織防衛」というジャンルがあります。NGT48の山口真帆さんの事件を巡ってAKBグループの運営元であるAKSが今、組織防衛失敗の危機にあります。なぜこんな状況に陥ったのか、コンサルタントの視点で解説してみたいと思います。 不起訴＝事件じゃない？ 会社を攻撃する加害者？ 事態の新展開は昨日、4月21日に起きました。昨年に暴行被害を受けそれに対する運営の対応を批判してきた山口真帆さんが、彼女と仲の良い長谷川玲奈さん、菅原りこさんと3人同時に卒業すると発表したのです。そしてその発表のステージで「社長からは“不起訴になった。イコール事件じゃないってことだ”と言われ、そして今は“会社を攻撃する加害者だ”とまで言われています」と組織の中での窮状を主張する手紙を読み上げました。 夢を求めて頑張ってきた職場から被害者のほうが去らなければいけないという事態に対して