現地時間3月10日に授賞式が開催される米アカデミー賞では、「原爆の父」の伝記映画『オッペンハイマー』が最多13部門にノミネートされた。さらに宮﨑駿監督の10年ぶりの新作『君たちはどう生きるか』が長編アニメーション部門に、全米で大ヒットとなった『ゴジラ-1.0』が視覚効果部門にノミネートされるなど、邦画作品の快進撃も話題だ。 第二次世界大戦が舞台という共通点を持つこの3作品について、ニューヨーク映画批評家協会の会員である筆者が、米紙「ニューヨーク・タイムズ」に寄せた映画評で興味深い論を展開している。 『ゴジラ-1.0』でこれほど泣くとは思わなかった。 評判を聞いたときは、鱗に覆われた怪獣のクールなアクションが痛快なスペクタクル映画を想像していた。だが本作は、壮大なアクションシーンに加え、第二次世界大戦終結からまもない世の悲嘆と、そこで生きる人たちの思索も描く。 『ゴジラ-1.0』モノクロ版の

My Speech At the International Russophile Movement Conference ラリー・ジョンソン著：03/03/2024 大会主催者のコンスタンチン・マロフェーエフから、国際ロシア愛好家運動第2回年次大会に出席する115カ国から集まった300人以上の代表団と来賓の前でスピーチをするよう招待され、私はとても驚いた。これは突然のことだった。 今にして思えば、"多極化 "というテーマに関して、ロシアのユニークな立場について話すべきだった。ロシアは単なる広大な国土ではなく、11のタイムゾーンを内包している。どれほどの大きさだろうか？アメリカは東のメイン州から西のハワイまで6つのタイムゾーンを含んでいる。その距離について考えてみてほしい。そして、ロシアがアメリカの2倍の面積を占めているという事実を考えてみてほしい。 ロシアの真の功績は、少なくとも190も

「北朝鮮のミサイルはなぜ日本に落ちないのか ―国民は両建構造(ヤラセ)に騙されている」の復刻を記念し、本文の一部を4回に渡り掲載します。 ＜聞き手：　白馬社編集部　　話し手：　秋嶋亮＞ ―やはり核心は経済ということですか？ 北朝鮮のミサイルが日本に発射された2017年の8月、アメリカの兵器企業トップ10社の株価が全面高騰していました。これはその前年にトランプの大統領就任が決定して以来最高の出来高です。周知のとおりトランプ政権の閣僚は軍事企業のステークホルダーですから、それによって彼らが莫大な配当益や売却益を得ることは容易に想像できるでしょう。それだけでなく、彼らは（北朝鮮脅威を最大に煽った論功行賞として）退官後は関連企業に天下り、法外な役員報酬を手にするわけです。これは9・11同時多発テロを端緒に当時のブッシュ政権の閣僚たちが途方もない財産を築いたのと全く同じ仕組みです。結局、いつの時代も

血税を原資としたポイントのばら撒きや健康保険証との紐づけ等々、マイナンバーカードの普及に躍起の日本政府。なぜ彼らはここまでして国民にマイナンバーカードを持たせたがるのでしょうか。今回のメルマガ『神樹兵輔の衰退ニッポンの暗黒地図──政治・経済・社会・マネー・投資の闇をえぐる！』では投資コンサルタント＆マネーアナリストの神樹兵輔さんが、岸田政権が性急に事を進めようとする理由を考察。2024年度に予定されている新紙幣発行とマイナンバーカードとの関係についての、ある「恐ろしい噂」を紹介しています。 この記事の著者・神樹兵輔さんのメルマガ 初月無料で読む マイナンバーカードの普及を急ぐ政府の本当の狙いは国民への「資産課税」！ みなさま、こんにちは！「衰退ニッポンの暗黒地図」をお届けするマネーアナリストの神樹兵輔（かみき・へいすけ）です。今回のテーマは、「マイナンバーカード普及を急ぐ政府の本当の狙いは

53ヵ国を対象としたNATO傘下の世論調査「あなたは自国が民主的だと思うか？」で、中国が世界一となった。その背景には米中関係があるが、統一教会に牛耳られている「日本の選挙と民主」とを比較考察したい。 （本稿では、旧統一教会は「統一教会」と略記する。） ◆「わが国は民主的だ」　世界ランキングで中国が１位　日本では統一教会と自民党議員などとの長きにわたる深い癒着が次々と暴かれ、まるで日本の政治が統一教会によって動かされていたような不気味さが漂っている。 そのような中、8月23日にEUメディアのウェブサイトmodern diplomacyに調査研究歴史家のエリック・ズエッセ氏が＜53カ国のNATO所属（機関）の世論調査で、中国人が最も「自国を民主的だ」と思っていることが判明＞という見出しの論考を公開した。 それによればNATO傘下の「民主主義同盟」が53ヵ国を対象に世論調査を行ったところ、中国人