データ保有企業の新ビジネス創出とマーケターの課題解決を両立 ―GunosyだけでDSPを構築するという選択肢もあったのでしょうか？ 長島：「Gunosy Promotion Ads」「Gunosy Network Ads」「Gunosy Premium Ads」といった既存の広告プロダクトは、100％自社開発で提供しています。しかし、DSP市場はすでに競争が激しく、我々が今からそこに膨大な費用や時間を投じるのはリスクがあると感じていました。 そこで、DSP構築・運用で実績のあるパートナーと組み、我々は自社の資産であるデータの収集・整備にフォーカスしようと考えたのです。なかでも、正確な属性データを用いたアドプラットフォーム構築・運用で実績のあるSupershipは、グノシーのデータの価値をさらに高めてくれるのではないかと。 宮本：アドプラットフォームのOEM構築を手がける事業者は少なく、なか

記事内容の要約 日本ロレアルで、国内初となるCDO（Chief Digital Officer）に元Instagramの長瀬次英氏が就任 CDOの役割は「最も消費者に近い位置で事業戦略を立てる責任者」 顧客中心の企業を実現するには、組織改編が不可欠 デジタルマーケティングおよび会社全体のデジタライゼーションを主導する役職として、いま世界的に注目されているCDO（Chief Digital Officer）が、国内で初めて日本ロレアル株式会社（*1）に誕生した。就任したのは、元Instagram日本事業責任者の長瀬次英氏だ。日本初のCDOとなった長瀬氏が、美容業界の人気ブランドを多数抱える日本ロレアルがマーケティングをデジタルにシフトした背景と、その実現に向けて構想している施策について語る。 日本ロレアルに国内初のCDOが誕生 いま、CMO（Chief Marketing Officer）よ

当社では、個人情報保護に関するＪＩＳ規格に準拠した体制を構築し、プライバシーマークを取得。 お客さまの個人情報の保全に全力で取り組んでおります。

NetflixがYouTubeパートナーチャネルランキング1位 2015年12月16日、東京、日本 - メディア測定と分析のグローバル・カンパニーであるコムスコアは本日、オンライン上の動画サイトに関する包括的な調査であるComscore Video Metrix®（ビデオ・メトリックス）で分析した、日本のPC経由の動画ストリーミングサイト利用動向に関するレポートをリリースしました。 調査によると、2015年10月の国内動画サイトのトップ3はGoogle Sites、Yahoo Sites、FC2 inc.でした。また、YouTubeパートナーチャネル別ランキングは2015年9月に日本でサービスを開始したNetflixIncが782万のユニーク視聴者数で1位となっています。 国内オンライン動画プロパティトップ10 2015年10月のオンライン動画サイトの日本国内トップ10は、YOUTUBE.

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

「日本の広告費」は、日本国内で１年間（1〜12月）に使われた広告費（広告媒体料と広告制作費）の統計です。1947年に推定を開始し毎年発表しているもので、マス四媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）をはじめ、衛星メディア関連、インターネット、プロモーションメディアについて、媒体社や広告制作会社のご協力を得ながら推定を行っています。 これまでに、産業構造の変化などを踏まえ推定範囲等を2回改定しました。

2月23日、「2015年 日本の広告費」が発表されました。広告費のありようをドラスティックに変革したインターネットの普及が始まって20年余り、電通総研の北原利行が「広告費」の現在と未来について解説します。 2年連続の6兆円超え、4年連続のプラス成長となった 2015年（1～12月）における日本の総広告費は前年比100.3％の6兆1710億円で、2012年以来4年連続のプラス成長、2014年に続いての6兆円超えになりました。日本の広告費は、大きくはマスコミ四媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディアの広告費に分けられますが、同110.2％という2桁成長を遂げたインターネット広告が全体をけん引するかたちになっています。 運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちん

●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（

企業 ニュース サービス 技術・デザイン 採用 投資家情報 サステナビリティ CyberAgent Way

GoogleやFacebookのような大手プラットフォームが昨今注力するプログラマティック領域に、いよいよAmazonも参入し、日本での本格的な展開を開始する。同社はプログラマティック市場をどのように捉え、日本でどのような展開を考えているのか。Amazonの広告営業担当バイスプレジデントであるセス・デレイヤ氏に、電通デジタル・ビジネス局の村山亮太氏が話を聞いた。 村山：米国から遅れること2、3年、日本でもようやくプログラマティック配信が注目され、広告主から一定の評価を得るところまできました。一方で、ブランドセーフティーやアドブロック、またそもそもの仕組みの複雑性などの問題も浮上してきています。このような甲乙ありながら拡大を続けるプログラマティック市場への取り組みと、Amazonの優位性について説明してください。 デレイヤ：プログラマティック広告の需要は着実に高まっています。データを駆使する

柴田: 今回の「しば談」は、AppLovinの坂本達夫さんにお越しいただきました。まずは最初に自己紹介と自社紹介をお願いします。 坂本達夫さん（以下、敬称略）: 坂本達夫と言います。1985年生まれの30歳で、2人の子どもが居ます。2008年に新卒で楽天に入ったのですが、新卒で楽天に入ろうかどうしようかって迷っていた時に、後押ししてくれたのが06年に新卒で楽天に入社していた柴田先輩っていうことで知り合って、今まで関係が続いています。楽天で3年半勤めたあとグーグルに転職して、グーグルでも3年半ぐらい勤めて、去年の2015年の6月からAppLovinという今の会社で、日本への展開を担当しています。 坂本: AppLovinは本社がパロアルトにある、いわゆるシリコンバレー発のアドテク企業で、今まだ社員はグローバルで100人ぐらいの人数なんですけど、2015年の売上が日本円で250億円以上、去年も

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

パナソニックが広告事業を開始 前回のコラムでは、縦割り組織が現在のデジタル時代、ソーシャルメディア時代においてはデメリットの方が大きくなりつつあるという話を紹介しました。 今回は、ちょうどその関連で先日話題になっていた象徴的なニュースを取り上げたいと思います。それは、パナソニックの会員サイトである「CLUB Panasonic」が、広告事業を開始するという話題です。同サイト内のポイントモールで、広告主のコンテンツや店舗への送客を始めるようです。 CLUB Panasonic は2007年11月にサービスを開始した会員サイト。ユーザーが楽しめるゲームなどのコンテンツのほか、提携先企業とポイント交換ができるサービス、商品体験イベントなども行っている。月間2.2億PV、会員数800万人 通常、パナソニックのようなメーカーは広告業界では「広告主」と定義されるのが普通でしょう。広告主とは、アドタイ読

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

こんにちは、ウェブサービス本部の宮澤です。私は現在、自社コンテンツ内で自社のサービスをPRするため自社広告の管理を担当しています。 NHN Japanには数多くのサービスが存在するため、常時20〜30の自社広告が運用されています。自社広告は細かく効果測定を行うことが可能なので、毎週5〜10のバナーを入れ替えながら最適化を図ったところ、コンバージョン率、クリック率など、ほぼすべての指標で広告効果が向上しました。 自社広告の掲載メディアに関しても、livedoor、livedoorニュース、livedoor Blog、NAVER まとめ、各種アプリと多岐にわたっており、今では新規ユーザー獲得のための重要施策の一つとなっています。 今回は100種類以上の自社広告を制作、運用してみてわかった、効果の高い広告クリエイティブを作るためのコツをご紹介します。 1. 笑顔 VS 泣き顔 まずはLINEの自

こんにちは、NHN Japanのマッチングサービス事業部でマーケティングを担当しているotakeです。 今回は担当サービスの運用業務と並行して出稿も担っている忙しいディレクターさんやこれから出稿業務に携わる方のために、チャッチャと読んで現場ですぐに使える実戦的なナレッジの一部を「バナー広告制作の基礎知識」として書かせていただきます。 当事者意識を持たせるAttentionを考える ユーザーの購買行動において、バナー広告が担うポジションはAttention（注意）喚起にあたりますが、一般的にバナー広告は誰に注意を促すものなのでしょうか。 検索から目的を持って能動的に何かを探しているわけではないが、潜在的な関係性を秘めているのがバナー広告の対象となる潜在層。ここに位置する対象には”この広告はあなたに関係あるものです”、”おそらくあなたの話です”といった潜在欲求に気づきを与える「当事者意識を高め